日本郵船株式会社財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

日本郵船株式会社

証券コード 9101EDINET E04235海運業

連結経営指標等〈連結〉

項目	指数	2026	2025	2024	2023	2022	2021	2020	2019	2018	2017	2016	2015	2014	CAGR
売上高	=100	108	116	107	117	102	72	75	82	98	86	102	107	100	+0.7%
経常利益又は経常損失（△）	=100	361	840	447	1,900	1,717	369	76	-4	48	2	103	144	100	+11.3%
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	=100	1,161	2,619	1,253	5,552	5,533	763	171	-244	111	-1,457	100			+27.8%
包括利益	=100	507	593	614	1,371	1,357	209	-13	-71	39	-286	-20	127	100	+14.5%
純資産額	=100	406	384	348	326	227	86	64	67	76	76	109	114	100	+12.4%
総資産額	=100	204	169	167	148	121	83	76	78	81	80	88	101	100	+6.1%
１株当たり純資産額	=100	1,784	1,586	1,359	1,149	2,389	872	645	680	771	73	107	113	100	+27.1%
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	=100	2,592	5,494	2,403	10,235	30,666	4,233	947	-1,354	614	-807	55	144	100	+31.2%
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	=100											55	144	100	−25.7%
自己資本比率	=100	210	240	221	233	197	104	85	87	94	91	122	112	100	+6.4%
自己資本利益率	=100	148	358	185	1,006	1,792	533	138	-179	79	-854	48	129	100	+3.3%
株価収益率	=100	74	30	56	10	12	30	45		117		131	80	100	−2.5%
営業活動によるキャッシュ・フロー	=100	347	374	294	604	372	117	86	33	65	20	105	100	100	+10.9%
投資活動によるキャッシュ・フロー	=100	-5,792	-933	-4,457	-3,947	-2,318	-263	-856	-2,064	-2,153	-2,256	-732	417	100
財務活動によるキャッシュ・フロー	=100	-35	-448	-171	-609	-249	-131	-65	66	18	2	-168	-208	-100
現金及び現金同等物の残高	=100	60	43	41	56	65	30	22	22	30	39	73	94	100	−4.1%
従業員数	=100	123	109	109	110	109	108	108	110	117	111	106	104	100	+1.8%
航空運送事業	=100		100	150	150	100	100	100	100						+0.0%
不定期専用船事業	=100			107	107	103	101	103	100						+1.4%
定期船事業	=100	76	72	79	81	87	77	85	100						−3.9%
物流事業	=100	50	50	100	1,289,700	1,259,950	100	150	100						−9.4%
その他事業	=100			75	63	50	79	96	100						−5.6%
不動産業	=100			11	12	9	5	105	100						−36.2%
全社（共通）	=100	128	125	120	118	113	108	103	100						+3.6%
自動車事業	=100	99	100												−0.8%
ドライバルク事業	=100	96	100												−4.1%
エネルギー事業	=100	103	100												+2.6%
その他	=100	188	100												+87.5%
平均臨時雇用人員	=100	351	273	214	202	204	201	176	177	171	154	106	105	100	+11.0%
航空運送事業	=100		95	95	88	92	93	92	100						−0.8%
不定期専用船事業	=100			153	144	125	118	112	100						+8.9%
定期船事業	=100	100	100	83	83	100	83	83	100						+0.0%
物流事業	=100	225	168	123	120	112	112	96	100						+12.3%
その他事業	=100			133	100	100	67	100	100						+5.9%
不動産業	=100			100	100	100	200	200	100						+0.0%
全社（共通）	=100	184	162	152	154	126	110	108	100						+9.1%
自動車事業	=100	103	100												+2.9%
ドライバルク事業	=100	82	100												−17.6%
エネルギー事業	=100	103	100												+3.2%
その他	=100	140	100												+40.0%

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

2026年3月期有価証券報告書（第139期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YBT6・2026年06月16日提出）PDF 本文
2025年3月期有価証券報告書（第138期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100VY80・2025年06月17日提出）PDF 本文
2024年3月期有価証券報告書（第137期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TNM1・2024年06月19日提出）PDF 本文
2023年3月期有価証券報告書（第136期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R01E・2023年06月21日提出）PDF 本文
2022年3月期有価証券報告書（第135期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OBUO・2022年06月22日提出）PDF 本文
2021年3月期有価証券報告書（第134期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LK5W・2021年06月18日提出）PDF 本文
2020年3月期有価証券報告書（第133期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100J2FF・2020年06月29日提出）PDF 本文
2019年3月期有価証券報告書（第132期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G1WR・2019年06月19日提出）PDF 本文
2018年3月期有価証券報告書（第131期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D7VU・2018年06月20日提出）PDF 本文
2017年3月期有価証券報告書（第130期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AHHG・2017年06月21日提出）PDF 本文
2016年3月期有価証券報告書（第129期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007R6Z・2016年06月20日提出）PDF 本文
2015年3月期有価証券報告書（第128期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100527J・2015年06月23日提出）PDF 本文
2014年3月期有価証券報告書（第127期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10025IK・2014年06月24日提出）PDF 本文

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。

日本郵船株式会社 財務データ（有報）

出典

日本郵船株式会社財務データ（有報）