TOTO株式会社(5332) 企業情報サマリー

TOTO株式会社(5332) 企業情報サマリー

TOTO株式会社(5332)(EDINETコード E01138)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

TOTO株式会社

証券コード 5332EDINET E01138ガラス・土石製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

TOTO株式会社(トートー、英: TOTO LTD.)は、福岡県北九州市小倉北区に本社を置く、衛生陶器をはじめとする住宅設備機器などの製造販売を行うメーカーである。森村グループの一員。東証プライム上場。

出典

Wikipedia「TOTO (企業)」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高7,374億円前年比 +1.8%
当期純利益403億円前年比 +230.8%
総資産8,275億円前年比 +1.7%
純資産・持分5,339億円前年比 +0.7%
ROE7.7%前年比 +220.8%
従業員数30,324 人前年比 -8.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億8,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 6,453億円 円2022/3 営業利益: 522億円 円2022/3 当期純利益: 401億円 円2023/3 売上高: 7,012億円 円2023/3 営業利益: 491億円 円2023/3 当期純利益: 389億円 円2024/3 売上高: 7,023億円 円2024/3 営業利益: 428億円 円2024/3 当期純利益: 372億円 円2025/3 売上高: 7,245億円 円2025/3 営業利益: 485億円 円2025/3 当期純利益: 122億円 円2026/3 売上高: 7,374億円 円2026/3 営業利益: 538億円 円2026/3 当期純利益: 403億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 494億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −319億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −758億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 316億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −353億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 87.8億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 763億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −538億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −190億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 714億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −384億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −190億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 712億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −218億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −386億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
6,453億円
2023/3
7,012億円
2024/3
7,023億円
2025/3
7,245億円
2026/3
7,374億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
522億円
2023/3
491億円
2024/3
428億円
2025/3
485億円
2026/3
538億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
569億円
2023/3
548億円
2024/3
515億円
2025/3
504億円
2026/3
607億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
401億円
2023/3
389億円
2024/3
372億円
2025/3
122億円
2026/3
403億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
6,410億円
2023/3
7,316億円
2024/3
7,903億円
2025/3
8,139億円
2026/3
8,275億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,134億円
2023/3
4,611億円
2024/3
5,106億円
2025/3
5,304億円
2026/3
5,339億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
494億円
2023/3
316億円
2024/3
763億円
2025/3
714億円
2026/3
712億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
63.2%
2023/3
62%
2024/3
63.6%
2025/3
64.1%
2026/3
63.8%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
10.4%
2023/3
9.1%
2024/3
7.8%
2025/3
2.4%
2026/3
7.7%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
34,614人
2023/3
34,152人
2024/3
33,386人
2025/3
32,968人
2026/3
30,324人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高7,374億円7,245億円7,023億円7,012億円6,453億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)587億円243億円542億円600億円579億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)403億円122億円372億円389億円401億円
自己資本利益率7.7%2.4%7.8%9.1%10.4%
営業利益又は営業損失(△)538億円485億円428億円491億円522億円
経常利益又は経常損失(△)607億円504億円515億円548億円569億円
総資産額8,275億円8,139億円7,903億円7,316億円6,410億円
自己資本比率63.8%64.1%63.6%62%63.2%
純資産額5,339億円5,304億円5,106億円4,611億円4,134億円
現金及び現金同等物の残高1,312億円1,207億円1,026億円975億円896億円
営業活動によるキャッシュ・フロー712億円714億円763億円316億円494億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−218億円−384億円−538億円−353億円−319億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−386億円−190億円−190億円87.8億円−758億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)243.01 円71.73 円219.3 円229.66 円236.74 円
1株当たり純資産額3,211.88 円3,077 円2,962.21 円2,674.28 円2,391.35 円
従業員数30,324 人32,968 人33,386 人34,152 人34,614 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
4,241億
2003
4,397億
2004
4,679億
2005
4,842億
2006
4,948億
2007
5,122億
2008
5,011億
2009
4,645億
2010
4,219億
2011
4,336億
2012
4,527億
2013
4,763億
2014
5,534億
2015
5,445億
2016
5,679億
2017
5,738億
2018
5,923億
2019
5,861億
2020
5,965億
2021
5,809億
2022
6,453億
2023
7,012億
2024
7,023億
2025
7,245億
2026
7,374億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
11.4億
2003
40.7億
2004
117億
2005
131億
2006
130億
2007
135億
2008
132億
2009
−263億
2010
8.78億
2011
51.1億
2012
92.7億
2013
170億
2014
441億
2015
248億
2016
357億
2017
338億
2018
368億
2019
324億
2020
236億
2021
272億
2022
401億
2023
389億
2024
372億
2025
122億
2026
403億

