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東京特殊電線株式会社 従業員の状況

東京特殊電線株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

東京特殊電線株式会社

証券コード 5807上場廃止EDINET E01337非鉄金属最新 2022年度（2022年3月期）収録 9年度
最新年度（2022年度・2022年3月期）出典 S100OI6E
連結 従業員数971人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数278人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員807人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員165人上記の従業員数には含まれない
平均年齢43歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数18.2年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与5,870,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移9年度（2014〜2022年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
2014201520162017201820192020202120222014年度（2014年3月期） 連結 従業員数: 1,034人2014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 203人2015年度（2015年3月期） 連結 従業員数: 1,010人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 204人2016年度（2016年3月期） 連結 従業員数: 932人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 207人2017年度（2017年3月期） 連結 従業員数: 889人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 209人2018年度（2018年3月期） 連結 従業員数: 840人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 223人2019年度（2019年3月期） 連結 従業員数: 867人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 260人2020年度（2020年3月期） 連結 従業員数: 907人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 271人2021年度（2021年3月期） 連結 従業員数: 928人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 266人2022年度（2022年3月期） 連結 従業員数: 971人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 278人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
2014201520162017201820192020202120222014年度（2014年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 1,103人2014年度（2014年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 101人2015年度（2015年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 1,062人2015年度（2015年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 118人2016年度（2016年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 788人2016年度（2016年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 107人2017年度（2017年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 660人2017年度（2017年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 135人2018年度（2018年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 565人2018年度（2018年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 133人2019年度（2019年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 1,123人2019年度（2019年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 145人2020年度（2020年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 944人2020年度（2020年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 138人2021年度（2021年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 805人2021年度（2021年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 146人2022年度（2022年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 807人2022年度（2022年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 165人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
570万575万580万585万590万595万
2014201520162017201820192020202120222019年度（2019年3月期） 平均年間給与: 5,930,000円2020年度（2020年3月期） 平均年間給与: 5,735,000円2021年度（2021年3月期） 平均年間給与: 5,751,000円2022年度（2022年3月期） 平均年間給与: 5,870,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2022年度2022年3月期971人807人278人165人43歳18.2年5,870,000円開示なしS100OI6E
2021年度2021年3月期928人805人266人146人43.4歳19.4年5,751,000円開示なしS100LQB0
2020年度2020年3月期907人944人271人138人43.4歳19.1年5,735,000円開示なしS100J1K4
2019年度2019年3月期867人1,123人260人145人43.4歳20.3年5,930,000円開示なしS100G30L
2018年度2018年3月期840人565人223人133人———開示なしS100DFQC
2017年度2017年3月期889人660人209人135人———開示なしS100AHFM
2016年度2016年3月期932人788人207人107人———開示なしS1007TMW
2015年度2015年3月期1,010人1,062人204人118人———開示なしS10052IG
2014年度2014年3月期1,034人1,103人203人101人———開示なしS10021NS

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2022年3月期 有価証券報告書（第104期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OI6E・2022年06月29日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第103期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LQB0・2021年06月28日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第102期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100J1K4・2020年06月26日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第101期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G30L・2019年06月28日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第100期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DFQC・2018年06月29日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第99期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AHFM・2017年06月29日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第98期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007TMW・2016年06月29日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第97期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10052IG・2015年06月26日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第96期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10021NS・2014年06月27日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。