株式会社近鉄エクスプレス財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

株式会社近鉄エクスプレス

証券コード 9375上場廃止EDINET E04364倉庫・運輸関連

連結経営指標等〈連結〉

項目	指数	2024	2023	2022	2021	2020	2019	2018	2017	2016	2015	2014	CAGR
営業収入	=100	261	384	348	216	193	210	197	168	149	116	100	+10.1%
経常利益又は経常損失（△）	=100	141	374	424	226	114	131	114	85	117	121	100	+3.5%
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	=100	97	420	444	221	48	101	72	46	100			−0.4%
包括利益	=100	179	303	329	122	-4	26	27	-14	22	96	100	+6.0%
純資産額	=100	259	235	190	134	114	119	116	113	122	117	100	+10.0%
総資産額	=100	326	325	320	249	229	231	232	226	230	116	100	+12.5%
１株当たり純資産額	=100	9,080,205	8,243,778	92	64	54	56	55	54	58	116	100	+213.2%
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	=100	3,609,766	15,723,371	231	115	25	52	37	24	52	111	100	+185.6%
自己資本比率	=100	78	71	57	51	47	49	48	48	50	100	100	−2.5%
自己資本利益率	=100	38	194	272	179	42	86	62	39	83	95	100	−9.2%
株価収益率	=100			30	54	138	70	117	154	63	106	100	−14.1%
営業活動によるキャッシュ・フロー	=100	412	1,023	279	353	338	210	140	136	187	88	100	+15.2%
投資活動によるキャッシュ・フロー	=100	-628	-233	-116	-72	-143	-146	-200	-106	-2,935	-217	-100
財務活動によるキャッシュ・フロー	=100	-1,964	-2,910	-706	-1,444	-1,418	-368	-148	-303	7,765	-76	-100
現金及び現金同等物の残高	=100	288	314	217	179	158	158	141	137	133	102	100	+11.1%
従業員数	=100	183	182	167	162	170	173	178	178	169	105	100	+6.2%
APLL	=100	106	104	86	83	93	100						+1.1%
東アジア・オセアニア	=100			96	96	97	100						−1.3%
欧州・中近東・アフリカ	=100	87	84	82	81	93	100						−2.8%
日本	=100		107	106	105	105	100						+1.7%
東南アジア	=100			101	98	99	100						+0.3%
米州	=100	141	145	135	123	116	100						+7.1%
その他	=100	389	111	103	103	97	100						+31.2%
報告セグメント	=100	105	105	97	94	98	100						+1.0%
東アジア	=100	79	100										−20.5%
東南アジア・オセアニア	=100	99	100										−0.8%
日台韓	=100	100
平均臨時雇用人員	=100	109	119	116	113	136	153	153	152	157	106	100	+0.9%
APLL	=100	11	19	32	43	72	100						−35.9%
東アジア・オセアニア	=100			106	84	92	100						+1.9%
欧州・中近東・アフリカ	=100	44	41	40	64	100	100						−15.2%
日本	=100		95	92	89	95	100						−1.4%
東南アジア	=100			123	102	103	100						+7.1%
米州	=100	81	104	85	70	86	100						−4.1%
報告セグメント	=100	72	78	76	74	89	100						−6.4%
東アジア	=100	32	100										−67.8%
東南アジア・オセアニア	=100	98	100										−1.6%
日台韓	=100	100

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

2024年3月期有価証券報告書（第55期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TPQR・2024年06月24日提出）PDF 本文
2023年3月期有価証券報告書（第54期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QXL5・2023年06月13日提出）PDF 本文
2022年3月期有価証券報告書（第53期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100O92P・2022年06月16日提出）PDF 本文
2021年3月期有価証券報告書（第52期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LIUR・2021年06月16日提出）PDF 本文
2020年3月期有価証券報告書（第51期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100ISGH・2020年06月17日提出）PDF 本文
2019年3月期有価証券報告書（第50期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G137・2019年06月19日提出）PDF 本文
2018年3月期有価証券報告書（第49期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D7L5・2018年06月20日提出）PDF 本文
2017年3月期有価証券報告書（第48期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AMUL・2017年06月28日提出）PDF 本文
2016年3月期有価証券報告書（第47期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007QMP・2016年06月22日提出）PDF 本文
2015年3月期有価証券報告書（第46期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1004WIQ・2015年06月17日提出）PDF 本文
2014年3月期有価証券報告書（第45期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10020C8・2014年06月18日提出）PDF 本文

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。

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