株式会社カネカ(4118) 企業情報サマリー

株式会社カネカ(4118) 企業情報サマリー

株式会社カネカ(4118)(EDINETコード E00879)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社カネカ

証券コード 4118EDINET E00879化学プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社カネカ(英: KANEKA CORPORATION)は、大阪市北区と東京都港区に本社を置く、日本の大手総合化学メーカー。

出典

Wikipedia「カネカ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高8,116億円前年比 +0.5%
当期純利益310億円前年比 +22.4%
総資産9,592億円前年比 +4.2%
純資産・持分5,217億円前年比 +5.9%
ROE6.4%前年比 +16.4%
従業員数11,762 人前年比 +2.2%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億8,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 6,915億円 円2022/3 営業利益: 436億円 円2022/3 当期純利益: 265億円 円2023/3 売上高: 7,558億円 円2023/3 営業利益: 351億円 円2023/3 当期純利益: 230億円 円2024/3 売上高: 7,623億円 円2024/3 営業利益: 326億円 円2024/3 当期純利益: 232億円 円2025/3 売上高: 8,072億円 円2025/3 営業利益: 401億円 円2025/3 当期純利益: 253億円 円2026/3 売上高: 8,116億円 円2026/3 営業利益: 329億円 円2026/3 当期純利益: 310億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 341億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −396億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −11.1億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 287億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −420億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 124億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 619億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −588億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −15.2億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 413億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −550億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 145億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 501億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −261億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −200億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
6,915億円
2023/3
7,558億円
2024/3
7,623億円
2025/3
8,072億円
2026/3
8,116億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
436億円
2023/3
351億円
2024/3
326億円
2025/3
401億円
2026/3
329億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
408億円
2023/3
324億円
2024/3
292億円
2025/3
329億円
2026/3
289億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
265億円
2023/3
230億円
2024/3
232億円
2025/3
253億円
2026/3
310億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
7,270億円
2023/3
7,826億円
2024/3
8,702億円
2025/3
9,201億円
2026/3
9,592億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,122億円
2023/3
4,364億円
2024/3
4,744億円
2025/3
4,924億円
2026/3
5,217億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
341億円
2023/3
287億円
2024/3
619億円
2025/3
413億円
2026/3
501億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
53.3%
2023/3
53.3%
2024/3
52.1%
2025/3
51.2%
2026/3
52%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
7.1%
2023/3
5.7%
2024/3
5.3%
2025/3
5.5%
2026/3
6.4%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
11,335人
2023/3
11,545人
2024/3
11,544人
2025/3
11,512人
2026/3
11,762人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高8,116億円8,072億円7,623億円7,558億円6,915億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)448億円368億円368億円324億円364億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)310億円253億円232億円230億円265億円
自己資本利益率6.4%5.5%5.3%5.7%7.1%
営業利益又は営業損失(△)329億円401億円326億円351億円436億円
経常利益又は経常損失(△)289億円329億円292億円324億円408億円
総資産額9,592億円9,201億円8,702億円7,826億円7,270億円
自己資本比率52%51.2%52.1%53.3%53.3%
純資産額5,217億円4,924億円4,744億円4,364億円4,122億円
現金及び現金同等物の残高489億円446億円433億円407億円407億円
営業活動によるキャッシュ・フロー501億円413億円619億円287億円341億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−261億円−550億円−588億円−420億円−396億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−200億円145億円−15.2億円124億円−11.1億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)501.26 円400.91 円357.9 円349.59 円406.01 円
1株当たり純資産額8,279.85 円7,488.51 円7,068.91 円6,431.63 円5,934.36 円
従業員数11,762 人11,512 人11,544 人11,545 人11,335 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
3,279億
1999
3,429億
2000
3,538億
2001
3,673億
2002
3,556億
2003
3,723億
2004
4,003億
2005
4,380億
2006
4,643億
2007
4,732億
2008
5,030億
2009
4,496億
2010
4,125億
2011
4,538億
2012
4,693億
2013
4,765億
2014
5,248億
2015
5,522億
2016
5,552億
2017
5,482億
2018
5,961億
2019
6,210億
2020
6,015億
2021
5,774億
2022
6,915億
2023
7,558億
2024
7,623億
2025
8,072億
2026
8,116億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
83.6億
1999
84.2億
2000
35.1億
2001
105億
2002
93.7億
2003
134億
2004
156億
2005
247億
2006
281億
2007
184億
2008
188億
2009
−18.5億
2010
84.1億
2011
116億
2012
54.0億
2013
93.3億
2014
137億
2015
180億
2016
210億
2017
205億
2018
216億
2019
222億
2020
140億
2021
158億
2022
265億
2023
230億
2024
232億
2025
253億
2026
310億

従業員数

2000
6,599人
2001
7,013人
2002
6,726人
2003
6,720人
2004
6,597人
2005
6,649人
2006
7,306人
2007
7,430人
2008
7,498人
2009
7,321人
2010
7,715人
2011
8,400人
2012
8,489人
2013
8,600人
2014
8,907人
2015
8,529人
2016
9,376人
2017
9,666人
2018
10,234人
2019
10,571人
2020
11,013人
2021
11,272人
2022
11,335人
2023
11,545人
2024
11,544人
2025
11,512人
2026
11,762人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢41歳4か月
平均年間給与8,242,752円
平均勤続年数16年10か月
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 11,762人・セグメント別・年度推移を見る →
Material Solutions Unit2,836人
Quality of Life Solutions Unit2,556人
Health Care Solutions Unit2,276人
Nutrition Solutions Unit2,053人
その他112人
全社(共通)1,929人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)6,780,00011.26%東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
2日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)3,114,0005.17%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号(東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR)
3株式会社三井住友銀行2,937,0004.88%東京都千代田区丸の内一丁目1番2号
4明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)2,825,0004.69%東京都千代田区丸の内二丁目1番1号(東京都中央区晴海一丁目8番12号)
5株式会社三菱UFJ銀行2,193,0003.64%東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
6三井住友海上火災保険株式会社2,104,0003.49%東京都千代田区神田駿河台三丁目9番地
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)2,043,0003.39%東京都中央区晴海一丁目8番12号
8カネカ取引先持株会1,446,0002.4%大阪市北区中之島二丁目3番18号
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行)1,425,0002.37%P.O. BOX 351 BOSTONMASSACHUSETTS 02101U.S.A.(港区港南2丁目15-1 品川インターシテ ィA棟)
10カネカ従業員持株会1,317,0002.19%大阪市北区中之島二丁目3番18号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関43.63%49名
金融商品取引業者2.2%35名
その他の法人6.89%379名
外国法人等(個人以外)24.97%283名
外国法人等(個人)0%20名
個人・その他22.3%20,865名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)8名6.44億円
社外役員6名1.02億円
監査役(社外監査役を除く)2名4,800万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 399億円
2026399億円
2025393億円
2024354億円
2023327億円
2022309億円
全社(共通) 278億円Material Solutions Unit 44.5億円Health Care Solutions Unit 37.2億円Quality of Life Solutions Unit 26.1億円Nutrition Solutions Unit 12.6億円
設備投資額2026期 540億円
2026540億円
2025531億円
2024692億円
2023443億円
2022377億円
Material Solutions Unit 204億円Quality of Life Solutions Unit 114億円Health Care Solutions Unit 88.1億円全社(共通) 67.6億円Nutrition Solutions Unit 66.4億円その他 2,600万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第102期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YIFD・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第101期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W4R9・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第100期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TV9M・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第99期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R8UA・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第98期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OK44・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/15 03:14。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。