/

東邦金属株式会社 セグメント情報

東邦金属株式会社 セグメント情報

有価証券報告書のセグメント情報（事業セグメント別の売上・利益・資産等）を年度推移グラフで表示します。

セグメント別指標

東邦金属株式会社

証券コード 5781EDINET E01401内国法人・組合（有価証券報告書等の提出義務者以外）出典 S100R44B（2023年度有報）

表示条件

有価証券報告書に記載された事業セグメントごとの内訳を表示します

セグメント構成比（収益）

年度ごとの積み上げ内訳・バー全長は年度合計に比例・金額は円
超硬合金電気・電子
2023年度
4.60億円
44.1億円
48.7億円
2022年度
4.45億円
59.6億円
64.0億円
2021年度
4.18億円
37.6億円
41.7億円
2020年度
4.27億円
33.2億円
37.5億円
2019年度
4.78億円
36.8億円
41.6億円
2018年度
4.33億円
32.3億円
36.7億円
2017年度
4.78億円
28.4億円
33.2億円
2016年度
4.24億円
28.7億円
32.9億円
2015年度
4.19億円
30.5億円
34.7億円
2014年度
4.07億円
33.2億円
37.2億円

構成比は調整額・消去等を除く実セグメントの値で構成しています（負値のセグメントは積み上げに含まれません）。

超硬合金

10指標

資産

円
2014
3.33億円
2015
4.15億円
2016
3.77億円
2017
4.21億円
2018
4.25億円
2019
4.42億円
2020
4.33億円
2021
4.21億円
2022
4.71億円
2023
5.10億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
113万円
2015
812万円
2016
789万円
2017
1,109万円
2018
578万円
2019
473万円
2020
2,539万円
2021
313万円
2022
2,096万円
2023
734万円

減価償却費

円
2014
1,743万円
2015
1,665万円
2016
1,718万円
2017
2,033万円
2018
2,320万円
2019
1,261万円
2020
1,421万円
2021
2,827万円
2022
1,976万円
2023
2,149万円

従業員数

実数
2019
7
2020
8
2021
8
2022
8
2023
9

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
193万円
2015
107万円
2016
1.10万円
2017
37.3万円
2018
79.5万円
2019
106万円
2020
105万円
2021
82.3万円
2022
214万円
2023
335万円

セグメント利益（△損失）

円
2014
170万円
2015
2,068万円
2016
820万円
2017
1,660万円
2018
−2,961万円
2019
−1,519万円
2020
−4,167万円
2021
−4,169万円
2022
−3,236万円
2023
−1,282万円

研究開発費

円
2019
1,000万円
2020
1,200万円
2021
1,200万円
2022
1,000万円
2023
1,300万円

収益

円
2014
4.07億円
2015
4.19億円
2016
4.24億円
2017
4.78億円
2018
4.33億円
2019
4.78億円
2020
4.27億円
2021
4.18億円
2022
4.45億円
2023
4.60億円

外部顧客からの収益

円
2014
4.05億円
2015
4.17億円
2016
4.24億円
2017
4.77億円
2018
4.32億円
2019
4.77億円
2020
4.26億円
2021
4.17億円
2022
4.43億円
2023
4.57億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
10
2020
9
2021
7
2022
8
2023
9

電気・電子

10指標

資産

円
2014
28.4億円
2015
28.6億円
2016
28.1億円
2017
28.9億円
2018
32.0億円
2019
35.8億円
2020
34.3億円
2021
37.4億円
2022
40.2億円
2023
41.6億円

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
3,194万円
2015
1.15億円
2016
7,958万円
2017
1.29億円
2018
1.41億円
2019
2.50億円
2020
3.11億円
2021
1.03億円
2022
1.44億円
2023
1.43億円

減価償却費

円
2014
6,407万円
2015
7,330万円
2016
8,832万円
2017
9,555万円
2018
9,879万円
2019
1.30億円
2020
1.46億円
2021
1.49億円
2022
1.40億円
2023
1.28億円

従業員数

実数
2019
102
2020
102
2021
101
2022
100
2023
101

減損損失

円
2018
81.4万円

セグメント利益（△損失）

円
2014
4,050万円
2015
699万円
2016
−1.09億円
2017
1,044万円
2018
1.92億円
2019
1.60億円
2020
−1.42億円
2021
1.70億円
2022
7.18億円
2023
2.66億円

研究開発費

円
2019
4,900万円
2020
6,000万円
2021
5,700万円
2022
5,900万円
2023
7,400万円

収益

円
2014
33.2億円
2015
30.5億円
2016
28.7億円
2017
28.4億円
2018
32.3億円
2019
36.8億円
2020
33.2億円
2021
37.6億円
2022
59.6億円
2023
44.1億円

外部顧客からの収益

円
2014
33.2億円
2015
30.5億円
2016
28.7億円
2017
28.4億円
2018
32.3億円
2019
36.8億円
2020
33.2億円
2021
37.6億円
2022
59.6億円
2023
44.1億円

平均臨時雇用人員

実数
2019
127
2020
117
2021
113
2022
110
2023
103

出典

  • 2023年3月期 有価証券報告書（第73期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R44B・2023年06月27日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第72期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OHRN・2022年06月28日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第71期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LSTQ・2021年06月29日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第70期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100J0BV・2020年06月26日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第69期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G5DB・2019年06月25日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 訂正有価証券報告書（第68期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100EKI9・2018年11月14日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 訂正有価証券報告書（第67期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100EKIL・2018年11月14日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 訂正有価証券報告書（第66期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100EKIM・2018年11月14日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 訂正有価証券報告書（第65期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100EKHZ・2018年11月14日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第64期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10027B5・2014年06月27日 提出）PDF本文

セグメント区分は各年度の提出書類の記載に従っています。組織再編等により区分が変更された年度は、単純比較できないことがあります。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。