株式会社ペッパーフードサービス(3053) 企業情報サマリー

株式会社ペッパーフードサービス(3053) 企業情報サマリー

株式会社ペッパーフードサービス(3053)(EDINETコード E03478)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社ペッパーフードサービス

証券コード 3053EDINET E03478小売業スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社ペッパーフードサービス(英: PEPPER FOOD SERVICE CO.,LTD)は、東京都墨田区に本社を置きいきなり!ステーキなどステーキを中心としたレストランチェーンを運営する外食産業企業。

出典

Wikipedia「ペッパーフードサービス」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・4期
売上高675億円前年比 +6.3%
当期純利益−27.1億円前年比 -2122.5%
総資産235億円前年比 -9.7%
純資産・持分5.96億円前年比 -84.1%
ROE前年比 —
従業員数957 人前年比 +18.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−200億0200億400億600億800億
2016/122017/122018/122019/122016/12 売上高: 223億円 円2016/12 営業利益: 9.58億円 円2016/12 当期純利益: 5.73億円 円2017/12 売上高: 362億円 円2017/12 営業利益: 23.0億円 円2017/12 当期純利益: 13.3億円 円2018/12 売上高: 635億円 円2018/12 営業利益: 38.6億円 円2018/12 当期純利益: −1.22億円 円2019/12 売上高: 675億円 円2019/12 営業利益: −7,100万円 円2019/12 当期純利益: −27.1億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
2016/122017/122018/122019/122016/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 17.0億円 円2016/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −13.9億円 円2016/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 3.98億円 円2017/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 40.4億円 円2017/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −32.4億円 円2017/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 12.1億円 円2018/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 64.7億円 円2018/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −63.0億円 円2018/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 22.1億円 円2019/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: −6.26億円 円2019/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −62.2億円 円2019/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 26.1億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結4期
2016/12
223億円
2017/12
362億円
2018/12
635億円
2019/12
675億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結4期
2016/12
9.58億円
2017/12
23.0億円
2018/12
38.6億円
2019/12
−7,100万円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結4期
2016/12
9.73億円
2017/12
23.2億円
2018/12
38.8億円
2019/12
−3,400万円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結4期
2016/12
5.73億円
2017/12
13.3億円
2018/12
−1.22億円
2019/12
−27.1億円

総資産額

財政状態・連結4期
2016/12
92.0億円
2017/12
158億円
2018/12
260億円
2019/12
235億円

純資産額

財政状態・連結4期
2016/12
27.8億円
2017/12
42.9億円
2018/12
37.5億円
2019/12
5.96億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結4期
2016/12
17.0億円
2017/12
40.4億円
2018/12
64.7億円
2019/12
−6.26億円

自己資本比率

財務指標・連結4期
2016/12
30.1%
2017/12
26.7%
2018/12
13.6%
2019/12
2%

自己資本利益率

財務指標・連結2期
2016/12
22.4%
2017/12
38.1%

従業員数

人員・連結4期
2016/12
351人
2017/12
519人
2018/12
810人
2019/12
957人
指標2019年12月期2018年12月期2017年12月期2016年12月期
売上高675億円635億円362億円223億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)−30.1億円16.6億円22.9億円9.68億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)−27.1億円−1.22億円13.3億円5.73億円
自己資本利益率38.1%22.4%
営業利益又は営業損失(△)−7,100万円38.6億円23.0億円9.58億円
経常利益又は経常損失(△)−3,400万円38.8億円23.2億円9.73億円
総資産額235億円260億円158億円92.0億円
自己資本比率2%13.6%26.7%30.1%
純資産額5.96億円37.5億円42.9億円27.8億円
現金及び現金同等物の残高24.7億円67.3億円43.6億円23.4億円
営業活動によるキャッシュ・フロー−6.26億円64.7億円40.4億円17.0億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−62.2億円−63.0億円−32.4億円−13.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー26.1億円22.1億円12.1億円3.98億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)-129.04 円-5.87 円66.13 円58.53 円
1株当たり純資産額21.81 円170.18 円204.43 円281.09 円
従業員数957 人810 人519 人351 人

長期経営指標

2016〜2019年度・連結

売上高

2016
223億
2017
362億
2018
635億
2019
675億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2016
5.73億
2017
13.3億
2018
−1.22億
2019
−27.1億

従業員数

2016
351,000人
2017
519人
2018
810人
2019
957人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢40.2歳
平均年間給与5,277,000円
平均勤続年数6.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)4,167,2006.78%東京都港区赤坂1丁目8番1号
2一瀬 邦夫3,409,0005.54%東京都墨田区
3エスフーズ株式会社2,466,0004.01%兵庫県西宮市鳴尾浜1丁目22番13号
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)627,7001.02%東京都中央区晴海1丁目8番12号
5一瀬 健作540,0000.87%東京都墨田区
6宇佐美 貴久488,8880.79%静岡県浜松市浜名区
7投資事業有限責任組合インフレクションⅡ号462,1000.75%東京都港区虎ノ門4丁目1番28号17階
8楽天証券株式会社共有口336,1000.54%東京都港区南青山2丁目6番21号
9株式会社マルゼン312,6000.5%東京都台東区根岸2丁目19番18号
10フジパングループ本社株式会社265,8000.43%愛知県名古屋市瑞穂区松園町1丁目50番

所有者別状況

金融機関7.89%7名
金融商品取引業者1.51%17名
その他の法人6.66%340名
外国法人等(個人以外)1.03%31名
外国法人等(個人)0.49%353名
個人・その他82.39%63,228名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4名6,400万円6,400万円
社外役員9名3,100万円3,100万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

設備投資額2025期 4.36億円
20254.36億円
20241.52億円
20235,100万円
20226,800万円
20215,300万円

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第41期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XULF・2026年03月26日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第40期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VHP0・2025年03月27日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第39期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T5XA・2024年03月28日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第38期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QII8・2023年03月30日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第37期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NS0F・2022年03月29日 提出)PDF本文
  • 2019年12月期 有価証券報告書(第35期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100IB14・2020年03月26日 提出)PDF本文
  • 2018年12月期 有価証券報告書(第34期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100FIFG・2019年03月28日 提出)PDF本文
  • 2017年12月期 有価証券報告書(第33期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100CPB9・2018年03月30日 提出)PDF本文
  • 2016年12月期 有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1009ZEM・2017年03月29日 提出)PDF本文
  • 訂正有価証券報告書を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100A55O・2017年04月27日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 15:59。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。