株式会社東陽テクニカ（8151） 企業情報サマリー
株式会社東陽テクニカ（8151） 企業情報サマリー
株式会社東陽テクニカ（8151）（EDINETコード E02672）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
株式会社東陽テクニカ
株式会社東陽テクニカ（とうようテクニカ、英: TOYO Corporation）は、情報通信測定機器をはじめとする測定機器の専門商社。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
0100億200億300億400億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2025年9月期 | 2024年9月期 | 2023年9月期 | 2022年9月期 | 2021年9月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 326億円 | 350億円 | 282億円 | 265億円 | 235億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 19.6億円 | 33.2億円 | 22.4億円 | 28.2億円 | 25.7億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 12.0億円 | 25.2億円 | 15.3億円 | 19.2億円 | 17.3億円 |
| 自己資本利益率 | 4.3% | 9% | 5.3% | 6.5% | 5.8% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 19.1億円 | 33.7億円 | 14.7億円 | 23.3億円 | 17.3億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 19.9億円 | 33.8億円 | 18.0億円 | 27.8億円 | 22.3億円 |
| 総資産額 | 399億円 | 391億円 | 400億円 | 416億円 | 389億円 |
| 自己資本比率 | 70.1% | 71.6% | 70.6% | 70.4% | 76.1% |
| 純資産額 | 281億円 | 281億円 | 283億円 | 294億円 | 297億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 36.6億円 | 30.9億円 | 26.6億円 | 37.9億円 | 50.0億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 22.0億円 | 41.1億円 | −1.05億円 | 18.3億円 | 60.5億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −7.70億円 | −28.9億円 | 18.1億円 | −17.4億円 | −53.3億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | −9.72億円 | −7.36億円 | −28.6億円 | −14.9億円 | −21.5億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 55.55 円 | 112.95 円 | 67.5 円 | 81.16 円 | 70.97 円 |
| １株当たり純資産額 | 1,299.65 円 | 1,300.5 円 | 1,262.58 円 | 1,249.91 円 | 1,251.6 円 |
| 従業員数 | 653 人 | 650 人 | 591 人 | 539 人 | 528 人 |
長期経営指標
2000〜2025年度・連結2000〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
卸売業の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 653人・セグメント別・年度推移を見る →
その他52人
ソフトウェア開発支援22人
海洋／防衛32人
ＥＭＣ／大型アンテナ93人
情報通信／情報セキュリティ97人
脱炭素／エネルギー105人
先進モビリティ137人
全社（共通）115人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 3,381,000 | 15.69% | 東京都港区赤坂1丁目8番1号 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2,441,000 | 11.33% | 東京都中央区晴海1丁目8番12号 |
| 3 | NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS－FULLY PAID （CASHPB） （常任代理人 野村證券株式会社） | 1,166,000 | 5.41% | 1 ANGEL LANE， LONDON， EC4r 3AB， UNITED KINGDOM (東京都中央区日本橋１丁目13番1号) |
| 4 | RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT- CLIENT ACCOUNT （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 1,072,000 | 4.97% | 7TH FLOOR, 155 WELLINGTON STREET WEST TORONTO, ONTARIO, CANADA, M5V 3L3 (東京都新宿区新宿6丁目27番30号) |
| 5 | 明治安田生命保険相互会社 | 1,036,000 | 4.8% | 東京都千代田区丸の内2丁目1番1号 |
| 6 | 東陽テクニカ従業員持株会 | 1,002,000 | 4.65% | 東京都中央区八重洲1丁目1番6号 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 343,000 | 1.59% | 東京都千代田区丸の内1丁目6番6号 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 287,000 | 1.33% | 25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15番1号) |
| 9 | BANK JULIUS BAER AND CO., LTD. （常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） | 268,000 | 1.24% | BAHNHOFSTRASSE 36,P.O.BOX 8010, CH- 8001 ZURICH, SWITZERLAND (東京都千代田区丸の内1丁目4番5号) |
| 10 | 丸三証券株式会社 | 226,000 | 1.05% | 東京都千代田区麹町3丁目3番6号 |
所有者別状況
普通株式・2025年度・株主数 11,782名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0%0名
金融機関28.87%14名
金融商品取引業者2.26%31名
その他の法人1.98%93名
外国法人等（個人以外）13.66%70名
外国法人等（個人）0.01%13名
個人・その他53.21%11,561名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 5名 | 2.44億円 | 1.29億円 | — | 5,100万円 |
| 社外監査役 | 4名 | 2,800万円 | 2,800万円 | — | — |
| 社外取締役 | 3名 | 2,800万円 | 2,400万円 | — | 400万円 |
| 監査役（社外監査役を除く） | 1名 | 300万円 | 300万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2025年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2025期 4.44億円
20254.44億円
20242.80億円
20233.09億円
20222.85億円
20211.83億円
全社（共通） 1.57億円その他 1.57億円先進モビリティ 1.30億円脱炭素／エネルギー 8,967万円ＥＭＣ／大型アンテナ 6,829万円
設備投資額2025期 8.01億円
20258.01億円
202419.5億円
202319.6億円
202276.6億円
20215.86億円
情報通信／情報セキュリティ 2.57億円先進モビリティ 1.57億円ＥＭＣ／大型アンテナ 1.27億円脱炭素／エネルギー 9,848万円その他 8,708万円全社（共通） 4,603万円海洋／防衛 2,557万円ソフトウェア開発支援 310万円
出典
- 2025年9月期 有価証券報告書（第73期）PDF本文
- 2024年9月期 有価証券報告書（第72期）PDF本文
- 2023年9月期 有価証券報告書（第71期）PDF本文
- 2022年9月期 有価証券報告書（第70期）PDF本文
- 2021年9月期 有価証券報告書（第69期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/17 04:44。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。