株式会社東京精密(7729) 企業情報サマリー

株式会社東京精密(7729) 企業情報サマリー

株式会社東京精密(7729)(EDINETコード E02289)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社東京精密

証券コード 7729EDINET E02289精密機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社東京精密(とうきょうせいみつ、英: TOKYO SEIMITSU CO., LTD.)は、半導体製造装置と精密計測機器の製造販売を行うメーカーである。本社を東京都八王子市石川町に置く。

出典

Wikipedia「東京精密」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,668億円前年比 +10.8%
当期純利益247億円前年比 -3.5%
総資産2,505億円前年比 +5.3%
純資産・持分1,929億円前年比 +9.5%
ROE13.5%前年比 -12.9%
従業員数2,890 人前年比 +4.4%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億2,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1,333億円 円2022/3 営業利益: 286億円 円2022/3 当期純利益: 214億円 円2023/3 売上高: 1,468億円 円2023/3 営業利益: 345億円 円2023/3 当期純利益: 236億円 円2024/3 売上高: 1,347億円 円2024/3 営業利益: 253億円 円2024/3 当期純利益: 194億円 円2025/3 売上高: 1,505億円 円2025/3 営業利益: 297億円 円2025/3 当期純利益: 256億円 円2026/3 売上高: 1,668億円 円2026/3 営業利益: 337億円 円2026/3 当期純利益: 247億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億300億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 241億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −90.4億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −104億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 10.0億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −84.2億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −21.7億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 48.9億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −106億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 16.2億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 288億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 25.4億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −140億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 250億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −115億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −157億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1,333億円
2023/3
1,468億円
2024/3
1,347億円
2025/3
1,505億円
2026/3
1,668億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
286億円
2023/3
345億円
2024/3
253億円
2025/3
297億円
2026/3
337億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
294億円
2023/3
353億円
2024/3
265億円
2025/3
299億円
2026/3
348億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
214億円
2023/3
236億円
2024/3
194億円
2025/3
256億円
2026/3
247億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,902億円
2023/3
2,090億円
2024/3
2,255億円
2025/3
2,380億円
2026/3
2,505億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,310億円
2023/3
1,460億円
2024/3
1,584億円
2025/3
1,762億円
2026/3
1,929億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
241億円
2023/3
10.0億円
2024/3
48.9億円
2025/3
288億円
2026/3
250億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
68.1%
2023/3
69%
2024/3
69.4%
2025/3
73.2%
2026/3
76.3%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
17.5%
2023/3
17.3%
2024/3
12.9%
2025/3
15.5%
2026/3
13.5%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
2,354人
2023/3
2,468人
2024/3
2,658人
2025/3
2,767人
2026/3
2,890人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,668億円1,505億円1,347億円1,468億円1,333億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)332億円343億円273億円333億円297億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)247億円256億円194億円236億円214億円
自己資本利益率13.5%15.5%12.9%17.3%17.5%
営業利益又は営業損失(△)337億円297億円253億円345億円286億円
経常利益又は経常損失(△)348億円299億円265億円353億円294億円
総資産額2,505億円2,380億円2,255億円2,090億円1,902億円
自己資本比率76.3%73.2%69.4%69%68.1%
純資産額1,929億円1,762億円1,584億円1,460億円1,310億円
現金及び現金同等物の残高531億円545億円367億円400億円490億円
営業活動によるキャッシュ・フロー250億円288億円48.9億円10.0億円241億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−115億円25.4億円−106億円−84.2億円−90.4億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−157億円−140億円16.2億円−21.7億円−104億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)610.02 円633.75 円480.49 円581.33 円525.34 円
1株当たり純資産額4,706.73 円4,305.52 円3,875.32 円3,573.81 円3,185.05 円
従業員数2,890 人2,767 人2,658 人2,468 人2,354 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
341億
2003
472億
2004
623億
2005
848億
2006
928億
2007
1,003億
2008
918億
2009
457億
2010
307億
2011
497億
2012
577億
2013
510億
2014
553億
2015
664億
2016
703億
2017
778億
2018
882億
2019
1,015億
2020
879億
2021
971億
2022
1,333億
2023
1,468億
2024
1,347億
2025
1,505億
2026
1,668億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−20.3億
2003
7,403万
2004
−37.8億
2005
44.6億
2006
31.3億
2007
87.4億
2008
48.1億
2009
−112億
2010
−35.1億
2011
61.0億
2012
86.1億
2013
40.0億
2014
58.6億
2015
89.9億
2016
97.0億
2017
99.1億
2018
127億
2019
147億
2020
71.6億
2021
122億
2022
214億
2023
236億
2024
194億
2025
256億
2026
247億

従業員数

2002
1,146人
2003
1,101人
2004
1,100人
2005
1,144人
2006
1,169人
2007
1,235人
2008
1,318人
2009
1,221人
2010
953人
2011
1,058人
2012
1,144人
2013
1,275人
2014
1,393人
2015
1,447人
2016
1,559人
2017
1,784人
2018
1,933人
2019
2,119人
2020
2,250人
2021
2,293人
2022
2,354人
2023
2,468人
2024
2,658人
2025
2,767人
2026
2,890人

ライバル企業

精密機器の売上上位企業を多指標で比較する →精密機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢38.5歳
平均年間給与8,276,412円
平均勤続年数9.5年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,890人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)222人
半導体製造装置1,666人
計測機器1,002人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行㈱ (信託口)6,797,00016.67%東京都港区赤坂1-8-1
2㈱日本カストディ銀行(信託口)4,382,00010.75%東京都中央区晴海1-8-12
3JP MORGAN CHASE BANK 385642(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)1,540,0003.78%25 BANK STREET, CANARY WHARF,LONDON E14 5JP, UNITED KINGDOM(東京都港区港南2-15-1)
4THE CHASE MANHATTAN BANK N.A(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)1,179,0002.89%WOOLGATE HOUSE COLEMAN STREET LONDON EC2P 2HD. ENGLAND(東京都港区港南2-15-1)
5公益財団法人精密測定技術振興財団1,058,0002.6%東京都武蔵野市境南町3-1-6-203
6㈱みずほ銀行672,0001.65%東京都千代田区大手町1-5-5
7STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)657,0001.61%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1,BOSTON MASSACHUSETTS(東京都港区港南2-15-1)
8BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT (常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行決済事業部)569,0001.4%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A.(東京都千代田区丸の内1-4-5)
9JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)560,0001.37%25 BANK STREET CANARY WHARFLONDON E14 5JP, UK(東京都港区港南2-15-1)
10矢野 信太郎559,0001.37%東京都千代田区

所有者別状況

金融機関35.14%54名
金融商品取引業者3.88%35名
その他の法人5.31%201名
外国法人等(個人以外)36.91%364名
外国法人等(個人)0.06%41名
個人・その他18.7%12,581名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)6名4.81億円1.47億円800万円
社外取締役6名4,200万円4,200万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名2,300万円2,300万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 120億円
2026120億円
2025104億円
202490.4億円
202385.4億円
202281.5億円
半導体製造装置 92.5億円計測機器 27.8億円
設備投資額2026期 111億円
2026111億円
2025102億円
2024116億円
202397.3億円
202298.2億円
半導体製造装置 72.2億円計測機器 38.4億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第103期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YEOP・2026年06月19日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第102期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W0K6・2025年06月20日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第101期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TQC3・2024年06月24日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第100期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R3VK・2023年06月27日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第99期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OB0T・2022年06月21日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/14 03:54。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。