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株式会社富士通ゼネラル セグメント情報

株式会社富士通ゼネラル セグメント情報

有価証券報告書のセグメント情報（事業セグメント別の売上・利益・資産等）を年度推移グラフで表示します。

セグメント別指標

株式会社富士通ゼネラル

証券コード 6755EDINET E01775電気機器出典 S100W1YW（2025年度有報）

表示条件

有価証券報告書に記載された事業セグメントごとの内訳を表示します

セグメント構成比（収益）

年度ごとの積み上げ内訳・バー全長は年度合計に比例・金額は円
この指標（収益）のセグメント別データがありません。指標を切り替えてください。

構成比は調整額・消去等を除く実セグメントの値で構成しています（負値のセグメントは積み上げに含まれません）。

空調機

13指標

資産

円
2014
1,078億円
2015
1,222億円
2016
1,186億円
2017
1,277億円
2018
1,426億円
2019
1,552億円
2020
1,607億円
2021
1,882億円
2022
2,286億円
2023
2,538億円
2024
2,270億円
2025
2,281億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
37.5億円
2015
59.6億円
2016
42.7億円
2017
52.2億円
2018
57.2億円
2019
146億円
2020
133億円
2021
105億円
2022
75.3億円
2023
72.0億円
2024
132億円
2025
64.1億円

設備投資額

円
2019
72.9億円
2020
133億円
2021
79.8億円
2022
74.9億円
2023
72.0億円
2024
97.0億円
2025
64.1億円

減価償却費

円
2014
29.5億円
2015
31.9億円
2016
38.2億円
2017
46.1億円
2018
42.9億円
2019
45.4億円
2020
51.5億円
2021
54.9億円
2022
61.4億円
2023
69.4億円
2024
76.6億円
2025
84.3億円

従業員数

実数
2019
6,997
2020
7,220
2021
7,200
2022
7,439
2023
7,335
2024
7,668
2025
7,418

のれん

円
2019
42.1億円
2020
35.2億円
2021
55.6億円
2022
54.9億円
2023
37.6億円
2024
75.4億円
2025
69.3億円

のれん償却額

円
2019
3,900万円
2020
2.23億円
2021
2.11億円
2022
3.93億円
2023
4.13億円
2024
4.81億円
2025
5.19億円

減損損失

円
2023
15.0億円
2024
2.85億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2019
0円
2022
0円

セグメント利益（△損失）

円
2014
93.5億円
2015
115億円
2016
171億円
2017
246億円

研究開発費

円
2019
110億円
2020
114億円
2021
116億円
2022
117億円
2023
126億円
2024
125億円
2025
135億円

外部顧客からの収益

円
2014
1,950億円
2015
2,190億円
2016
2,331億円
2017
2,324億円
2018
2,350億円
2019
2,249億円
2020
2,301億円
2021
2,332億円
2022
2,525億円
2023
3,384億円
2024
2,805億円
2025
3,158億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
510
2020
495
2021
485
2022
464
2023
470
2024
424
2025
381

情報通信・電子デバイス

10指標

資産

円
2014
413億円
2015
508億円
2016
336億円
2017
195億円
2018
183億円
2019
187億円
2020
220億円
2021
253億円
2022
245億円
2023
261億円
2024
339億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
22.9億円
2015
11.3億円
2016
6.79億円
2017
2.97億円
2018
4.88億円
2019
10.1億円
2020
4.57億円
2021
6.16億円
2022
6.16億円
2023
8.26億円
2024
16.8億円

設備投資額

円
2019
10.1億円
2020
4.57億円
2021
6.16億円
2022
6.16億円
2023
8.26億円
2024
16.8億円

減価償却費

円
2014
5.41億円
2015
5.47億円
2016
5.92億円
2017
6.22億円
2018
6.19億円
2019
6.03億円
2020
5.54億円
2021
4.98億円
2022
5.50億円
2023
4.96億円
2024
5.54億円

従業員数

実数
2019
526
2020
526
2021
551
2022
590
2023
612
2024
665

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
34.8億円
2015
42.4億円
2016
20.4億円
2017
9.74億円
2018
5.88億円
2019
8.14億円
2020
11.9億円
2021
13.3億円
2022
10.3億円
2023
8.16億円
2024
17.1億円

セグメント利益（△損失）

円
2014
119億円
2015
156億円
2016
108億円
2017
24.5億円

研究開発費

円
2019
19.6億円
2020
20.0億円
2021
24.9億円
2022
28.3億円
2023
30.8億円
2024
27.4億円

外部顧客からの収益

円
2014
446億円
2015
542億円
2016
465億円
2017
262億円
2018
259億円
2019
260億円
2020
301億円
2021
303億円
2022
292億円
2023
299億円
2024
332億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
141
2020
148
2021
141
2022
167
2023
162
2024
137

その他

6指標

資産

円
2014
27.3億円
2015
26.5億円
2016
26.1億円
2017
25.7億円
2018
26.3億円
2019
25.5億円
2020
25.0億円
2021
25.8億円
2022
25.4億円
2023
27.2億円
2024
30.7億円
2025
29.1億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
1.30億円
2015
5,100万円
2016
8,400万円
2017
2,000万円
2018
1.51億円
2019
7,400万円
2020
1.67億円
2021
1.32億円
2022
9,300万円
2023
1.84億円
2024
4.16億円
2025
1.92億円

減価償却費

円
2014
1.26億円
2015
1.36億円
2016
1.41億円
2017
1.50億円
2018
1.50億円
2019
1.42億円
2020
1.45億円
2021
1.38億円
2022
1.37億円
2023
1.43億円
2024
2.69億円
2025
1.94億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
2.44億円
2015
2.70億円
2016
2.70億円
2017
2.67億円
2018
2.65億円
2019
3.12億円
2020
3.21億円
2021
3.23億円
2022
3.51億円
2023
3.57億円
2024
3.66億円
2025
3.73億円

セグメント利益（△損失）

円
2014
−5.62億円
2015
1,700万円
2016
−4.17億円
2017
−5.71億円

外部顧客からの収益

円
2014
18.1億円
2015
16.2億円
2016
13.8億円
2017
14.3億円
2018
15.2億円
2019
17.8億円
2020
18.6億円
2021
20.0億円
2022
24.6億円
2023
26.4億円
2024
27.3億円
2025
28.1億円

テックソリューション

9指標

資産

円
2025
340億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2025
10.6億円

設備投資額

円
2025
10.6億円

減価償却費

円
2025
5.05億円

従業員数

実数
2025
706

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2025
28.1億円

研究開発費

円
2025
28.0億円

外部顧客からの収益

円
2025
355億円

平均臨時雇用人員

実数
2025
135

その他

2指標

従業員数

実数
2019
294
2020
296
2021
315
2022
369
2023
388
2024
432
2025
379

平均臨時雇用人員

実数
2019
57
2020
64
2021
71
2022
80
2023
76
2024
61
2025
61

出典

  • 2014年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10028AH）PDF
  • 2015年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100549I）PDF
  • 2016年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007XTG）PDF
  • 2017年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AHPD）PDF
  • 2018年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DACI）PDF
  • 2019年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G4KK）PDF
  • 2020年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100J3BW）PDF
  • 2021年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LLLW）PDF
  • 2022年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OCA9）PDF
  • 2023年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R8X7）PDF
  • 2024年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TQD5）PDF
  • 2025年度の提出書類を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100W1YW）PDF

セグメント区分は各年度の提出書類の記載に従っています。組織再編等により区分が変更された年度は、単純比較できないことがあります。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。