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コマニー株式会社 従業員の状況

コマニー株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

コマニー株式会社

証券コード 7945上場廃止EDINET E02413その他製品最新 2022年度（2022年3月期）収録 9年度
最新年度（2022年度・2022年3月期）出典 S100OBSX
連結 従業員数1,205人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数1,059人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員183人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員174人上記の従業員数には含まれない
平均年齢41.2歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数16.8年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与6,036,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載4年度ぶん報告セグメント別の人員タグあり

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移9年度（2014〜2022年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
2014201520162017201820192020202120222014年度（2014年3月期） 連結 従業員数: 1,399人2014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 892人2015年度（2015年3月期） 連結 従業員数: 1,412人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 896人2016年度（2016年3月期） 連結 従業員数: 1,458人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 920人2017年度（2017年3月期） 連結 従業員数: 1,468人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 951人2018年度（2018年3月期） 連結 従業員数: 1,475人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 952人2019年度（2019年3月期） 連結 従業員数: 1,476人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 1,071人2020年度（2020年3月期） 連結 従業員数: 1,234人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 1,081人2021年度（2021年3月期） 連結 従業員数: 1,252人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 1,102人2022年度（2022年3月期） 連結 従業員数: 1,205人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 1,059人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
050100150200
2014201520162017201820192020202120222014年度（2014年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 127人2014年度（2014年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 97人2015年度（2015年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 149人2015年度（2015年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 119人2016年度（2016年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 141人2016年度（2016年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 114人2017年度（2017年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 147人2017年度（2017年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 116人2018年度（2018年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 161人2018年度（2018年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 131人2019年度（2019年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 189人2019年度（2019年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 180人2020年度（2020年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 195人2020年度（2020年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 186人2021年度（2021年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 181人2021年度（2021年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 173人2022年度（2022年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 183人2022年度（2022年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 174人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
560万570万580万590万600万610万
2014201520162017201820192020202120222019年度（2019年3月期） 平均年間給与: 5,965,000円2020年度（2020年3月期） 平均年間給与: 5,790,000円2021年度（2021年3月期） 平均年間給与: 5,659,000円2022年度（2022年3月期） 平均年間給与: 6,036,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2022年度2022年3月期1,205人183人1,059人174人41.2歳16.8年6,036,000円1区分S100OBSX
2021年度2021年3月期1,252人181人1,102人173人40.6歳15.5年5,659,000円1区分S100LLHX
2020年度2020年3月期1,234人195人1,081人186人40.7歳15.4年5,790,000円3区分S100IVJA
2019年度2019年3月期1,476人189人1,071人180人40.9歳15.5年5,965,000円3区分S100G95F
2018年度2018年3月期1,475人161人952人131人———開示なしS100DEBU
2017年度2017年3月期1,468人147人951人116人———開示なしS100AP3G
2016年度2016年3月期1,458人141人920人114人———開示なしS10081Z4
2015年度2015年3月期1,412人149人896人119人———開示なしS10058UK
2014年度2014年3月期1,399人127人892人97人———開示なしS10029UV

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数2022年度｜連結 1区分・提出会社 0区分
連結ベース2022年度・企業集団全体
パーティションの製造及び販売事業1,205人臨時 183人
提出会社（単体）ベース2022年度・非連結

この年度は提出会社（単体）のセグメント別人員が開示されていません。

バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。

セグメント別の年度推移（連結ベース）3区分

日本

従業員数（人）
2020
1,163人
2019
1,150人

中国

従業員数（人）
2020
71人
2019
326人

パーティションの製造及び販売事業

従業員数（人）
2022
1,205人
2021
1,252人

各カードの棒の長さは、そのセグメント自身の年度内の最大値に対する比率です（カードをまたいだ横幅の比較はできません）。 報告セグメントの区分は年度によって変更されることがあるため、区分が変わった年度は単純に連続した推移として読めません。

出典

  • 2022年3月期 有価証券報告書（第62期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OBSX・2022年06月24日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第61期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LLHX・2021年06月24日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第60期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IVJA・2020年06月23日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第59期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G95F・2019年06月26日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第58期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DEBU・2018年06月27日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第57期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AP3G・2017年06月28日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第56期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10081Z4・2016年06月29日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第55期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10058UK・2015年06月26日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第54期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10029UV・2014年06月26日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。