ヤマハ発動機株式会社(7272) 企業情報サマリー

ヤマハ発動機株式会社(7272) 企業情報サマリー

ヤマハ発動機株式会社(7272)(EDINETコード E02168)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

ヤマハ発動機株式会社

証券コード 7272EDINET E02168輸送用機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

ヤマハ発動機株式会社(ヤマハはつどうき、英: Yamaha Motor Co., Ltd.)は、静岡県磐田市に本社を置く、世界的な輸送用機器メーカー。オートバイ、船舶、マリン製品、ロボティクス、IoTサービス、金融サービスなどの事業を約180の国と地域で展開する多国籍企業である。 モビリティ分野を基盤として多角的な事業展開を進める一方、海外市場での事業拡大にも積極的であり、海外売上比率は国内企業の中でも群を抜いて高い。

出典

Wikipedia「ヤマハ発動機」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益2.53兆円前年比 -1.6%
当期純利益161億円前年比 -85.1%
総資産2.90兆円前年比 +4.3%
純資産・持分1.20兆円前年比 -2.3%
ROE1.4%前年比 -85.6%
従業員数55,176 人前年比 +1.8%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
01.00兆2.00兆3.00兆
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 売上収益: 1.81兆円 円2021/12 営業利益: 1,823億円 円2021/12 当期純利益: 1,556億円 円2022/12 売上収益: 2.25兆円 円2022/12 営業利益: 2,249億円 円2022/12 当期純利益: 1,744億円 円2023/12 売上収益: 2.41兆円 円2023/12 営業利益: 2,507億円 円2023/12 当期純利益: 1,641億円 円2024/12 売上収益: 2.58兆円 円2024/12 営業利益: 1,815億円 円2024/12 当期純利益: 1,081億円 円2025/12 売上収益: 2.53兆円 円2025/12 営業利益: 1,264億円 円2025/12 当期純利益: 161億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−2,000億−1,000億01,000億2,000億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,413億円 円2021/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −510億円 円2021/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −935億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 709億円 円2022/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −742億円 円2022/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 231億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 802億円 円2023/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,170億円 円2023/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 953億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,768億円 円2024/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,287億円 円2024/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −464億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,386億円 円2025/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −861億円 円2025/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −304億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2021/12
1.81兆円
2022/12
2.25兆円
2023/12
2.41兆円
2024/12
2.58兆円
2025/12
2.53兆円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2021/12
1,823億円
2022/12
2,249億円
2023/12
2,507億円
2024/12
1,815億円
2025/12
1,264億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結3期
2021/12
1,894億円
2022/12
2,393億円
2023/12
2,420億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2021/12
1,556億円
2022/12
1,744億円
2023/12
1,641億円
2024/12
1,081億円
2025/12
161億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/12
1.83兆円
2022/12
2.18兆円
2023/12
2.57兆円
2024/12
2.78兆円
2025/12
2.90兆円

資本

財政状態・連結5期
2021/12
9,007億円
2022/12
1.05兆円
2023/12
1.18兆円
2024/12
1.23兆円
2025/12
1.20兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
1,413億円
2022/12
709億円
2023/12
802億円
2024/12
1,768億円
2025/12
1,386億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2021/12
46.9%
2022/12
45.9%
2023/12
43.7%
2024/12
41.7%
2025/12
39%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2021/12
19.8%
2022/12
18.7%
2023/12
15.4%
2024/12
9.7%
2025/12
1.4%

従業員数

人員・連結5期
2021/12
51,243人
2022/12
52,554人
2023/12
53,701人
2024/12
54,206人
2025/12
55,176人
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
売上収益2.53兆円2.58兆円2.41兆円2.25兆円1.81兆円
税引前利益又は税引前損失(△)1,332億円1,832億円2,417億円2,458億円1,997億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属161億円1,081億円1,641億円1,744億円1,556億円
親会社所有者帰属持分利益率1.4%9.7%15.4%18.7%19.8%
営業利益(△損失)1,264億円1,815億円2,507億円2,249億円1,823億円
経常利益又は経常損失(△)2,420億円2,393億円1,894億円
総資産額2.90兆円2.78兆円2.57兆円2.18兆円1.83兆円
親会社所有者帰属持分比率39%41.7%43.7%45.9%46.9%
資本1.20兆円1.23兆円1.18兆円1.05兆円9,007億円
現金及び現金同等物3,989億円3,730億円3,470億円2,968億円2,749億円
営業活動によるキャッシュ・フロー1,386億円1,768億円802億円709億円1,413億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−861億円−1,287億円−1,170億円−742億円−510億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−304億円−464億円953億円231億円−935億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)16.59 円110.12 円163.57 円511.47 円445.67 円
1株当たり親会社所有者帰属持分1,166.8 円1,188.23 円1,133.06 円2,965.79 円2,484.31 円
従業員数55,176 人54,206 人53,701 人52,554 人51,243 人

