株式会社タムロン(7740) 企業情報サマリー

株式会社タムロン(7740) 企業情報サマリー

株式会社タムロン(7740)(EDINETコード E02308)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社タムロン

証券コード 7740EDINET E02308精密機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社タムロン(英: Tamron Co.,Ltd.)は、日本のレンズメーカー。埼玉県さいたま市見沼区に本社を置く。写真関連のレンズ製造だけではなく、監視&FA関連のレンズやカメラモジュールの製造も手掛ける。

出典

Wikipedia「タムロン」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高851億円前年比 -3.8%
当期純利益118億円前年比 -19.0%
総資産1,060億円前年比 +3.8%
純資産・持分859億円前年比 +4.3%
ROE14%前年比 -26.3%
従業員数4,977 人前年比 +3.3%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0200億400億600億800億1,000億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 売上高: 575億円 円2021/12 営業利益: 74.1億円 円2021/12 当期純利益: 51.7億円 円2022/12 売上高: 634億円 円2022/12 営業利益: 110億円 円2022/12 当期純利益: 83.5億円 円2023/12 売上高: 714億円 円2023/12 営業利益: 136億円 円2023/12 当期純利益: 108億円 円2024/12 売上高: 885億円 円2024/12 営業利益: 192億円 円2024/12 当期純利益: 145億円 円2025/12 売上高: 851億円 円2025/12 営業利益: 166億円 円2025/12 当期純利益: 118億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 86.6億円 円2021/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −37.8億円 円2021/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −12.5億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 92.3億円 円2022/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −38.6億円 円2022/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −20.4億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 100億円 円2023/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −51.5億円 円2023/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −27.8億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 176億円 円2024/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −67.3億円 円2024/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −60.2億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 151億円 円2025/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −73.4億円 円2025/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −111億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2021/12
575億円
2022/12
634億円
2023/12
714億円
2024/12
885億円
2025/12
851億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/12
74.1億円
2022/12
110億円
2023/12
136億円
2024/12
192億円
2025/12
166億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2021/12
75.3億円
2022/12
115億円
2023/12
140億円
2024/12
193億円
2025/12
167億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2021/12
51.7億円
2022/12
83.5億円
2023/12
108億円
2024/12
145億円
2025/12
118億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/12
671億円
2022/12
756億円
2023/12
871億円
2024/12
1,022億円
2025/12
1,060億円

純資産額

財政状態・連結5期
2021/12
525億円
2022/12
606億円
2023/12
707億円
2024/12
823億円
2025/12
859億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
86.6億円
2022/12
92.3億円
2023/12
100億円
2024/12
176億円
2025/12
151億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/12
78.3%
2022/12
80.2%
2023/12
81.2%
2024/12
80.6%
2025/12
81%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2021/12
10.5%
2022/12
14.8%
2023/12
16.5%
2024/12
19%
2025/12
14%

従業員数

人員・連結5期
2021/12
4,098人
2022/12
4,448人
2023/12
4,604人
2024/12
4,820人
2025/12
4,977人
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
売上高851億円885億円714億円634億円575億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)165億円193億円140億円115億円74.2億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)118億円145億円108億円83.5億円51.7億円
自己資本利益率14%19%16.5%14.8%10.5%
営業利益又は営業損失(△)166億円192億円136億円110億円74.1億円
経常利益又は経常損失(△)167億円193億円140億円115億円75.3億円
総資産額1,060億円1,022億円871億円756億円671億円
自己資本比率81%80.6%81.2%80.2%78.3%
純資産額859億円823億円707億円606億円525億円
現金及び現金同等物の残高354億円384億円326億円299億円258億円
営業活動によるキャッシュ・フロー151億円176億円100億円92.3億円86.6億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−73.4億円−67.3億円−51.5億円−38.6億円−37.8億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−111億円−60.2億円−27.8億円−20.4億円−12.5億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)72.79 円351.6 円517.12 円400.03 円248.14 円
1株当たり純資産額532.85 円1,997.51 円3,381.57 円2,899.24 円2,519.93 円
従業員数4,977 人4,820 人4,604 人4,448 人4,098 人

