株式会社荏原製作所(6361) 企業情報サマリー

株式会社荏原製作所(6361) 企業情報サマリー

株式会社荏原製作所(6361)(EDINETコード E01542)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社荏原製作所

証券コード 6361EDINET E01542機械プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社荏原製作所(えばらせいさくしょ、英: EBARA CORPORATION)は、東京都大田区羽田旭町に本社を置く、ポンプ・タービン等の風水力機械、浄水設備・排水処理装置等の環境装置・設備、半導体製造装置等を製造する日本の大手産業機械メーカー。 カタカナで「エバラ」とも記述されるが、エバラ食品工業とは共通点が本社・工場が旧荏原区(現・品川区)にあったという部分のみであり、資本・人材を含めて関連は一切ない。ブランドステートメント(コーポレートスローガン)は「Looking ahead, going beyond expectations Ahead Beyond」。

出典

Wikipedia「荏原製作所」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益9,583億円前年比 +10.6%
当期純利益766億円前年比 +7.3%
総資産1.08兆円前年比 +7.7%
純資産・持分5,217億円前年比 +7.5%
ROE15.6%前年比 -3.7%
従業員数21,148 人前年比 +3.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億8,000億1.00兆
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 売上収益: 6,032億円 円2021/12 営業利益: 614億円 円2021/12 当期純利益: 436億円 円2022/12 売上収益: 6,809億円 円2022/12 営業利益: 706億円 円2022/12 当期純利益: 505億円 円2023/12 売上収益: 7,593億円 円2023/12 営業利益: 860億円 円2023/12 当期純利益: 603億円 円2024/12 売上収益: 8,667億円 円2024/12 営業利益: 980億円 円2024/12 当期純利益: 714億円 円2025/12 売上収益: 9,583億円 円2025/12 営業利益: 1,138億円 円2025/12 当期純利益: 766億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億1,500億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 729億円 円2021/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −314億円 円2021/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −295億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 371億円 円2022/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −383億円 円2022/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −237億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 700億円 円2023/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −356億円 円2023/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −46.6億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,009億円 円2024/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −486億円 円2024/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −319億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 408億円 円2025/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −912億円 円2025/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 168億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2021/12
6,032億円
2022/12
6,809億円
2023/12
7,593億円
2024/12
8,667億円
2025/12
9,583億円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2021/12
614億円
2022/12
706億円
2023/12
860億円
2024/12
980億円
2025/12
1,138億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2021/12
436億円
2022/12
505億円
2023/12
603億円
2024/12
714億円
2025/12
766億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/12
7,197億円
2022/12
8,280億円
2023/12
9,139億円
2024/12
1.01兆円
2025/12
1.08兆円

資本

財政状態・連結5期
2021/12
3,217億円
2022/12
3,697億円
2023/12
4,216億円
2024/12
4,853億円
2025/12
5,217億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
729億円
2022/12
371億円
2023/12
700億円
2024/12
1,009億円
2025/12
408億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2021/12
43.4%
2022/12
43.5%
2023/12
44.8%
2024/12
47.1%
2025/12
47%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2021/12
14.5%
2022/12
15%
2023/12
15.7%
2024/12
16.2%
2025/12
15.6%

従業員数

人員・連結5期
2021/12
18,372人
2022/12
19,095人
2023/12
19,629人
2024/12
20,510人
2025/12
21,148人
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
売上収益9,583億円8,667億円7,593億円6,809億円6,032億円
税引前利益又は税引前損失(△)1,110億円999億円847億円695億円603億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属766億円714億円603億円505億円436億円
親会社所有者帰属持分利益率15.6%16.2%15.7%15%14.5%
営業利益(△損失)1,138億円980億円860億円706億円614億円
総資産額1.08兆円1.01兆円9,139億円8,280億円7,197億円
親会社所有者帰属持分比率47%47.1%44.8%43.5%43.4%
資本5,217億円4,853億円4,216億円3,697億円3,217億円
現金及び現金同等物1,435億円1,710億円1,481億円1,161億円1,365億円
営業活動によるキャッシュ・フロー408億円1,009億円700億円371億円729億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−912億円−486億円−356億円−383億円−314億円
財務活動によるキャッシュ・フロー168億円−319億円−46.6億円−237億円−295億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)166.31 円154.62 円653.64 円548.61 円463.44 円
1株当たり親会社所有者帰属持分1,114.52 円1,024.6 円4,439.6 円3,910.07 円3,395.5 円
従業員数21,148 人20,510 人19,629 人19,095 人18,372 人

