/

理研コランダム株式会社 セグメント情報

理研コランダム株式会社 セグメント情報

有価証券報告書のセグメント情報（事業セグメント別の売上・利益・資産等）を年度推移グラフで表示します。

セグメント別指標

理研コランダム株式会社

証券コード 5395EDINET E01185ガラス・土石製品出典 S100T5FA（2023年度有報）

表示条件

有価証券報告書に記載された事業セグメントごとの内訳を表示します

セグメント構成比（収益）

年度ごとの積み上げ内訳・バー全長は年度合計に比例・金額は円
研磨布紙等製造販売事業OA器材部材等製造販売事業不動産賃貸事業
2023年度
34.7億円
5.21億円
1.88億円
41.8億円
2022年度
34.5億円
4.16億円
1.39億円
40.1億円
2021年度
32.2億円
5.80億円
38.6億円
2020年度
28.7億円
4.99億円
1.46億円
35.1億円
2019年度
34.4億円
5.94億円
2.70億円
43.1億円
2018年度
37.8億円
6.71億円
2.68億円
47.2億円
2017年度
36.3億円
6.68億円
2.57億円
45.6億円
2016年度
36.4億円
6.35億円
2.52億円
45.3億円
2015年度
35.7億円
6.05億円
2.52億円
44.3億円
2014年度
37.8億円
6.09億円
2.69億円
46.6億円
2013年度
37.3億円
5.64億円
3.24億円
46.2億円

構成比は調整額・消去等を除く実セグメントの値で構成しています（負値のセグメントは積み上げに含まれません）。

研磨布紙等製造販売事業

11指標

資産

円
2013
40.1億円
2014
45.1億円
2015
44.3億円
2016
44.1億円
2017
44.0億円
2018
43.6億円
2019
43.1億円
2020
42.3億円
2021
46.3億円
2022
31.9億円
2023
34.4億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2013
8,474万円
2014
6,730万円
2015
5,638万円
2016
4.67億円
2017
2.00億円
2018
1.12億円
2019
1.44億円
2020
7,696万円
2021
1.15億円
2022
2.95億円
2023
4.58億円

減価償却費

円
2013
1.25億円
2014
1.11億円
2015
9,631万円
2016
7,513万円
2017
1.07億円
2018
1.10億円
2019
1.19億円
2020
1.24億円
2021
1.17億円
2022
1.34億円
2023
1.62億円

従業員数

実数
2019
105
2020
101
2021
102
2022
99
2023
107

持分法で会計処理されている投資

円
2013
9.60億円
2014
11.5億円
2015
11.9億円
2016
11.1億円
2017
12.1億円
2018
12.2億円
2019
12.7億円
2020
14.3億円
2021
18.1億円

減損損失

円
2015
7,931万円
2021
201万円

セグメント利益（△損失）

円
2013
481万円
2014
5,362万円
2015
1,330万円
2016
1.14億円
2017
−2,166万円
2018
1,298万円
2019
−1.31億円
2020
−9,164万円
2021
6,975万円
2022
1.81億円
2023
8,232万円

研究開発費

円
2019
6,974万円
2020
4,399万円
2021
3,034万円
2022
3,848万円
2023
4,146万円

収益

円
2013
37.3億円
2014
37.8億円
2015
35.7億円
2016
36.4億円
2017
36.3億円
2018
37.8億円
2019
34.4億円
2020
28.7億円
2021
32.2億円
2022
34.5億円
2023
34.7億円

外部顧客からの収益

円
2013
37.3億円
2014
37.8億円
2015
35.7億円
2016
36.4億円
2017
36.3億円
2018
37.8億円
2019
34.4億円
2020
28.7億円
2021
32.2億円
2022
34.5億円
2023
34.7億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
52
2020
45
2021
40
2022
38
2023
26

OA器材部材等製造販売事業

10指標

資産

円
2013
3.79億円
2014
3.82億円
2015
3.46億円
2016
3.48億円
2017
3.63億円
2018
3.84億円
2019
3.67億円
2020
3.47億円
2021
3.96億円
2022
2.02億円
2023
2.30億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2013
12.0万円
2014
78.0万円
2016
1,392万円
2017
532万円
2018
147万円
2019
1,855万円
2020
732万円
2021
17.8万円
2022
712万円

