三菱マテリアル株式会社(5711) 企業情報サマリー

三菱マテリアル株式会社(5711) 企業情報サマリー

三菱マテリアル株式会社(5711)(EDINETコード E00021)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

三菱マテリアル株式会社

証券コード 5711EDINET E00021非鉄金属プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

三菱マテリアル株式会社(みつびしマテリアル、英: Mitsubishi Materials Corporation)は、東京都千代田区丸の内に本社を置く、三菱グループの大手非鉄金属メーカーである。伸銅品で日本国内シェアトップ。日経平均株価および読売株価指数の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「三菱マテリアル」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1.84兆円前年比 -6.0%
当期純利益406億円前年比 +19.1%
総資産3.00兆円前年比 +26.3%
純資産・持分7,530億円前年比 +8.6%
ROE5.7%前年比 +11.8%
従業員数17,591 人前年比 -4.7%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
05,000億1.00兆1.50兆2.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1.81兆円 円2022/3 営業利益: 527億円 円2022/3 当期純利益: 450億円 円2023/3 売上高: 1.63兆円 円2023/3 営業利益: 501億円 円2023/3 当期純利益: 203億円 円2024/3 売上高: 1.54兆円 円2024/3 営業利益: 233億円 円2024/3 当期純利益: 298億円 円2025/3 売上高: 1.96兆円 円2025/3 営業利益: 371億円 円2025/3 当期純利益: 341億円 円2026/3 売上高: 1.84兆円 円2026/3 営業利益: 605億円 円2026/3 当期純利益: 406億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,500億−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 68.9億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −32.1億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −50.5億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 452億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −440億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 34.7億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 514億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,030億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 329億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 589億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −794億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −132億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 397億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −350億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 232億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1.81兆円
2023/3
1.63兆円
2024/3
1.54兆円
2025/3
1.96兆円
2026/3
1.84兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
527億円
2023/3
501億円
2024/3
233億円
2025/3
371億円
2026/3
605億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
761億円
2023/3
253億円
2024/3
541億円
2025/3
602億円
2026/3
976億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
450億円
2023/3
203億円
2024/3
298億円
2025/3
341億円
2026/3
406億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2.13兆円
2023/3
1.89兆円
2024/3
2.17兆円
2025/3
2.38兆円
2026/3
3.00兆円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
6,558億円
2023/3
6,289億円
2024/3
6,856億円
2025/3
6,933億円
2026/3
7,530億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
68.9億円
2023/3
452億円
2024/3
514億円
2025/3
589億円
2026/3
397億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
27.5%
2023/3
31.4%
2024/3
30.2%
2025/3
28.5%
2026/3
24.5%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
8%
2023/3
3.5%
2024/3
4.8%
2025/3
5.1%
2026/3
5.7%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
23,711人
2023/3
18,576人
2024/3
18,323人
2025/3
18,452人
2026/3
17,591人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1.84兆円1.96兆円1.54兆円1.63兆円1.81兆円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)618億円500億円460億円148億円766億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)406億円341億円298億円203億円450億円
自己資本利益率5.7%5.1%4.8%3.5%8%
営業利益又は営業損失(△)605億円371億円233億円501億円527億円
経常利益又は経常損失(△)976億円602億円541億円253億円761億円
総資産額3.00兆円2.38兆円2.17兆円1.89兆円2.13兆円
自己資本比率24.5%28.5%30.2%31.4%27.5%
純資産額7,530億円6,933億円6,856億円6,289億円6,558億円
現金及び現金同等物の残高1,217億円886億円1,311億円1,411億円1,536億円
営業活動によるキャッシュ・フロー397億円589億円514億円452億円68.9億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−350億円−794億円−1,030億円−440億円−32.1億円
財務活動によるキャッシュ・フロー232億円−132億円329億円34.7億円−50.5億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)310.56 円260.82 円228.07 円155.6 円344.56 円
1株当たり純資産額5,633.05 円5,183.34 円5,003.75 円4,541.96 円4,476.52 円
従業員数17,591 人18,452 人18,323 人18,576 人23,711 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1.20兆
1999
9,838億
2000
9,869億
2001
1.14兆
2002
1.05兆
2003
9,647億
2004
9,482億
2005
9,848億
2006
1.14兆
2007
1.45兆
2008
1.66兆
2009
1.42兆
2010
1.12兆
2011
1.33兆
2012
1.44兆
2013
1.29兆
2014
1.41兆
2015
1.52兆
2016
1.42兆
2017
1.30兆
2018
1.60兆
2019
1.66兆
2020
1.52兆
2021
1.49兆
2022
1.81兆
2023
1.63兆
2024
1.54兆
2025
1.96兆
2026
1.84兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
101億
1999
−349億
2000
−121億
2001
71.5億
2002
−613億
2003
−269億
2004
−53.2億
2005
164億
2006
588億
2007
714億
2008
743億
2009
61.1億
2010
−666億
2011
143億
2012
95.7億
2013
369億
2014
526億
2015
561億
2016
613億
2017
284億
2018
346億
2019
13.0億
2020
−729億
2021
244億
2022
450億
2023
203億
2024
298億
2025
341億
2026
406億