長期経営指標

2002〜2025年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

2002
−179億
2003
−285億
2004
25.9億
2005
−196億
2006
33.5億
2007
54.5億
2008
76.1億
2009
−131億
2010
54.4億
2011
282億
2012
28.9億
2013
153億
2014
190億
2015
236億
2016
173億
2017
95.3億
2017
206億
2018
183億
2019
233億
2020
245億
2021
436億
2022
505億
2023
603億
2024
714億
2025
766億

従業員数

2002
15,734人
2003
15,966人
2004
15,207人
2005
14,965人
2006
15,609人
2007
15,609人
2008
16,074人
2009
16,102人
2010
13,800人
2011
14,007人
2012
14,695人
2013
15,170人
2014
15,168人
2015
16,030人
2016
16,270人
2017
16,219人
2017
16,317人
2018
16,556人
2019
17,080人
2020
17,480人
2021
18,372人
2022
19,095人
2023
19,629人
2024
20,510人
2025
21,148人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.1歳
平均年間給与9,801,912円
平均勤続年数14.4年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 40,798人・セグメント別・年度推移を見る →
建築・産業7,654人
エネルギー3,585人
インフラ1,581人
環境2,830人
精密・電子事業4,000人
報告セグメント19,650人
その他1,498人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)77,966,00017.08%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)34,828,0007.63%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3いちごトラスト・ピーティーイー・リミテッド(常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)23,765,0005.2%1 North Bridge Road, 06-08 High Street Centre, Singapore 179094(東京都中央区日本橋三丁目11番1号)
4BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)11,024,0002.41%240 Greenwich Street, New York, New York 10286 U.S.A.(東京都千代田区丸の内一丁目4番5号決済事業部)
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)10,813,0002.37%One Congress Street, Suite 1, Boston, Massachusetts(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)7,008,0001.54%One Congress Street, Suite 1, Boston, Massachusetts(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
7JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)6,728,0001.47%25 Bank Street, Canary Wharf, London, E14 5JP, U.K.(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
8BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)6,208,0001.36%240 Greenwich Street, New York, New York 10286 U.S.A.(東京都千代田区丸の内一丁目4番5号決済事業部)
9日本証券金融株式会社5,170,0001.13%東京都中央区日本橋茅場町一丁目2番10号
10日本生命保険相互会社5,093,0001.12%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号 日本生命証券管理部内

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関30.76%75名
金融商品取引業者2.73%58名
その他の法人2.41%440名
外国法人等(個人以外)52.32%724名
外国法人等(個人)0.08%202名
個人・その他11.7%35,056名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
執行役18名14.8億円3.88億円1.03億円
取締役(社外取締役を除く)3名2.21億円1.14億円3,500万円
社外取締役8名1.29億円1.05億円2,400万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2025期 232億円
2025232億円
2024205億円
2023183億円
2022153億円
2021136億円
精密・電子事業 120億円建築・産業 55.0億円エネルギー 26.8億円環境 22.9億円インフラ 7.52億円
設備投資額2025期 2,019億円
20252,019億円
20241,173億円
2023816億円
2022552億円
2021391億円
全社(共通) 1,007億円精密・電子事業 340億円その他 339億円建築・産業 151億円エネルギー 145億円環境 21.1億円インフラ 15.9億円

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第161期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XS6E・2026年03月23日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第160期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VHAM・2025年03月27日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第159期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T69R・2024年03月28日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第158期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QHPL・2023年03月30日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第157期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NRWW・2022年03月30日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/15 17:36。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。