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日置電機株式会社 従業員の状況

日置電機株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

日置電機株式会社

証券コード 6866EDINET E01999電気機器最新 2025年度（2025年12月期）収録 12年度
最新年度（2025年度・2025年12月期）出典 S100XNNG
連結 従業員数1,153人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数809人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員78人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
平均年齢46.7歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数21.3年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与10,345,989円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移12年度（2013〜2025年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
2013201520162017201820192020202120222023202420252013年度（2013年12月期） 連結 従業員数: 706人2013年度（2013年12月期） 提出会社 従業員数: 600人2015年度（2015年12月期） 連結 従業員数: 763人2015年度（2015年12月期） 提出会社 従業員数: 626人2016年度（2016年12月期） 連結 従業員数: 787人2016年度（2016年12月期） 提出会社 従業員数: 649人2017年度（2017年12月期） 連結 従業員数: 826人2017年度（2017年12月期） 提出会社 従業員数: 684人2018年度（2018年12月期） 連結 従業員数: 872人2018年度（2018年12月期） 提出会社 従業員数: 705人2019年度（2019年12月期） 連結 従業員数: 920人2019年度（2019年12月期） 提出会社 従業員数: 728人2020年度（2020年12月期） 連結 従業員数: 965人2020年度（2020年12月期） 提出会社 従業員数: 752人2021年度（2021年12月期） 連結 従業員数: 983人2021年度（2021年12月期） 提出会社 従業員数: 750人2022年度（2022年12月期） 連結 従業員数: 1,009人2022年度（2022年12月期） 提出会社 従業員数: 753人2023年度（2023年12月期） 連結 従業員数: 1,048人2023年度（2023年12月期） 提出会社 従業員数: 767人2024年度（2024年12月期） 連結 従業員数: 1,098人2024年度（2024年12月期） 提出会社 従業員数: 788人2025年度（2025年12月期） 連結 従業員数: 1,153人2025年度（2025年12月期） 提出会社 従業員数: 809人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）
050100150200
2013201520162017201820192020202120222023202420252013年度（2013年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 156人2015年度（2015年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 130人2016年度（2016年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 108人2017年度（2017年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 93人2018年度（2018年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 75人2019年度（2019年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 66人2020年度（2020年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 58人2021年度（2021年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 62人2022年度（2022年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 59人2023年度（2023年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 58人2024年度（2024年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 66人2025年度（2025年12月期） 連結 平均臨時雇用人員: 78人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
700万800万900万1,000万1,100万
2013201520162017201820192020202120222023202420252019年度（2019年12月期） 平均年間給与: 7,790,758円2020年度（2020年12月期） 平均年間給与: 7,698,994円2021年度（2021年12月期） 平均年間給与: 9,230,155円2022年度（2022年12月期） 平均年間給与: 9,804,428円2023年度（2023年12月期） 平均年間給与: 9,975,581円2024年度（2024年12月期） 平均年間給与: 10,329,625円2025年度（2025年12月期） 平均年間給与: 10,345,989円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2025年度2025年12月期1,153人78人809人—46.7歳21.3年10,345,989円開示なしS100XNNG
2024年度2024年12月期1,098人66人788人—46.7歳21.4年10,329,625円開示なしS100VBFT
2023年度2023年12月期1,048人58人767人—46.4歳21.3年9,975,581円開示なしS100SZ7X
2022年度2022年12月期1,009人59人753人—46.1歳21年9,804,428円開示なしS100QB4O
2021年度2021年12月期983人62人750人—45.9歳20.7年9,230,155円開示なしS100NKVM
2020年度2020年12月期965人58人752人—45.1歳20年7,698,994円開示なしS100KVMC
2019年度2019年12月期920人66人728人—44.6歳19.7年7,790,758円開示なしS100I4G4
2018年度2018年12月期872人75人705人————開示なしS100FAYF
2017年度2017年12月期826人93人684人————開示なしS100CHB2
2016年度2016年12月期787人108人649人————開示なしS1009SJP
2015年度2015年12月期763人130人626人————開示なしS10072F2
2013年度2013年12月期706人156人600人————開示なしS1001BJX

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書（第74期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100XNNG・2026年02月27日 提出）PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書（第73期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100VBFT・2025年02月28日 提出）PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書（第72期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100SZ7X・2024年02月29日 提出）PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書（第71期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QB4O・2023年02月28日 提出）PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書（第70期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100NKVM・2022年02月28日 提出）PDF本文
  • 2020年12月期 有価証券報告書（第69期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100KVMC・2021年02月26日 提出）PDF本文
  • 2019年12月期 有価証券報告書（第68期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100I4G4・2020年02月28日 提出）PDF本文
  • 2018年12月期 有価証券報告書（第67期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100FAYF・2019年02月28日 提出）PDF本文
  • 2017年12月期 有価証券報告書（第66期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100CHB2・2018年02月28日 提出）PDF本文
  • 2016年12月期 有価証券報告書（第65期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1009SJP・2017年02月27日 提出）PDF本文
  • 2015年12月期 有価証券報告書（第64期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10072F2・2016年02月29日 提出）PDF本文
  • 2013年12月期 有価証券報告書（第62期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1001BJX・2014年02月28日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。