株式会社ニコン（7731） 企業情報サマリー
株式会社ニコン（7731） 企業情報サマリー
株式会社ニコン（7731）（EDINETコード E02271）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報をまとめて確認できます。
企業基本情報
株式会社ニコン
株式会社ニコン（英: Nikon Corporation）は、東京都品川区に本社を置く、日本の光学機器メーカー。カメラ、双眼鏡、望遠鏡、顕微鏡、ステッパー、メガネ、測定機、測量機、光学素材、ソフトウェアなど光学関連装置の大手メーカーであり、三菱グループの一員。三菱金曜会 および三菱広報委員会 の会員企業である。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上収益営業利益当期純利益
−2,000億02,000億4,000億6,000億8,000億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,500億−1,000億−500億0500億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上収益
業績・連結5期営業利益（△損失）
業績・連結5期当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期資本
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期親会社所有者帰属持分比率
財務指標・連結5期親会社所有者帰属持分利益率
財務指標・連結5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益 | 6,772億円 | 7,153億円 | 7,172億円 | 6,281億円 | 5,396億円 |
| 当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属 | −861億円 | 61.2億円 | 326億円 | 449億円 | 427億円 |
| 親会社所有者帰属持分利益率 | -14.1% | 0.9% | 5% | 7.4% | 7.5% |
| 営業利益（△損失） | −1,124億円 | 24.2億円 | 398億円 | 549億円 | 499億円 |
| 総資産額 | 1.08兆円 | 1.11兆円 | 1.15兆円 | 1.05兆円 | 1.04兆円 |
| 親会社所有者帰属持分比率 | 54.6% | 57.4% | 59.6% | 58.6% | 57.5% |
| 資本 | 5,882億円 | 6,392億円 | 6,851億円 | 6,184億円 | 6,000億円 |
| 現金及び現金同等物 | 1,580億円 | 1,636億円 | 2,066億円 | 2,113億円 | 3,703億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | −44.4億円 | 483億円 | 308億円 | 1,500万円 | 314億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −126億円 | −700億円 | −414億円 | −1,121億円 | −3.85億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 8.58億円 | −198億円 | −89.4億円 | −562億円 | −262億円 |
| 基本的１株当たり利益又は損失（△） | -261.57 円 | 17.86 円 | 94.03 円 | 125.46 円 | 116.23 円 |
| １株当たり親会社所有者帰属持分 | 1,781.32 円 | 1,940.15 円 | 1,973.68 円 | 1,776.47 円 | 1,627.34 円 |
長期経営指標
2002〜2026年度・連結2002〜2017年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属
従業員数
ライバル企業
精密機器の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 19,928人・セグメント別・年度推移を見る →
映像事業7,646人
精機事業2,746人
ヘルスケア事業2,095人
コンポーネント事業1,339人
デジタルマニュファクチャリング事業802人
その他4,406人
全社（共通）894人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | SG/ESSILOR LUXOTTICA(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 61,052,000 | 18.53% | フランス パリ（東京都中央区日本橋３－11－１） |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 45,723,000 | 13.88% | 東京都港区赤坂１－８－１ |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 17,584,000 | 5.34% | 東京都千代田区丸の内２－１－１ |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 15,245,000 | 4.63% | アメリカ ボストン （東京都港区港南２－15－１） |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 13,160,000 | 4% | 東京都中央区晴海１－８－12 |
| 6 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST (常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 10,107,000 | 3.07% | イギリス ロンドン （東京都中央区日本橋３－11－１） |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 10,041,000 | 3.05% | アメリカ ボストン （東京都港区港南２－15－１） |
| 8 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 7,009,000 | 2.13% | 東京都千代田区丸の内１－４－５ |
| 9 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 6,712,000 | 2.04% | イギリス ロンドン （東京都中央区日本橋３－11－１） |
| 10 | 株式会社常陽銀行 | 5,321,000 | 1.62% | 茨城県水戸市南町２－５－５ |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 33,401名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0%1名
金融機関36.76%56名
金融商品取引業者0.99%39名
その他の法人2.96%320名
外国法人等（個人以外）49.17%404名
外国法人等（個人）0.02%96名
個人・その他10.1%32,485名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（監査等委員及び社外取締役を除く） | 3名 | 2.93億円 | — | 1,400万円 | 7,800万円 |
| 社外役員 | 7名 | 1.21億円 | — | — | — |
| 監査等委員（社外取締役を除く） | 2名 | 6,300万円 | — | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 772億円
2026772億円
2025801億円
2024765億円
2023701億円
2022611億円
映像事業 240億円精機事業 216億円ヘルスケア事業 79.5億円デジタルマニュファクチャリング事業 76.0億円コンポーネント事業 51.4億円
設備投資額2026期 598億円
2026598億円
2025693億円
2024707億円
2023422億円
2022421億円
調整項目 143億円映像事業 109億円精機事業 97.2億円ヘルスケア事業 91.6億円その他 61.4億円デジタルマニュファクチャリング事業 48.5億円コンポーネント事業 46.8億円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第162期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第161期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第160期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第159期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第158期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/13 02:47。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。