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株式会社イトーヨーギョー 従業員の状況

株式会社イトーヨーギョー 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

株式会社イトーヨーギョー

証券コード 5287EDINET E01216ガラス・土石製品最新 2026年度（2026年3月期）収録 13年度
最新年度（2026年度・2026年3月期）出典 S100YJYN
連結 従業員数—企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数124人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
平均年齢42.9歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数12.5年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与5,395,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載8年度ぶん報告セグメント別の人員タグあり

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移13年度（2014〜2026年度）
従業員数（就業人員）
提出会社（単体）
050100150
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 123人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 115人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 111人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 124人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 133人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 124人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 132人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 138人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 134人2023年度（2023年3月期） 提出会社 従業員数: 127人2024年度（2024年3月期） 提出会社 従業員数: 125人2025年度（2025年3月期） 提出会社 従業員数: 125人2026年度（2026年3月期） 提出会社 従業員数: 124人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

臨時従業員（平均臨時雇用人員）の記載がありません。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
440万460万480万500万520万540万
20142016201820202022202420262019年度（2019年3月期） 平均年間給与: 4,420,000円2020年度（2020年3月期） 平均年間給与: 4,609,000円2021年度（2021年3月期） 平均年間給与: 4,806,000円2022年度（2022年3月期） 平均年間給与: 4,978,000円2023年度（2023年3月期） 平均年間給与: 4,834,000円2024年度（2024年3月期） 平均年間給与: 5,114,000円2025年度（2025年3月期） 平均年間給与: 5,038,000円2026年度（2026年3月期） 平均年間給与: 5,395,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2026年度2026年3月期——124人—42.9歳12.5年5,395,000円3区分S100YJYN
2025年度2025年3月期——125人—43.9歳11.9年5,038,000円2区分S100W417
2024年度2024年3月期——125人—43.7歳11.8年5,114,000円2区分S100TSUO
2023年度2023年3月期——127人—43.7歳12.4年4,834,000円3区分S100R6XL
2022年度2022年3月期——134人—43.1歳11.8年4,978,000円3区分S100OK50
2021年度2021年3月期——138人—43.1歳11年4,806,000円3区分S100LR30
2020年度2020年3月期——132人—43.1歳10.7年4,609,000円3区分S100IU1N
2019年度2019年3月期——124人—43.2歳10.8年4,420,000円3区分S100G7A5
2018年度2018年3月期——133人————開示なしS100D7ZJ
2017年度2017年3月期——124人————開示なしS100AEYF
2016年度2016年3月期——111人————開示なしS1007Q2K
2015年度2015年3月期——115人————開示なしS100518H
2014年度2014年3月期——123人————開示なしS1001YEX

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数2026年度｜連結 0区分・提出会社 3区分
連結ベース2026年度・企業集団全体

この年度は連結ベースのセグメント別人員が開示されていません。

提出会社（単体）ベース2026年度・非連結
コンクリート関連事業89人臨時 —
不動産関連事業1人臨時 —
建築設備機器関連事業34人臨時 —

バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書（第77期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YJYN・2026年06月26日 提出）PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書（第76期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100W417・2025年06月26日 提出）PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書（第75期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TSUO・2024年06月27日 提出）PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書（第74期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R6XL・2023年06月28日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第73期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OK50・2022年06月29日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第72期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LR30・2021年06月29日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第71期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IU1N・2020年06月26日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第70期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G7A5・2019年06月27日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第69期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D7ZJ・2018年06月28日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第68期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AEYF・2017年06月29日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第67期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007Q2K・2016年06月29日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第66期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100518H・2015年06月26日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第65期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1001YEX・2014年06月27日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。