さが美グループホールディングス株式会社(8201) 企業情報サマリー

さが美グループホールディングス株式会社(8201) 企業情報サマリー

さが美グループホールディングス株式会社(8201)(EDINETコード E03100)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

さが美グループホールディングス株式会社

証券コード 8201上場廃止EDINET E03100小売業連結
他社比較
概要

株式会社さが美(SAGAMI CORPORATION)は、神奈川県横浜市戸塚区に本社を置く、和服の専門店を運営する企業である。 同社の親会社さが美グループホールディングス株式会社(SAGAMI GROUP HOLDINGS Co., Ltd.)は、ベルーナの完全子会社で、事業子会社であるさが美・東京ますいわ屋の経営管理等を行っている中間持株会社である。

出典

Wikipedia「さが美」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(単体)・5期
売上高84.8億円前年比 -32.1%
当期純利益−2.59億円前年比 -117.4%
総資産63.7億円前年比 -37.1%
純資産・持分56.6億円前年比 -4.3%
ROE-4.5%前年比 -115.6%
従業員数36 人前年比 -88.6%
業績とキャッシュ・フローの推移単体・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−50.0億050.0億100億150億200億
2014/22015/22016/22017/22018/22014/2 売上高: 174億円 円2014/2 営業利益: −5.15億円 円2014/2 当期純利益: −8.73億円 円2015/2 売上高: 161億円 円2015/2 営業利益: −6.74億円 円2015/2 当期純利益: −9.73億円 円2016/2 売上高: 155億円 円2016/2 営業利益: −2.76億円 円2016/2 当期純利益: −11.1億円 円2017/2 売上高: 125億円 円2017/2 営業利益: 1.62億円 円2017/2 当期純利益: 14.8億円 円2018/2 売上高: 84.8億円 円2018/2 営業利益: −3.85億円 円2018/2 当期純利益: −2.59億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

主要指標の推移単体・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・単体5期
2014/2
174億円
2015/2
161億円
2016/2
155億円
2017/2
125億円
2018/2
84.8億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・単体5期
2014/2
−5.15億円
2015/2
−6.74億円
2016/2
−2.76億円
2017/2
1.62億円
2018/2
−3.85億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・単体5期
2014/2
−4.61億円
2015/2
−6.42億円
2016/2
−2.17億円
2017/2
1.53億円
2018/2
−3.52億円

当期純利益又は当期純損失(△)

業績・単体5期
2014/2
−8.73億円
2015/2
−9.73億円
2016/2
−11.1億円
2017/2
14.8億円
2018/2
−2.59億円

総資産額

財政状態・単体5期
2014/2
119億円
2015/2
119億円
2016/2
114億円
2017/2
101億円
2018/2
63.7億円

純資産額

財政状態・単体5期
2014/2
67.4億円
2015/2
57.9億円
2016/2
44.0億円
2017/2
59.1億円
2018/2
56.6億円

自己資本比率

財務指標・単体5期
2014/2
56.6%
2015/2
48.7%
2016/2
38.6%
2017/2
58.4%
2018/2
88.9%

自己資本利益率

財務指標・単体5期
2014/2
-12.2%
2015/2
-15.5%
2016/2
-21.8%
2017/2
28.8%
2018/2
-4.5%

従業員数

人員・単体5期
2014/2
419人
2015/2
395人
2016/2
372人
2017/2
317人
2018/2
36人
指標2018年2月期2017年2月期2016年2月期2015年2月期2014年2月期
売上高84.8億円125億円155億円161億円174億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)−3.62億円15.7億円−9.43億円−7.90億円−6.75億円
当期純利益又は当期純損失(△)−2.59億円14.8億円−11.1億円−9.73億円−8.73億円
自己資本利益率-4.5%28.8%-21.8%-15.5%-12.2%
営業利益又は営業損失(△)−3.85億円1.62億円−2.76億円−6.74億円−5.15億円
経常利益又は経常損失(△)−3.52億円1.53億円−2.17億円−6.42億円−4.61億円
総資産額63.7億円101億円114億円119億円119億円
自己資本比率88.9%58.4%38.6%48.7%56.6%
純資産額56.6億円59.1億円44.0億円57.9億円67.4億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)-6.53 円37.42 円-27.99 円-24.53 円-21.99 円
1株当たり純資産額142.82 円149.12 円111.11 円145.88 円169.89 円
従業員数36 人317 人372 人395 人419 人

長期経営指標

2002〜2018年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
561億
2003
558億
2004
612億
2005
641億
2006
631億
2007
665億
2008
572億
2009
451億
2010
343億
2011
295億
2012
258億
2013
238億
2014
226億
2015
214億
2016
208億
2017
175億
2018
158億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−43.1億
2003
3.24億
2004
2.92億
2005
1.81億
2006
4.77億
2007
−51.7億
2008
−121億
2009
3.24億
2010
−1.08億
2011
−2,553万
2012
−8.25億
2013
−9.72億
2014
−8.10億
2015
−8.97億
2016
−10.5億
2017
14.8億
2018
−1.93億

従業員数

2002
947人
2003
865人
2004
1,316人
2005
1,212人
2006
1,750人
2007
1,646人
2008
1,501人
2009
810人
2010
735人
2011
666人
2012
624人
2013
568人
2014
550人
2015
512人
2016
484人
2017
420人
2018
386人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢
平均年間給与
平均勤続年数
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1AG2号投資事業有限責任組合21,994,00053.9%東京都港区赤坂2-23-1-1001
2株式会社三菱東京UFJ銀行1,247,0003.1%東京都千代田区丸の内2-7-1
3株式会社SBI証券886,0002.2%東京都港区六本木1-6-1
4株式会社セディナ854,0002.1%愛知県名古屋市中区丸の内3-23-20
5さが美共栄会815,0002%神奈川県平塚市田村8-21-9 さが美グループホールディングス株式会社内
6日本証券金融株式会社384,0000.9%東京都中央区日本橋茅場町1-2-10
7日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口5)331,0000.8%東京都中央区晴海1-8-11
8あいおいニッセイ同和損害保険株式会社308,0000.8%東京都渋谷区恵比寿1-28-1
9日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)285,0000.7%東京都港区浜松町2-11-3
10日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)252,0000.6%東京都中央区晴海1-8-11

出典

  • 2018年2月期 有価証券報告書(第44期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100D1RZ・2018年05月29日 提出)PDF本文
  • 2017年2月期 有価証券報告書(第43期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100A8J8・2017年05月16日 提出)PDF本文
  • 2016年2月期 有価証券報告書(第42期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1007J5M・2016年05月17日 提出)PDF本文
  • 2015年2月期 有価証券報告書(第41期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1004O2G・2015年05月12日 提出)PDF本文
  • 2014年2月期 有価証券報告書(第40期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1001RPN・2014年05月13日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 15:50。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。