株式会社東陽テクニカ財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

株式会社東陽テクニカ

証券コード 8151EDINET E02672卸売業

連結経営指標等〈連結〉

項目	指数	2025	2024	2023	2022	2021	2020	2019	2018	2017	2016	2015	2014	CAGR
売上高	=100	137	147	118	111	99	97	107	99	91	91	88	100	+2.9%
経常利益又は経常損失（△）	=100	70	119	63	98	79	51	66	51	37	49	59	100	−3.2%
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	=100	135	285	173	217	196	162	129	138	56	100			+3.4%
包括利益	=100	83	127	86	88	82	62	44	80	49	31	73	100	−1.7%
純資産額	=100	88	88	89	92	93	95	94	95	91	91	95	100	−1.1%
総資産額	=100	111	109	111	115	108	96	96	97	94	92	96	100	+0.9%
１株当たり純資産額	=100	112	112	109	108	108	106	105	105	102	101	101	100	+1.1%
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	=100	85	173	104	125	109	90	71	76	31	54	57	100	−1.4%
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	=100	85	174	104	124	109	90	71	76	31	54	57	100	−1.4%
自己資本比率	=100	80	81	80	80	86	99	98	98	98	98	98	100	−2.1%
自己資本利益率	=100	75	158	93	114	102	84	67	72	30	53	58	100	−2.5%
株価収益率	=100	153	76	114	85	98	97	132	108	292	165	135	100	+3.9%
営業活動によるキャッシュ・フロー	=100	92	173	-4	77	254	90	71	48	44	57	55	100	−0.7%
投資活動によるキャッシュ・フロー	=100	-49	-185	116	-111	-340	32	-78	11	-71	15	148	-100
財務活動によるキャッシュ・フロー	=100	-118	-89	-347	-180	-261	-99	-129	-66	-84	-235	-358	-100
現金及び現金同等物の残高	=100	75	63	54	78	102	131	94	106	91	105	114	100	−2.6%
従業員数	=100	143	142	129	118	115	116	114	114	110	107	103	100	+3.3%
ＥＭＣ／大型アンテナ	=100		96	125	96	96	96	100						−0.7%
情報通信／情報セキュリティ	=100		97	88	99	104	104	100						−0.6%
ライフサイエンス／マテリアルズ	=100					85	93	100						−7.7%
物性／エネルギー	=100		136	131	112	112	101	100						+6.3%
機械制御／振動騒音	=100		106	101	98	99	99	100						+1.2%
海洋／特機	=100		150	120	125	105	115	100						+8.4%
ソフトウェア開発支援	=100		100	95	90	100	90	100						+0.0%
全社（共通）	=100	136	116	121	114	101	108	100						+5.3%
ライフサイエンス／マテリアルズ	=100				100
ライフサイエンス	=100		93	100										−7.1%
先進モビリティ	=100	100
ＥＭＣ／大型アンテナ	=100	100
情報通信／情報セキュリティ	=100	100
海洋／防衛	=100	100
ソフトウェア開発支援	=100	100
脱炭素／エネルギー	=100	100
その他	=100	100

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

2025年9月期有価証券報告書（第73期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100X93C・2025年12月18日提出）PDF 本文
2024年9月期有価証券報告書（第72期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100UZIX・2024年12月23日提出）PDF 本文
2023年9月期有価証券報告書（第71期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100SIKG・2023年12月22日提出）PDF 本文
2022年9月期有価証券報告書（第70期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100PUF5・2022年12月23日提出）PDF 本文
2021年9月期有価証券報告書（第69期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100N4EL・2021年12月24日提出）PDF 本文
2020年9月期有価証券報告書（第68期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100KFOS・2020年12月25日提出）PDF 本文
2019年9月期有価証券報告書（第67期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100HMAN・2019年12月20日提出）PDF 本文
2018年9月期有価証券報告書（第66期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100ETNQ・2018年12月21日提出）PDF 本文
2017年9月期有価証券報告書（第65期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100C0FU・2017年12月21日提出）PDF 本文
2016年9月期有価証券報告書（第64期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1009C4I・2016年12月21日提出）PDF 本文
2015年9月期有価証券報告書（第63期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1006LV3・2015年12月24日提出）PDF 本文
2014年9月期有価証券報告書（第62期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1003PJR・2014年12月22日提出）PDF 本文

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。

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