日鉄テックスエンジ株式会社(1819) 企業情報サマリー

日鉄テックスエンジ株式会社(1819) 企業情報サマリー

日鉄テックスエンジ株式会社(1819)(EDINETコード E00070)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

日鉄テックスエンジ株式会社

証券コード 1819上場廃止EDINET E00070連結
他社比較
概要

日鉄テックスエンジ株式会社(にってつテックスエンジ、英称:NIPPON STEEL TEXENG.CO.,LTD.)は、日本製鉄グループの総合エンジニアリング会社である。2013年10月に太平工業株式会社より商号変更した。

出典

Wikipedia「日鉄テックスエンジ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2,486億円前年比 +59.6%
当期純利益67.0億円前年比 +885.4%
総資産1,967億円前年比 +37.7%
純資産・持分896億円前年比 +28.3%
ROE8.4%前年比 +663.6%
従業員数11,095 人前年比 +31.3%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
2011/32012/32013/32014/32015/32011/3 売上高: 1,424億円 円2011/3 営業利益: 99.0億円 円2011/3 当期純利益: 74.3億円 円2012/3 売上高: 1,449億円 円2012/3 営業利益: 92.4億円 円2012/3 当期純利益: 41.9億円 円2013/3 売上高: 1,307億円 円2013/3 営業利益: 45.2億円 円2013/3 当期純利益: 26.1億円 円2014/3 売上高: 1,558億円 円2014/3 営業利益: 47.2億円 円2014/3 当期純利益: 6.80億円 円2015/3 売上高: 2,486億円 円2015/3 営業利益: 123億円 円2015/3 当期純利益: 67.0億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−60.0億−40.0億−20.0億020.0億40.0億
2011/32012/32013/32014/32015/32014/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 28.5億円 円2014/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −22.9億円 円2014/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −11.0億円 円2015/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −55.5億円 円2015/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2.73億円 円2015/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −8.86億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2011/3
1,424億円
2012/3
1,449億円
2013/3
1,307億円
2014/3
1,558億円
2015/3
2,486億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2011/3
99.0億円
2012/3
92.4億円
2013/3
45.2億円
2014/3
47.2億円
2015/3
123億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2011/3
98.8億円
2012/3
92.7億円
2013/3
45.9億円
2014/3
48.3億円
2015/3
126億円

当期純利益又は当期純損失(△)

業績・連結5期
2011/3
74.3億円
2012/3
41.9億円
2013/3
26.1億円
2014/3
6.80億円
2015/3
67.0億円

総資産額

財政状態・連結5期
2011/3
1,069億円
2012/3
1,083億円
2013/3
999億円
2014/3
1,428億円
2015/3
1,967億円

純資産額

財政状態・連結5期
2011/3
499億円
2012/3
506億円
2013/3
526億円
2014/3
698億円
2015/3
896億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結2期
2014/3
28.5億円
2015/3
−55.5億円

自己資本比率

財務指標・連結2期
2014/3
48.9%
2015/3
45.5%

自己資本利益率

財務指標・連結2期
2014/3
1.1%
2015/3
8.4%

従業員数

人員・連結2期
2014/3
8,449人
2015/3
11,095人
指標2015年3月期2014年3月期2013年3月期2012年3月期2011年3月期
売上高2,486億円1,558億円1,307億円1,449億円1,424億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)115億円15.2億円
当期純利益又は当期純損失(△)67.0億円6.80億円26.1億円41.9億円74.3億円
自己資本利益率8.4%1.1%
営業利益又は営業損失(△)123億円47.2億円45.2億円92.4億円99.0億円
経常利益又は経常損失(△)126億円48.3億円45.9億円92.7億円98.8億円
総資産額1,967億円1,428億円999億円1,083億円1,069億円
自己資本比率45.5%48.9%
純資産額896億円698億円526億円506億円499億円
現金及び現金同等物の残高19.5億円47.3億円
営業活動によるキャッシュ・フロー−55.5億円28.5億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−2.73億円−22.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−8.86億円−11.0億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)58.21 円8.21 円
1株当たり純資産額658.3 円718.5 円
従業員数11,095 人8,449 人

長期経営指標

2002〜2015年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
1,979億
2003
1,843億
2004
1,628億
2005
1,591億
2006
1,637億
2007
1,628億
2008
1,609億
2009
1,630億
2010
1,677億
2011
1,424億
2012
1,449億
2013
1,307億
2014
1,558億
2015
2,486億

当期純利益又は当期純損失(△)

2002
−18.9億
2003
−161億
2004
4.34億
2005
40.0億
2006
45.4億
2007
62.0億
2008
66.9億
2009
78.0億
2010
76.5億
2011
74.3億
2012
41.9億
2013
26.1億
2014
6.80億
2015
67.0億

従業員数

2002
6,901人
2003
6,279人
2004
6,021人
2005
6,258人
2006
6,316人
2007
6,297人
2008
6,328人
2009
6,517人
2010
6,465人
2011
6,451人
2012
6,388人
2013
6,407人
2014
8,449人
2015
11,095人

従業員情報

平均年齢
平均年間給与
平均勤続年数
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1新日鐵住金株式会社96,771,00071.12%東京都千代田区丸の内2-6-1
2日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)4,390,0003.23%東京都中央区晴海1-8-11
3株式会社ゴリラ1,700,0001.25%大分県大分市家島1686-2
4CGMLPBCLIENTACCOUNT/COLLATERAL(常任代理人シティバンク銀行株式会社)1,691,0001.24%英国・ロンドン(東京都新宿区新宿6-27-30)
5日鉄住金テックスエンジ従業員持株会1,537,0001.13%東京都千代田区丸の内2-5-2
6日鉄住金物流株式会社1,327,0000.98%東京都中央区新川1-23-4
7RBC ISB A/C DUB NON RESI DENT/TREATY RATE(常任代理人 シティバンク銀行株式会社)1,200,0000.88%ルクセンブルク大公国・ルクセンブルク(東京都新宿区新宿6-27-30)
8日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,002,0000.74%東京都港区浜松町2-11-3
9有限会社泰成電機工業1,000,0000.73%長野県駒ヶ根市飯坂2-8-34
10BNYM SA/NV FOR BNYM CLIENT ACCOUNT MPCS JAPAN(常任代理人 株式会社三菱東京UFJ銀行決済事業部)957,0000.7%ベルギー王国・ブリュッセル(東京都千代田区丸の内2-7-1)

出典

  • 2015年3月期 有価証券報告書(第97期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1004YH1・2015年06月25日 提出)PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書(第96期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100263U・2014年06月26日 提出)PDF本文
  • 2013年3月期 有価証券報告書(第95期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S000DRQS・2013年06月26日 提出)PDF本文
  • 2012年3月期 有価証券報告書(第94期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S000B47T・2012年06月26日 提出)PDF本文
  • 2011年3月期 有価証券報告書(第93期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S0008OLS・2011年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/18 06:03。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。