株式会社 東京自働機械製作所(6360) 企業情報サマリー

株式会社 東京自働機械製作所(6360) 企業情報サマリー

株式会社 東京自働機械製作所(6360)(EDINETコード E01534)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社 東京自働機械製作所

証券コード 6360EDINET E01534機械スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社東京自働機械製作所(とうきょうじどうきかいせいさくしょ、英: Tokyo Automatic Machinery Works,Ltd.)は、各種製品の包装機の等の開発・設計・製造。販売を行う日本の企業。東京証券取引所スタンダード市場上場。

出典

Wikipedia「東京自働機械製作所」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・1期
売上高105億円前年比 —
当期純利益−5.98億円前年比 —
総資産102億円前年比 —
純資産・持分32.9億円前年比 —
ROE前年比 —
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−50.0億050.0億100億150億
2009/32009/3 売上高: 105億円 円2009/3 営業利益: −3.48億円 円2009/3 当期純利益: −5.98億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結1期
2009/3
105億円

営業利益

業績・連結1期
2009/3
−3.48億円

経常利益

業績・連結1期
2009/3
−2.70億円

当期純利益

業績・連結1期
2009/3
−5.98億円

資産

財政状態・連結1期
2009/3
102億円

純資産

財政状態・連結1期
2009/3
32.9億円
指標2009年3月期
売上高105億円
当期純利益−5.98億円
営業利益−3.48億円
経常利益−2.70億円
資産102億円
純資産32.9億円

長期経営指標

2002〜2009年度・連結

2002〜2009年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
95.2億
2003
97.2億
2004
98.9億
2005
95.6億
2006
97.2億
2007
116億
2008
96.1億
2009
105億

従業員数〔外、平均臨時雇用者数〕

2002
435人
2003
416人
2004
404人
2005
391人
2006
380人
2007
367人
2008
349人
2009
329人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.3歳
平均年間給与7,104,411円
平均勤続年数19.2年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ ブローカーズ証券(株))105,0007.35%ONEPICKWICKPLAZAGREENWICH,CONNECTICUT 06830 USA(東京都千代田区霞が関3丁目2番5号)
2明治安田生命保険(相)77,0005.4%東京都千代田区丸の内2丁目1番1号
3みずほ信託銀行(株)69,0004.84%東京都千代田区丸の内1丁目3番3号
4(株)みずほ銀行65,0004.54%東京都千代田区大手町1丁目5番5号
5光通信KK投資事業有限責任組合49,0003.47%東京都豊島区西池袋1丁目4番10号
6(株)三菱UFJ銀行46,0003.2%東京都千代田区丸の内1丁目4番5号
7SUN YOU NING(常任代理人 (株)三菱UFJ銀行)44,0003.1%シンガポール(東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)
8東自協会持株会41,0002.86%東京都千代田区岩本町3丁目10番7号
9(株)商工組合中央金庫40,0002.78%東京都中央区八重洲2丁目10番17号
10佐藤 康公39,0002.78%東京都新宿区

所有者別状況

金融機関27.46%11名
金融商品取引業者1.06%12名
その他の法人17.5%42名
外国法人等(個人以外)8.7%11名
外国法人等(個人)3.14%6名
個人・その他42.15%841名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名8,044万円5,388万円
社外役員5名1,617万円1,320万円
監査役(社外監査役を除く)1名917万円816万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 1.44億円
20261.44億円
20251.38億円
20246,600万円
20235,900万円
20229,900万円
包装機械 1.39億円生産機械 500万円
設備投資額2026期 1.15億円
20261.15億円
20256,000万円
20241.47億円
20231.13億円
20224,700万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YHZL・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W33R・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第75期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TQWI・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第74期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R4PR・2023年06月28日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第73期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OG85・2022年06月29日 提出)PDF本文
  • 2009年3月期 有価証券報告書(第60期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S0003EBV・2009年06月25日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/18 10:17。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。