長期経営指標

1998〜2025年度・連結

1998〜2014年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

1998
149億
1999
97.4億
2000
111億
2001
76.1億
2002
95.4億
2003
256億
2004
382億
2005
640億
2006
772億
2007
712億
2008
18.5億
2009
−2,161億
2010
183億
2011
270億
2012
74.9億
2013
441億
2014
685億
2015
600億
2016
632億
2017
1,016億
2018
934億
2019
757億
2020
531億
2021
1,556億
2022
1,744億
2023
1,641億
2024
1,081億
2025
161億

従業員数

2000
25,763人
2001
26,440人
2002
30,992人
2003
32,066人
2004
33,694人
2005
39,381人
2006
41,958人
2007
46,850人
2008
49,761人
2009
49,994人
2010
52,184人
2011
54,677人
2012
53,958人
2013
53,382人
2014
52,662人
2015
53,306人
2016
53,150人
2017
53,579人
2018
53,977人
2019
55,255人
2020
52,437人
2021
51,249人
2022
52,554人
2023
53,701人
2024
54,206人
2025
55,176人

ライバル企業

輸送用機器の売上上位企業を多指標で比較する →輸送用機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42.7歳
平均年間給与8,347,789円
平均勤続年数18.1年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 107,612人・セグメント別・年度推移を見る →
ロボティクス2,718人
ランドモビリティ39,990人
マリン6,671人
アウトドアランドビークル2,111人
その他2,740人
報告セグメント52,436人
金融サービス946人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)173,066,20017.83%東京都港区赤坂1丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)49,109,8005.06%東京都中央区晴海1丁目8番12号
3NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)38,774,4003.99%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT, UK(東京都中央区日本橋3丁目11番1号)
4ヤマハ株式会社28,928,3702.98%静岡県浜松市中央区中沢町10番1号
5NORTHERN TRUSTCO.(AVFC)RE U.S.TAX EXEMPTEDPENSION FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)22,422,4002.31%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT, UK(東京都中央区日本橋3丁目11番1号)
6トヨタ自動車株式会社18,750,0001.93%愛知県豊田市トヨタ町1番地
7株式会社静岡銀行16,948,5241.74%静岡県静岡市葵区呉服町1丁目10番地
8NORTHERN TRUSTCO.(AVFC) RENON TREATY CLIENTS ACCOUNT (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)16,257,5771.67%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E145NT, UK(東京都中央区日本橋3丁目11番1号)
9野村信託銀行株式会社(投信口)15,423,1001.58%東京都千代田区大手町2丁目2番2号
10JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部)13,454,7061.38%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15番1号)

所有者別状況

金融機関31.43%104名
金融商品取引業者3.07%45名
その他の法人8.93%1,967名
外国法人等(個人以外)27.56%698名
外国法人等(個人)0.07%2,045名
個人・その他28.93%449,041名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名4.34億円2.84億円1.15億円
社外取締役6名1.10億円1.10億円
監査役(社外監査役を除く)3名8,600万円8,600万円
社外監査役3名6,600万円6,600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2025期 1,591億円
20251,591億円
20241,360億円
20231,161億円
20221,052億円
2021953億円
ランドモビリティ 939億円マリン 352億円アウトドアランドビークル 132億円ロボティクス 123億円その他 44.0億円
設備投資額2025期 1,280億円
20251,280億円
20241,266億円
20231,041億円
2022882億円
ランドモビリティ 737億円マリン 401億円ロボティクス 77.0億円その他 28.0億円アウトドアランドビークル 25.0億円金融サービス 12.0億円

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第91期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XRTH・2026年03月23日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第90期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VFYU・2025年03月26日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第89期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T32B・2024年03月22日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第88期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QDTC・2023年03月23日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第87期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NPC9・2022年03月24日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 訂正有価証券報告書(第87期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NZWC・2022年05月13日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 23:27。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。