GMB株式会社(7214) 企業情報サマリー

GMB株式会社(7214) 企業情報サマリー

GMB株式会社(7214)(EDINETコード E02247)の企業情報。有価証券報告書から抽出した大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

GMB株式会社

証券コード 7214EDINET E02247輸送用機器スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

GMBは駆動系部品のOEM供給と補修用部品を製造販売する独立系自動車部品メーカー。

出典

Wikipedia「GMB (企業)」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

開示データ
財務時系列を表示できません

この企業の財務5年推移データを取得できませんでした。

長期経営指標

2003〜2026年度・連結

2003〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2003
318億
2004
323億
2005
352億
2006
373億
2007
420億
2008
442億
2009
357億
2010
293億
2011
440億
2012
477億
2013
461億
2014
587億
2015
649億
2016
685億
2017
654億
2018
660億
2019
643億
2020
612億
2021
574億
2022
714億
2023
872億
2024
963億
2025
1,037億
2026
1,053億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2003
15.0億
2004
10.1億
2005
9.87億
2006
6.27億
2007
9.91億
2008
12.1億
2009
5.97億
2010
7,512万
2011
14.2億
2012
14.9億
2013
4.16億
2014
8.82億
2015
3.65億
2016
−17.0億
2017
14.4億
2018
17.4億
2019
2.26億
2020
−9.10億
2021
−3.15億
2022
6.60億
2023
12.1億
2024
4.09億
2025
5.92億
2026
−10.4億

従業員数

2003
2,172人
2004
2,432人
2005
2,547人
2006
2,542人
2007
2,537人
2008
2,510人
2009
2,606人
2010
2,325人
2011
2,546人
2012
2,700人
2013
2,622人
2014
2,707人
2015
2,793人
2016
2,787人
2017
2,714人
2018
2,651人
2019
2,671人
2020
2,628人
2021
2,685人
2022
2,731人
2023
2,619人
2024
2,543人
2025
2,494人
2026
2,499人

ライバル企業

輸送用機器の売上上位企業を多指標で比較する →輸送用機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42歳
平均年間給与6,033,000円
平均勤続年数17.7年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,499人・セグメント別・年度推移を見る →
欧州158人
インド23人
日本307人
米国33人
中国832人
タイ327人
豪州11人
韓国808人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1松岡 信夫983,00018.46%大阪府八尾市
2松岡 栄子234,0004.4%大阪市北区
3松岡 祐吉153,0002.89%大阪市都島区
4楽天証券株式会社共有口134,0002.52%東京都港区南青山2丁目6番21号
5金本 順子120,0002.26%大阪府八尾市
6GMB従業員持株会109,0002.05%奈良県磯城郡川西町大字吐田150-3
7庄司 聖吾105,0001.99%奈良県橿原市
8槇田 重夫85,0001.61%愛知県豊橋市
9具 綾子84,0001.59%大阪市西区
10松岡 清美83,0001.56%大阪府八尾市
11丸茂 りた83,0001.56%大阪府八尾市

所有者別状況

金融機関0.59%4名
金融商品取引業者6.11%24名
その他の法人3.97%54名
外国法人等(個人以外)0.83%22名
外国法人等(個人)0.27%29名
個人・その他88.23%3,925名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)8名1.90億円1.78億円
社外役員4名960万円960万円
監査役(社外監査役を除く)1名600万円600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 19.8億円
202619.8億円
202519.1億円
202415.3億円
202310.4億円
20228.74億円
韓国 19.8億円
設備投資額2026期 39.8億円
202639.8億円
202568.3億円
202447.1億円
202339.0億円
202236.3億円
報告セグメント 39.8億円韓国 27.6億円日本 4.35億円タイ 2.04億円中国 1.92億円欧州 1.83億円米国 1.63億円インド 3,800万円豪州 200万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第64期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YE26・2026年06月18日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/14 05:02。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。