長期経営指標

2001〜2025年度・連結

2001〜2014年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
305億
2002
416億
2003
548億
2004
633億
2005
596億
2006
637億
2007
682億
2008
625億
2009
499億
2010
567億
2011
585億
2012
644億
2013
685億
2014
736億
2015
719億
2016
599億
2017
605億
2018
618億
2019
633億
2020
484億
2021
575億
2022
634億
2023
714億
2024
885億
2025
851億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2001
−1.09億
2002
18.6億
2003
33.5億
2004
44.7億
2005
33.4億
2006
40.3億
2007
47.7億
2008
30.3億
2009
6.42億
2010
36.9億
2011
38.0億
2012
38.9億
2013
32.0億
2014
38.5億
2015
40.5億
2016
14.8億
2017
28.4億
2018
43.3億
2019
53.3億
2020
19.6億
2021
51.7億
2022
83.5億
2023
108億
2024
145億
2025
118億

従業員数

2001
1,378人
2002
1,552人
2003
2,497人
2004
3,232人
2005
3,672人
2006
5,024人
2007
5,064人
2008
5,571人
2009
5,472人
2010
7,198人
2011
6,005人
2012
2,295人
2013
2,545人
2014
2,694人
2015
5,829人
2016
4,728人
2017
4,640人
2018
5,046人
2019
4,609人
2020
4,070人
2021
4,098人
2022
4,448人
2023
4,604人
2024
4,820人
2025
4,977人

ライバル企業

精密機器の売上上位企業を多指標で比較する →精密機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.3歳
平均年間給与8,280,121円
平均勤続年数16.7年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 9,854人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)100人
報告セグメント4,877人
モビリティ&ヘルスケア、その他事業658人
監視&FA関連事業537人
写真関連事業3,682人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1ソニーグループ株式会社25,038,00015.35%東京都港区港南1丁目7番1号
2Suntera (Cayman) Limited as trustee of ECM Master Fund(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)17,541,00010.76%SUITE 3204, UNIT 2A, BLOCK 3, BUILDING D, P. O. BOX 1586, GARDENIA COURT, 49 MARKET STREET, CAMANA BAY, KY1-1110, CAYMAN ISLANDS (東京都港区虎ノ門2丁目6番1号虎ノ門ヒルズステーションタワー)
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16,842,00010.33%東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)11,505,0007.05%東京都中央区晴海1丁目8-12
5株式会社埼玉りそな銀行8,022,0004.92%埼玉県さいたま市浦和区常盤7丁目4番1号
6GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)6,091,0003.73%PLUMTREE COURT, 25 SHOE LANE, LONDON EC4A 4AU, U.K. (東京都港区虎ノ門2丁目6番1号虎ノ門ヒルズステーションタワー)
7日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスター トラスト信託銀行株式会社)5,360,0003.28%東京都千代田区丸の内1丁目6番6号 日本生命証券管理部内 (東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR)
8株式会社アルゴグラフィックス4,328,0002.65%東京都中央区日本橋箱崎町5番14号
9株式会社三菱UFJ銀行2,080,0001.27%東京都千代田区丸の内1丁目4番5号
10タムロン協力会社持株会1,936,0001.18%埼玉県さいたま市見沼区蓮沼1385番地

所有者別状況

政府・地方公共団体0.01%1名
金融機関43.48%21名
金融商品取引業者1.38%28名
その他の法人6.82%120名
外国法人等(個人以外)27.99%189名
外国法人等(個人)0.05%77名
個人・その他20.27%14,281名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4名3.85億円2.33億円
社外役員8名6,700万円6,700万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名1,600万円1,600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2025期 73.1億円
202573.1億円
202470.9億円
202361.7億円
202254.0億円
202150.3億円
写真関連事業 52.3億円監視&FA関連事業 12.6億円モビリティ&ヘルスケア、その他事業 8.29億円
設備投資額2025期 48.3億円
202548.3億円
202459.6億円
202353.0億円
202232.2億円
202118.9億円
写真関連事業 37.1億円監視&FA関連事業 5.19億円モビリティ&ヘルスケア、その他事業 5.05億円

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第79期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XUB4・2026年03月26日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第78期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VGX2・2025年03月26日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T4LI・2024年03月27日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QH0L・2023年03月29日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第75期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NR7M・2022年03月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/14 01:36。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。