JMACS株式会社(5817) 企業情報サマリー

JMACS株式会社(5817) 企業情報サマリー

JMACS株式会社(5817)(EDINETコード E01348)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

JMACS株式会社

証券コード 5817EDINET E01348非鉄金属スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

JMACS株式会社(ジェイマックス、英: JMACS Japan Co.,Ltd.)は、各種ケーブル製品(主に通信関連分野、消防用ケーブルも手がける)を製造・販売する会社。日本電線工業会加盟企業である。

出典

Wikipedia「JMACS」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・4期
売上高43.8億円前年比 -15.7%
当期純利益−2,400万円前年比 -136.4%
総資産84.6億円前年比 -3.0%
純資産・持分44.3億円前年比 -1.4%
ROE前年比 —
従業員数161 人前年比 -4.7%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−20.0億020.0億40.0億60.0億
2018/22019/22020/22021/22018/2 売上高: 48.4億円 円2018/2 営業利益: 5,601万円 円2018/2 当期純利益: 1.06億円 円2019/2 売上高: 49.2億円 円2019/2 営業利益: −1.55億円 円2019/2 当期純利益: −1.03億円 円2020/2 売上高: 52.0億円 円2020/2 営業利益: 7,042万円 円2020/2 当期純利益: 6,600万円 円2021/2 売上高: 43.8億円 円2021/2 営業利益: −1,235万円 円2021/2 当期純利益: −2,400万円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−10.0億−5.00億05.00億10.0億
2018/22019/22020/22021/22018/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: −2.10億円 円2018/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: 9,000万円 円2018/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: 1,100万円 円2019/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: −6,800万円 円2019/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4.52億円 円2019/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: 7.86億円 円2020/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: −2.29億円 円2020/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −8.64億円 円2020/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: 8.93億円 円2021/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 3.18億円 円2021/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: 100万円 円2021/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −9,200万円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結4期
2018/2
48.4億円
2019/2
49.2億円
2020/2
52.0億円
2021/2
43.8億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結4期
2018/2
5,601万円
2019/2
−1.55億円
2020/2
7,042万円
2021/2
−1,235万円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結4期
2018/2
1.06億円
2019/2
−1.01億円
2020/2
8,200万円
2021/2
3,200万円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結4期
2018/2
1.06億円
2019/2
−1.03億円
2020/2
6,600万円
2021/2
−2,400万円

総資産額

財政状態・連結4期
2018/2
70.8億円
2019/2
77.6億円
2020/2
87.2億円
2021/2
84.6億円

純資産額

財政状態・連結4期
2018/2
46.4億円
2019/2
44.7億円
2020/2
44.9億円
2021/2
44.3億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結4期
2018/2
−2.10億円
2019/2
−6,800万円
2020/2
−2.29億円
2021/2
3.18億円

自己資本比率

財務指標・連結4期
2018/2
65.5%
2019/2
57.6%
2020/2
51.5%
2021/2
52.4%

自己資本利益率

財務指標・連結2期
2018/2
2.3%
2020/2
1.5%

従業員数

人員・連結4期
2018/2
178人
2019/2
173人
2020/2
169人
2021/2
161人
指標2021年2月期2020年2月期2019年2月期2018年2月期
売上高43.8億円52.0億円49.2億円48.4億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)445万円8,295万円−1.04億円1.63億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)−2,400万円6,600万円−1.03億円1.06億円
自己資本利益率1.5%2.3%
営業利益又は営業損失(△)−1,235万円7,042万円−1.55億円5,601万円
経常利益又は経常損失(△)3,200万円8,200万円−1.01億円1.06億円
総資産額84.6億円87.2億円77.6億円70.8億円
自己資本比率52.4%51.5%57.6%65.5%
純資産額44.3億円44.9億円44.7億円46.4億円
現金及び現金同等物の残高5.36億円3.10億円5.11億円2.45億円
営業活動によるキャッシュ・フロー3.18億円−2.29億円−6,800万円−2.10億円
投資活動によるキャッシュ・フロー100万円−8.64億円−4.52億円9,000万円
財務活動によるキャッシュ・フロー−9,200万円8.93億円7.86億円1,100万円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)-5.31 円14.29 円-22.01 円22.77 円
1株当たり純資産額945.14 円958.83 円955.18 円994.32 円
従業員数161 人169 人173 人178 人

長期経営指標

2018〜2021年度・連結

売上高

2018
48.4億
2019
49.2億
2020
52.0億
2021
43.8億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2018
1.06億
2019
−1.03億
2020
6,600万
2021
−2,400万

従業員数

2018
178人
2019
173人
2020
169人
2021
161人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢44.3歳
平均年間給与5,753,446円
平均勤続年数16.8年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日電ホールディングス株式会社1,638,00029.13%兵庫県西宮市甲子園口1丁目14番24号
2青木さち子311,0005.53%大阪府交野市
3泉州電業株式会社229,0004.08%大阪府吹田市南金田1丁目4番21号
4昭和化成工業株式会社170,0003.02%埼玉県羽生市小松台1丁目603番29
5リケンテクノス株式会社132,0002.36%東京都千代田区神田淡路町2丁目101番地
6因幡電機産業株式会社129,0002.3%大阪市西区立売掘4丁目11番14号
7植村瑠美127,0002.26%兵庫県西宮市
8楽天証券株式会社共有口98,0001.75%東京都港区南青山2丁目6番21号
9上田八木短資株式会社86,0001.54%大阪市中央区高麗橋2丁目4番2号
10浦名榮次郎79,0001.4%大阪府岸和田市

所有者別状況

金融機関0.56%1名
金融商品取引業者6.31%25名
その他の法人43.43%44名
外国法人等(個人以外)2.15%13名
外国法人等(個人)0.13%13名
個人・その他47.42%3,561名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)2名1.40億円1.39億円
社外役員4名1,110万円1,110万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名300万円300万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

設備投資額2026期 8,884万円
20268,884万円
20257,718万円
202410.7億円
20233.29億円
20223,893万円

出典

  • 2026年2月期 有価証券報告書(第62期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100Y6GG・2026年05月26日 提出)PDF本文
  • 2025年2月期 有価証券報告書(第61期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VTRV・2025年05月27日 提出)PDF本文
  • 2024年2月期 有価証券報告書(第60期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TJ92・2024年05月30日 提出)PDF本文
  • 2023年2月期 有価証券報告書(第59期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QUM5・2023年05月29日 提出)PDF本文
  • 2022年2月期 有価証券報告書(第58期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100O5GH・2022年05月30日 提出)PDF本文
  • 2021年2月期 有価証券報告書(第57期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100LF6M・2021年05月31日 提出)PDF本文
  • 2020年2月期 有価証券報告書(第56期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100INQ0・2020年05月28日 提出)PDF本文
  • 2019年2月期 有価証券報告書(第55期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100FVCC・2019年05月29日 提出)PDF本文
  • 2018年2月期 有価証券報告書(第54期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100D204・2018年05月30日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 03:40。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。