ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社（5105） 企業情報サマリー
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社（5105） 企業情報サマリー
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社（5105）（EDINETコード E01090）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社
TOYO TIRE株式会社（トーヨータイヤ、英: Toyo Tire Corporation）は、兵庫県伊丹市に本社を置く自動車タイヤ・自動車用部品のメーカーである。 旧社名は東洋ゴム工業株式会社（とうようゴムこうぎょう、英: Toyo Tire & Rubber Co., Ltd.）で、2019年1月1日に現社名に変更した。ただし、ブランド名およびロゴにおいては「TOYO TIRES」と複数形であるが、社名においては「TOYO TIRE」と単数形である。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2025年12月期 | 2024年12月期 | 2023年12月期 | 2022年12月期 | 2021年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 5,949億円 | 5,654億円 | 5,528億円 | 4,972億円 | 3,936億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 892億円 | 1,016億円 | 961億円 | 666億円 | 574億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 636億円 | 748億円 | 723億円 | 480億円 | 414億円 |
| 自己資本利益率 | 12.78% | 17.24% | 20.19% | 15.97% | 16.52% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 974億円 | 940億円 | 769億円 | 440億円 | 531億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 1,013億円 | 1,021億円 | 860億円 | 510億円 | 559億円 |
| 総資産額 | 7,532億円 | 7,227億円 | 6,455億円 | 5,989億円 | 5,312億円 |
| 自己資本比率 | 69.39% | 65.39% | 61.23% | 53.5% | 52.7% |
| 純資産額 | 5,227億円 | 4,726億円 | 3,952億円 | 3,209億円 | 2,802億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 1,168億円 | 863億円 | 528億円 | 416億円 | 536億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 931億円 | 671億円 | 865億円 | 152億円 | 345億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −231億円 | −152億円 | −147億円 | −167億円 | −375億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | −438億円 | −231億円 | −629億円 | −162億円 | 117億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 413.1 円 | 485.86 円 | 469.42 円 | 311.51 円 | 268.62 円 |
| １株当たり純資産額 | 3,393.98 円 | 3,069.02 円 | 2,566.76 円 | 2,083 円 | 1,818.6 円 |
| 従業員数 | 9,941 人 | 10,410 人 | 10,395 人 | 10,574 人 | 10,324 人 |
長期経営指標
2002〜2025年度・連結2002〜2012年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
ゴム製品の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 9,941人・セグメント別・年度推移を見る →
全社（共通）372人
報告セグメント9,560人
その他9人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 三菱商事株式会社 | 30,822,000 | 20.01% | 東京都千代田区丸の内２丁目３番１号 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 18,676,000 | 12.12% | 東京都港区赤坂１丁目８番１号 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8,324,000 | 5.4% | 東京都中央区晴海１丁目８－１２ |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 5,516,000 | 3.58% | ＯＮＥ ＣＯＮＧＲＥＳＳ ＳＴＲＥＥＴ，ＳＵＩＴＥ １， ＢＯＳＴＯＮ， ＭＡ ＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ （東京都港区港南２丁目１５－１） |
| 5 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 3,656,000 | 2.37% | 東京都千代田区丸の内２丁目７－３号 |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１２ (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 3,123,000 | 2.02% | Ｐ．Ｏ． ＢＯＸ ３５１ ＢＯＳＴＯＮ ＭＡＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ ０２１０１ Ｕ．Ｓ．Ａ． （東京都港区港南２丁目１５－１） |
| 7 | ＴＨＥ ＮＯＭＵＲＡ ＴＲＵＳＴ ＡＮＤ ＢＡＮＫＩＮＧ ＣＯ．， ＬＴＤ． ＡＳ ＴＨＥ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＲＥＰＵＲＣＨＡＳＥ ＡＧＲＥＥＭＥＮＴ ＭＯＴＨＥＲ ＦＵＮＤ (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 2,728,000 | 1.77% | ２－２－２ ＯＴＥＭＡＣＨＩ，ＣＨＩＹＯＤＡ－ＫＵ，ＴＯＫＹＯ，ＪＡＰＡＮ． （東京都新宿区新宿６丁目２７番３０号） |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１１ (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2,590,000 | 1.68% | Ｐ．Ｏ． ＢＯＸ ３５１ ＢＯＳＴＯＮ ＭＡＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ ０２１０１ Ｕ．Ｓ．Ａ． （東京都港区港南２丁目１５－１） |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５２２３ (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2,542,000 | 1.65% | Ｐ．Ｏ． ＢＯＸ ３５１ ＢＯＳＴＯＮ ＭＡＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ ０２１０１ Ｕ．Ｓ．Ａ． （東京都港区港南２丁目１５－１） |
| 10 | 日本証券金融株式会社 | 2,152,000 | 1.39% | 東京都中央区日本橋茅場町１丁目２－１０号 |
所有者別状況
普通株式・2025年度・株主数 60,114名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0%1名
金融機関23.18%50名
金融商品取引業者6.91%45名
その他の法人22.75%415名
外国法人等（個人以外）35.88%374名
外国法人等（個人）0.02%128名
個人・その他11.26%59,101名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 5名 | 3.49億円 | 1.45億円 | — | — |
| 社外役員 | 8名 | 7,400万円 | 7,400万円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 2名 | 4,400万円 | 4,400万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2025年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2025期 138億円
2025138億円
2024136億円
2023127億円
2022113億円
2021112億円
タイヤ事業 111億円自動車部品事業 9.30億円
設備投資額2025期 300億円
2025300億円
2024256億円
2023341億円
2022473億円
2021378億円
タイヤ事業 239億円自動車部品事業 9.35億円
出典
- 2025年12月期 有価証券報告書（第110期）PDF本文
- 2024年12月期 有価証券報告書（第109期）PDF本文
- 2023年12月期 有価証券報告書（第108期）PDF本文
- 2022年12月期 有価証券報告書（第107期）PDF本文
- 2021年12月期 有価証券報告書（第106期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/22 17:16。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。