クラリオン株式会社(6796) 企業情報サマリー

クラリオン株式会社(6796) 企業情報サマリー

クラリオン株式会社(6796)(EDINETコード E01814)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

クラリオン株式会社

証券コード 6796上場廃止EDINET E01814電気機器連結
他社比較
概要

フォルシアクラリオン・エレクトロニクス株式会社(英: Faurecia Clarion Electronics Co., Ltd.)は、フォルシアグループ傘下の車載音響機器メーカー。社名は高音域の巻管の楽器クラリオン(ビューグル)に由来する。本社は埼玉県さいたま市中央区新都心に所在する。

出典

Wikipedia「フォルシアクラリオン・エレクトロニクス」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益1,831億円前年比 -6.0%
当期純利益20.8億円前年比 -73.1%
総資産1,268億円前年比 -2.1%
純資産・持分前年比 —
ROE4.7%前年比 -75.3%
従業員数7,648 人前年比 -9.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
2014/32015/32016/32017/32018/32014/3 売上収益: 1,913億円 円2014/3 営業利益: 52.3億円 円2014/3 当期純利益: 33.4億円 円2015/3 売上収益: 1,986億円 円2015/3 当期純利益: 48.8億円 円2016/3 売上収益: 2,162億円 円2016/3 当期純利益: 77.4億円 円2017/3 売上収益: 1,948億円 円2017/3 当期純利益: 77.3億円 円2018/3 売上収益: 1,831億円 円2018/3 当期純利益: 20.8億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億
2014/32015/32016/32017/32018/32014/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 104億円 円2014/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −96.8億円 円2014/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −9.59億円 円2015/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 133億円 円2015/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −123億円 円2015/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −69.1億円 円2016/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 195億円 円2016/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −110億円 円2016/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −15.8億円 円2017/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 200億円 円2017/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −90.0億円 円2017/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −66.3億円 円2018/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 83.3億円 円2018/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −48.1億円 円2018/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −18.3億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2014/3
1,913億円
2015/3
1,986億円
2016/3
2,162億円
2017/3
1,948億円
2018/3
1,831億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結1期
2014/3
52.3億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結1期
2014/3
44.4億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2014/3
33.4億円
2015/3
48.8億円
2016/3
77.4億円
2017/3
77.3億円
2018/3
20.8億円

総資産額

財政状態・連結5期
2014/3
1,254億円
2015/3
1,295億円
2016/3
1,310億円
2017/3
1,294億円
2018/3
1,268億円

純資産額

財政状態・連結1期
2014/3
279億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2014/3
104億円
2015/3
133億円
2016/3
195億円
2017/3
200億円
2018/3
83.3億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2014/3
22.1%
2015/3
26.9%
2016/3
28.8%
2017/3
33.8%
2018/3
35.4%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2014/3
13.5%
2015/3
16%
2016/3
21.4%
2017/3
19%
2018/3
4.7%

従業員数

人員・連結5期
2014/3
9,667人
2015/3
9,413人
2016/3
8,967人
2017/3
8,402人
2018/3
7,648人
指標2018年3月期2017年3月期2016年3月期2015年3月期2014年3月期
売上収益1,831億円1,948億円2,162億円1,986億円1,913億円
税引前利益又は税引前損失(△)45.1億円110億円105億円61.3億円46.9億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属20.8億円77.3億円77.4億円48.8億円33.4億円
親会社所有者帰属持分利益率4.7%19%21.4%16%13.5%
営業利益又は営業損失(△)52.3億円
経常利益又は経常損失(△)44.4億円
総資産額1,268億円1,294億円1,310億円1,295億円1,254億円
親会社所有者帰属持分比率35.4%33.8%28.8%26.9%22.1%
純資産額279億円
現金及び現金同等物204億円188億円143億円82.6億円64.9億円
営業活動によるキャッシュ・フロー83.3億円200億円195億円133億円104億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−48.1億円−90.0億円−110億円−123億円−96.8億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−18.3億円−66.3億円−15.8億円−69.1億円−9.59億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)7.38 円27.42 円27.47 円17.3 円11.86 円
1株当たり親会社所有者帰属持分159.4 円155.08 円133.72 円123.54 円98.31 円
従業員数7,648 人8,402 人8,967 人9,413 人9,667 人

長期経営指標

2002〜2018年度・連結

2002〜2015年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

2002
−72.7億
2003
15.6億
2004
63.0億
2005
51.1億
2006
58.6億
2007
−7.84億
2008
13.8億
2009
−200億
2010
5.49億
2011
13.8億
2012
75.3億
2013
13.6億
2014
33.4億
2015
48.8億
2016
77.4億
2017
77.3億
2018
20.8億

従業員数

2002
10,837人
2003
9,594人
2004
9,211人
2005
9,518人
2006
10,037人
2007
10,774人
2008
11,186人
2009
10,132人
2010
9,128人
2011
8,842人
2012
9,975人
2013
9,978人
2014
9,667人
2015
9,413人
2016
8,967人
2017
8,402人
2018
7,648人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢
平均年間給与
平均勤続年数
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1株式会社日立製作所179,815,00063.8%東京都千代田区丸の内1-6-6
2日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)9,516,0003.38%東京都中央区晴海1-8-11
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)5,936,0002.11%東京都港区浜松町2-11-3
4クレディ・スイス・セキュリティーズ(ユーエスエー)エルエルシー エスピーシーエル. フォー イーエックスシーエル. ビーイーエヌ(常任代理人 クレディ・スイス証券株式会社)5,044,0001.79%Eleven Madison Avenue New York, NY 10010-3629 USA(東京都港区六本木1-6-1)
5ゴールドマン・サックス・アンド・カンパニー レギュラーアカウント(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)4,807,0001.71%200 West Street New York,NY,USA(東京都港区六本木6-10-1)
6NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN(CASHPB)(常任代理人 野村證券株式会社)3,478,0001.23%1 Angel Lane,London, EC4R 3AB,United Kingdom(東京都中央区日本橋1-9-1)
7チェース マンハッタン バンク ジーティーエス クライアンツ アカウント エスクロウ(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2,680,0000.95%5th Floor,Trinity Tower 9,Thomas More Street London,E1W 1YT,United Kingdom(東京都港区港南2-15-1)
8日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口5)2,009,0000.71%東京都中央区晴海1-8-11
9BARCLAYS CAPITAL SECURITIES LIMITED A/C CAYMAN CLIENTS(常任代理人 バークレイズ証券株式会社)1,860,0000.66%1 Churchill Place Canary Wharf London E14 5HP United Kingdom(東京都港区六本木6-10-1)
10日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口1)1,641,0000.58%東京都中央区晴海1-8-11

出典

  • 2018年3月期 有価証券報告書(第78期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100DAU8・2018年06月25日 提出)PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100AKJN・2017年06月26日 提出)PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1007WWW・2016年06月27日 提出)PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書(第75期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S10051HO・2015年06月22日 提出)PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書(第74期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S10024VD・2014年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/13 05:40。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。