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八千代工業株式会社 セグメント情報

八千代工業株式会社 セグメント情報

有価証券報告書のセグメント情報（事業セグメント別の売上・利益・資産等）を年度推移グラフで表示します。

セグメント別指標

八千代工業株式会社

証券コード 7298EDINET E02224輸送用機器出典 S100QZ28（2023年度有報）

表示条件

有価証券報告書に記載された事業セグメントごとの内訳を表示します

セグメント構成比（収益）

年度ごとの積み上げ内訳・バー全長は年度合計に比例・金額は円
米州アジア中国日本米州アジア中国その他の区分（合算）
2023年度
398億円
714億円
546億円
358億円
2,016億円
2022年度
287億円
599億円
548億円
329億円
1,763億円
2021年度
292億円
501億円
592億円
301億円
1,686億円
2020年度
361億円
594億円
383億円
333億円
1,671億円
2019年度
393億円
618億円
350億円
379億円
1,740億円
2014年度
596億円
551億円
235億円
1,211億円
2,594億円

構成比は調整額・消去等を除く実セグメントの値で構成しています（負値のセグメントは積み上げに含まれません）。

米州

9指標

資産

円
2014
290億円

減価償却費

円
2014
21.9億円

のれん償却額

円
2014
2.86億円

減損損失

円
2014
28.5億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
400万円

負債

円
2014
36.7億円

経常利益又は経常損失（△）

円
2014
22.3億円

収益

円
2014
596億円

外部顧客からの収益

円
2014
596億円

アジア

8指標

資産

円
2014
272億円

減価償却費

円
2014
17.9億円

のれん償却額

円
2014
4,300万円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
8,100万円

負債

円
2014
7.94億円

経常利益又は経常損失（△）

円
2014
39.4億円

収益

円
2014
551億円

外部顧客からの収益

円
2014
550億円

中国

6指標

資産

円
2014
187億円

減価償却費

円
2014
7.80億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
3.18億円

経常利益又は経常損失（△）

円
2014
31.6億円

収益

円
2014
235億円

外部顧客からの収益

円
2014
232億円

日本

7指標

資産

円
2014
545億円

減価償却費

円
2014
39.8億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
78.2億円

負債

円
2014
225億円

経常利益又は経常損失（△）

円
2014
2.54億円

収益

円
2014
1,211億円

外部顧客からの収益

円
2014
1,133億円

米州

9指標

設備投資額

円
2019
35.8億円
2020
40.8億円
2021
17.8億円
2022
18.0億円
2023
8.97億円

減価償却費

円
2019
17.7億円
2020
16.9億円
2021
17.5億円
2022
17.7億円
2023
21.3億円

従業員数

実数
2019
1,136
2020
1,093
2021
966
2022
908
2023
925

減損損失

円
2019
24.2億円
2021
2.76億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
8,200万円
2020
600万円
2021
7,700万円
2022
1.23億円
2023
1,400万円

税引前利益（△損失）

円
2019
−81.8億円
2020
−21.6億円
2021
−59.5億円
2022
−22.7億円
2023
−13.3億円

収益

円
2019
393億円
2020
361億円
2021
292億円
2022
287億円
2023
398億円

外部顧客からの収益

円
2019
392億円
2020
361億円
2021
291億円
2022
285億円
2023
398億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
50
2020
45
2021
76
2022
60
2023
62

アジア

9指標

設備投資額

円
2019
29.8億円
2020
30.4億円
2021
14.8億円
2022
15.8億円
2023
14.7億円

減価償却費

円
2019
17.7億円
2020
20.1億円
2021
19.7億円
2022
20.9億円
2023
23.4億円

従業員数

実数
2019
3,562
2020
3,487
2021
3,371
2022
3,315
2023
3,216

減損損失

円
2020
1.23億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
11.2億円
2020
10.7億円
2021
10.4億円
2022
12.2億円
2023
24.2億円

税引前利益（△損失）

円
2019
66.3億円
2020
44.1億円
2021
20.6億円
2022
27.6億円
2023
37.1億円

収益

円
2019
618億円
2020
594億円
2021
501億円
2022
599億円
2023
714億円

外部顧客からの収益

円
2019
607億円
2020
583億円
2021
490億円
2022
587億円
2023
690億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
756
2020
768
2021
460
2022
503
2023
503

中国

8指標

設備投資額

円
2019
33.6億円
2020
16.1億円
2021
23.4億円
2022
14.7億円
2023
15.0億円

減価償却費

円
2019
14.3億円
2020
16.0億円
2021
19.4億円
2022
21.4億円
2023
23.0億円

従業員数

実数
2019
1,121
2020
1,184
2021
1,108
2022
1,083
2023
1,020

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
16.3億円
2020
13.9億円
2021
15.4億円
2022
16.9億円
2023
17.3億円

税引前利益（△損失）

円
2019
37.6億円
2020
57.6億円
2021
122億円
2022
102億円
2023
86.0億円

収益

円
2019
350億円
2020
383億円
2021
592億円
2022
548億円
2023
546億円

外部顧客からの収益

円
2019
333億円
2020
369億円
2021
577億円
2022
531億円
2023
529億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
111
2020
83
2021
162
2022
177
2023
174

日本

9指標

設備投資額

円
2019
33.1億円
2020
28.2億円
2021
33.7億円
2022
14.8億円
2023
9.39億円

減価償却費

円
2019
24.6億円
2020
24.3億円
2021
18.6億円
2022
18.1億円
2023
17.3億円

従業員数

実数
2019
1,416
2020
1,405
2021
1,374
2022
1,356
2023
1,243

減損損失

円
2020
37.2億円
2021
12.9億円
2022
6.12億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
99.0億円
2020
99.4億円
2021
87.1億円
2022
89.9億円
2023
92.1億円

税引前利益（△損失）

円
2019
−14.3億円
2020
−73.5億円
2021
−22.4億円
2022
11.6億円
2023
12.9億円

収益

円
2019
378億円
2020
332億円
2021
301億円
2022
329億円
2023
358億円

外部顧客からの収益

円
2019
279億円
2020
233億円
2021
214億円
2022
239億円
2023
266億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
434
2020
343
2021
349
2022
348
2023
360

その他の地域

6指標

設備投資額

円
2019
100万円

減価償却費

円
2019
200万円
2020
0円

従業員数

実数
2019
2

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
1.10億円
2020
4,000万円
2021
300万円

税引前利益（△損失）

円
2019
500万円
2020
200万円
2021
0円
2022
200万円
2023
0円

収益

円
2019
1.10億円
2020
4,000万円
2021
300万円

その他の地域

2指標

資産

円
2014
6.14億円

経常利益又は経常損失（△）

円
2014
2,000万円

出典

  • 2023年3月期 有価証券報告書（第70期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QZ28・2023年06月20日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第69期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OAU6・2022年06月21日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第68期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LLUQ・2021年06月22日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第67期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IVQU・2020年06月23日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第66期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G7L0・2019年06月25日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第61期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100239Q・2014年06月24日 提出）PDF本文

セグメント区分は各年度の提出書類の記載に従っています。組織再編等により区分が変更された年度は、単純比較できないことがあります。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。