従業員数

2002
17,269人
2003
17,061人
2004
17,192人
2005
18,519人
2006
19,246人
2007
20,202人
2008
21,005人
2009
23,935人
2010
23,143人
2011
24,159人
2012
25,092人
2013
24,921人
2014
25,705人
2015
26,842人
2016
28,148人
2017
30,334人
2018
32,428人
2019
33,431人
2020
33,554人
2021
33,800人
2022
34,614人
2023
34,152人
2024
33,386人
2025
32,968人
2026
30,324人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢45.2歳
平均年間給与7,812,740円
平均勤続年数18.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 90,784人・セグメント別・年度推移を見る →
その他94人
報告セグメント30,230人
新領域事業880人
セラミック事業880人
グローバル住設事業29,350人
中国大陸事業3,985人
欧州事業121人
アジア・オセアニア事業9,187人
日本住設事業14,552人
米州事業1,505人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)28,158,00017.13%東京都港区赤坂一丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)14,568,0008.86%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3明治安田生命保険相互会社10,358,0006.3%東京都千代田区丸の内二丁目1番1号
4日本生命保険相互会社5,393,0003.28%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,613,0002.2%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
6TOTO持株会3,251,0001.98%福岡県北九州市小倉北区中島二丁目1番1号
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,855,0001.74%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
8HSBC-FUND SERVICES CLIENTS A/C 500 HKMPF 10PCT POOL (常任代理人 香港上海銀行東京支店)2,549,0001.55%1 QUEEN'S ROAD CENTRAL HONG KONG (東京都中央区日本橋三丁目11番1号)
9野村信託銀行株式会社(投信口)2,434,0001.48%東京都千代田区大手町二丁目2番2号
10JOHN HANCOCK INVESTMENT TRUST- JOHN HANCOCK DISCIPLINED VALUE INTERNATIONAL FUND(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2,320,0001.41%200 BERKELEY STREET, BOSTON, MA 02116 (東京都新宿区六丁目27番30号)

所有者別状況

金融機関42.18%60名
金融商品取引業者2.31%46名
その他の法人8.24%561名
外国法人等(個人以外)32.44%471名
外国法人等(個人)0.02%147名
個人・その他14.8%40,666名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員である取締役を除く。)11名8.06億円3.05億円4.19億円8,200万円
監査等委員(社外取締役を除く)4名8,800万円8,800万円
うち、社外取締役3名4,800万円4,800万円
うち、社外取締役2名3,000万円3,000万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 263億円
2026263億円
2025251億円
2024231億円
2023215億円
2022240億円
日本住設事業 190億円セラミック事業 21.2億円米州事業 11.9億円中国大陸事業 6.82億円アジア・オセアニア事業 2.13億円欧州事業 1.96億円
設備投資額2026期 432億円
2026432億円
2025507億円
2024581億円
2023657億円
2022430億円
日本住設事業 185億円米州事業 102億円中国大陸事業 68.2億円セラミック事業 49.7億円アジア・オセアニア事業 17.5億円その他 5.74億円欧州事業 3.40億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第160期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YC72・2026年06月16日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第159期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W0X9・2025年06月20日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第158期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TRCX・2024年06月25日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第157期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R4UY・2023年06月27日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第156期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100ODD3・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/13 02:31。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。