減価償却費

円
2013
872万円
2014
814万円
2015
711万円
2016
483万円
2017
487万円
2018
383万円
2019
691万円
2020
738万円
2021
731万円
2022
626万円
2023
517万円

従業員数

実数
2019
24
2020
25
2021
8
2022
4
2023
4

減損損失

円
2021
581万円

セグメント利益（△損失）

円
2013
8,214万円
2014
9,569万円
2015
1.12億円
2016
1.27億円
2017
1.72億円
2018
1.59億円
2019
1.17億円
2020
1.02億円
2021
1.33億円
2022
6,467万円
2023
1.27億円

研究開発費

円
2019
275万円
2020
156万円
2021
154万円
2022
177万円
2023
173万円

収益

円
2013
5.64億円
2014
6.09億円
2015
6.05億円
2016
6.35億円
2017
6.68億円
2018
6.71億円
2019
5.94億円
2020
4.99億円
2021
5.80億円
2022
4.16億円
2023
5.21億円

外部顧客からの収益

円
2013
5.64億円
2014
6.09億円
2015
6.05億円
2016
6.35億円
2017
6.68億円
2018
6.71億円
2019
5.94億円
2020
4.99億円
2021
5.80億円
2022
4.16億円
2023
5.21億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
6
2020
5
2021
3
2022
5
2023
5

不動産賃貸事業

7指標

資産

円
2013
5.43億円
2014
6.95億円
2015
7.96億円
2016
7.66億円
2017
8.24億円
2018
7.97億円
2019
1.58億円
2020
1.81億円
2021
9,300万円
2022
1.25億円
2023
1.82億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2015
3.07億円
2017
1,652万円
2018
384万円
2019
215万円

減価償却費

円
2013
2,566万円
2014
2,425万円
2015
2,818万円
2016
2,976万円
2017
2,986万円
2018
3,136万円
2019
3,052万円
2020
386万円
2021
379万円
2022
374万円
2023
426万円

減損損失

円
2019
6.10億円

セグメント利益（△損失）

円
2013
2.40億円
2014
2.01億円
2015
1.80億円
2016
1.79億円
2017
1.81億円
2018
1.92億円
2019
1.93億円
2020
1.03億円
2021
3,785万円
2022
1.10億円
2023
1.57億円

収益

円
2013
3.24億円
2014
2.69億円
2015
2.52億円
2016
2.52億円
2017
2.57億円
2018
2.68億円
2019
2.70億円
2020
1.46億円
2021
6,668万円
2022
1.39億円
2023
1.88億円

外部顧客からの収益

円
2013
3.24億円
2014
2.69億円
2015
2.52億円
2016
2.52億円
2017
2.57億円
2018
2.68億円
2019
2.70億円
2020
1.46億円
2021
6,668万円
2022
1.39億円
2023
1.88億円

出典

  • 2023年12月期 有価証券報告書（第125期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100T5FA・2024年03月28日 提出）PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書（第124期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QHRZ・2023年03月30日 提出）PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書（第123期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100NSM3・2022年03月30日 提出）PDF本文
  • 2020年12月期 有価証券報告書（第122期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100L0C9・2021年03月25日 提出）PDF本文
  • 2019年12月期 有価証券報告書（第121期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100I8YU・2020年03月24日 提出）PDF本文
  • 2018年12月期 有価証券報告書（第120期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100FGQC・2019年03月28日 提出）PDF本文
  • 2017年12月期 有価証券報告書（第119期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100CMCI・2018年03月27日 提出）PDF本文
  • 2016年12月期 有価証券報告書（第118期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1009Z99・2017年03月30日 提出）PDF本文
  • 2015年12月期 訂正有価証券報告書（第117期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007N4L・2016年06月01日 提出）PDF本文
  • 2014年12月期 有価証券報告書（第116期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1004CVR・2015年03月24日 提出）PDF本文
  • 2013年12月期 有価証券報告書（第115期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1001IM7・2014年03月27日 提出）PDF本文

セグメント区分は各年度の提出書類の記載に従っています。組織再編等により区分が変更された年度は、単純比較できないことがあります。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。