ＴＯＴＯ株式会社 従業員の状況
ＴＯＴＯ株式会社 従業員の状況
有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。
従業員の状況
ＴＯＴＯ株式会社
平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
01万2万3万4万
単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。
臨時従業員（平均臨時雇用人員）の記載がありません。
提出会社の平均年間給与
650万700万750万800万
単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。
| 年度 | 決算期 | 連結 従業員数 | 連結 臨時 | 提出会社 従業員数 | 提出会社 臨時 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年間給与 | セグメント別 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年度 | 2026年3月期 | 30,324人 | — | 7,758人 | — | 45.2歳 | 18.9年 | 7,812,740円 | 20区分 | S100YC72 |
| 2025年度 | 2025年3月期 | 32,968人 | — | 7,836人 | — | 45.1歳 | 18.8年 | 7,552,749円 | 20区分 | S100W0X9 |
| 2024年度 | 2024年3月期 | 33,386人 | — | 7,876人 | — | 44.8歳 | 18.5年 | 7,299,226円 | 20区分 | S100TRCX |
| 2023年度 | 2023年3月期 | 34,152人 | — | 7,934人 | — | 44.3歳 | 18.1年 | 7,060,190円 | 20区分 | S100R4UY |
| 2022年度 | 2022年3月期 | 34,614人 | — | 7,984人 | — | 43.8歳 | 17.3年 | 7,104,616円 | 20区分 | S100ODD3 |
| 2021年度 | 2021年3月期 | 33,800人 | — | 8,158人 | — | 43.5歳 | 16.7年 | 6,699,766円 | 22区分 | S100LQEI |
| 2020年度 | 2020年3月期 | 33,554人 | — | 8,169人 | — | 43.2歳 | 16.1年 | 6,794,612円 | 22区分 | S100IW3L |
| 2019年度 | 2019年3月期 | 33,431人 | — | 8,034人 | — | 42.9歳 | 15年 | 6,783,384円 | 22区分 | S100G60B |
| 2018年度 | 2018年3月期 | 32,428人 | — | 7,960人 | — | — | — | — | 開示なし | S100DDKD |
| 2017年度 | 2017年3月期 | 30,334人 | — | 7,539人 | — | — | — | — | 開示なし | S100AOH3 |
| 2016年度 | 2016年3月期 | 28,148人 | — | 7,283人 | — | — | — | — | 開示なし | S10081JE |
| 2015年度 | 2015年3月期 | 26,842人 | — | 6,783人 | — | — | — | — | 開示なし | S1005BD3 |
| 2014年度 | 2014年3月期 | 25,705人 | — | 6,769人 | — | — | — | — | 開示なし | S1002DZ9 |
各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。
連結ベース2026年度・企業集団全体
その他94人臨時 —
報告セグメント30,230人臨時 —
新領域事業880人臨時 —
セラミック事業880人臨時 —
グローバル住設事業29,350人臨時 —
中国大陸事業3,985人臨時 —
欧州事業121人臨時 —
アジア・オセアニア事業9,187人臨時 —
米州事業1,505人臨時 —
日本住設事業14,552人臨時 —
提出会社（単体）ベース2026年度・非連結
日本住設事業6,650人臨時 —
その他94人臨時 —
報告セグメント7,664人臨時 —
新領域事業416人臨時 —
セラミック事業416人臨時 —
中国大陸事業175人臨時 —
アジア・オセアニア事業236人臨時 —
米州事業173人臨時 —
グローバル住設事業7,248人臨時 —
欧州事業14人臨時 —
バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。
日本住設事業
従業員数（人）アジア・オセアニア
従業員数（人）中国
従業員数（人）新領域事業
従業員数（人）環境建材事業
従業員数（人）セラミック事業
従業員数（人）グローバル住設事業
従業員数（人）欧州
従業員数（人）米州
従業員数（人）報告セグメント
従業員数（人）その他
従業員数（人）中国大陸事業
従業員数（人）アジア・オセアニア事業
従業員数（人）米州事業
従業員数（人）欧州事業
従業員数（人）日本住設事業
従業員数（人）その他
従業員数（人）新領域事業
従業員数（人）セラミック事業
従業員数（人）グローバル住設事業
従業員数（人）中国大陸事業
従業員数（人）欧州事業
従業員数（人）アジア・オセアニア事業
従業員数（人）米州事業
従業員数（人）各カードの棒の長さは、そのセグメント自身の年度内の最大値に対する比率です（カードをまたいだ横幅の比較はできません）。 報告セグメントの区分は年度によって変更されることがあるため、区分が変わった年度は単純に連続した推移として読めません。
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第160期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第159期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第158期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第157期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第156期）PDF本文
- 2021年3月期 有価証券報告書（第155期）PDF本文
- 2020年3月期 有価証券報告書（第154期）PDF本文
- 2019年3月期 有価証券報告書（第153期）PDF本文
- 2018年3月期 有価証券報告書（第152期）PDF本文
- 2017年3月期 有価証券報告書（第151期）PDF本文
- 2016年3月期 有価証券報告書（第150期）PDF本文
- 2015年3月期 有価証券報告書（第149期）PDF本文
- 2014年3月期 有価証券報告書（第148期）PDF本文
従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。
数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。