従業員数

2000
24,682人
2001
24,876人
2002
22,381人
2003
21,745人
2004
20,930人
2005
19,638人
2006
19,020人
2007
19,631人
2008
19,467人
2009
21,224人
2010
21,641人
2011
21,762人
2012
22,015人
2013
22,181人
2014
23,112人
2015
23,413人
2016
24,636人
2017
24,859人
2018
26,959人
2019
28,426人
2020
28,601人
2021
27,162人
2022
23,711人
2023
18,576人
2024
18,323人
2025
18,452人
2026
17,591人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢43歳
平均年間給与7,329,000円
平均勤続年数19年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 17,591人・セグメント別・年度推移を見る →
金属事業1,999人
全社(共通)802人
その他1,740人
高機能製品5,975人
再生可能エネルギー事業102人
加工事業6,973人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)20,424,60015.61%東京都港区赤坂1丁目8-1 赤坂インターシティAIR
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)7,563,2505.78%東京都中央区晴海1丁目8-12
3BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)5,632,6084.31%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内1丁目4-5 決済事業部)
4NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST (常任代理人 香港上海銀行東京支店)4,180,5003.2%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT, UK (東京都中央区日本橋3丁目11-1)
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,500,5782.68%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. (東京都港区港南2丁目15-1 品川インターシティA棟)
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,412,7642.61%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1 品川インターシティA棟)
7明治安田生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)3,101,8932.37%東京都千代田区丸の内2丁目1-1 (東京都中央区晴海1丁目8-12)
8NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店)2,531,2141.93%50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON E14 5NT, UK (東京都中央区日本橋3丁目11-1)
9JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,908,9321.46%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15-1 品川インターシティA棟)
10DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1,758,9761.34%PALISADES WEST 6300,BEE CAVE ROAD BUILDING ONE AUSTIN TX 78746 US (東京都新宿区新宿6丁目27-30)

所有者別状況

政府・地方公共団体0.01%4名
金融機関27.29%64名
金融商品取引業者4.07%44名
その他の法人5.62%1,085名
外国法人等(個人以外)38.2%369名
外国法人等(個人)0.03%160名
個人・その他24.78%95,432名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
執行役4.53億円2.50億円8,100万円
社外役員1.24億円1.24億円
取締役(社外取締役を除く)4,300万円4,300万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 85.4億円
202685.4億円
202581.5億円
202487.7億円
202396.8億円
2022116億円
その他 45.1億円高機能製品 21.0億円加工事業 13.2億円金属事業 6.06億円
設備投資額2026期 550億円
2026550億円
2025589億円
2024879億円
2023811億円
2022815億円
金属事業 197億円高機能製品 148億円加工事業 121億円その他 51.7億円再生可能エネルギー事業 32.3億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第101期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YFRY・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第100期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W34Q・2025年06月24日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第99期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TRRS・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第98期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R12D・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第97期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OES8・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 16:40。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。