/

丸三証券株式会社 従業員の状況

丸三証券株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

丸三証券株式会社

証券コード 8613EDINET E03760証券、商品先物取引業最新 2026年度（2026年3月期）収録 13年度
最新年度（2026年度・2026年3月期）出典 S100YC95
連結 従業員数—企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数1,130人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
平均年齢35歳6か月提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数12年2か月提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与7,729,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移13年度（2014〜2026年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 連結 従業員数: 961人2014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 959人2015年度（2015年3月期） 連結 従業員数: 987人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 985人2016年度（2016年3月期） 連結 従業員数: 1,008人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 1,006人2017年度（2017年3月期） 連結 従業員数: 1,040人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 1,038人2018年度（2018年3月期） 連結 従業員数: 1,079人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 1,077人2019年度（2019年3月期） 連結 従業員数: 1,077人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 1,075人2020年度（2020年3月期） 連結 従業員数: 1,187人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 1,184人2021年度（2021年3月期） 連結 従業員数: 1,118人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 1,115人2022年度（2022年3月期） 連結 従業員数: 1,106人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 1,103人2023年度（2023年3月期） 連結 従業員数: 1,098人2023年度（2023年3月期） 提出会社 従業員数: 1,095人2024年度（2024年3月期） 連結 従業員数: 1,112人2024年度（2024年3月期） 提出会社 従業員数: 1,112人2025年度（2025年3月期） 連結 従業員数: 1,098人2025年度（2025年3月期） 提出会社 従業員数: 1,098人2026年度（2026年3月期） 提出会社 従業員数: 1,130人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
050100150
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 92人2014年度（2014年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 90人2015年度（2015年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 103人2015年度（2015年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 101人2016年度（2016年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 107人2016年度（2016年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 106人2017年度（2017年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 105人2017年度（2017年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 104人2018年度（2018年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 106人2018年度（2018年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 105人2019年度（2019年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 112人2019年度（2019年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 112人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
600万650万700万750万800万
20142016201820202022202420262019年度（2019年3月期） 平均年間給与: 6,636,000円2020年度（2020年3月期） 平均年間給与: 6,416,000円2021年度（2021年3月期） 平均年間給与: 6,856,000円2022年度（2022年3月期） 平均年間給与: 7,069,000円2023年度（2023年3月期） 平均年間給与: 6,907,000円2024年度（2024年3月期） 平均年間給与: 7,145,000円2025年度（2025年3月期） 平均年間給与: 7,822,000円2026年度（2026年3月期） 平均年間給与: 7,729,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2026年度2026年3月期——1,130人—35歳6か月12年2か月7,729,000円開示なしS100YC95
2025年度2025年3月期1,098人—1,098人—36歳0か月12年9か月7,822,000円開示なしS100VYTT
2024年度2024年3月期1,112人—1,112人—35歳10か月12年8か月7,145,000円開示なしS100TPBA
2023年度2023年3月期1,098人—1,095人—36歳1か月12年10か月6,907,000円開示なしS100R0Q7
2022年度2022年3月期1,106人—1,103人—36歳3か月13年0か月7,069,000円開示なしS100OAC7
2021年度2021年3月期1,118人—1,115人—36歳2か月12年10か月6,856,000円開示なしS100LL14
2020年度2020年3月期1,187人—1,184人—35歳4か月11年11か月6,416,000円開示なしS100IRW7
2019年度2019年3月期1,077人112人1,075人112人34.9歳11.4年6,636,000円開示なしS100G09A
2018年度2018年3月期1,079人106人1,077人105人———開示なしS100D9BC
2017年度2017年3月期1,040人105人1,038人104人———開示なしS100AJVV
2016年度2016年3月期1,008人107人1,006人106人———開示なしS1007TBD
2015年度2015年3月期987人103人985人101人———開示なしS10058WV
2014年度2014年3月期961人92人959人90人———開示なしS1002D0I

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書（第106期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YC95・2026年06月16日 提出）PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書（第105期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100VYTT・2025年06月18日 提出）PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書（第104期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TPBA・2024年06月24日 提出）PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書（第103期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R0Q7・2023年06月23日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第102期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OAC7・2022年06月23日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第101期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LL14・2021年06月23日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第100期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IRW7・2020年06月23日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第99期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G09A・2019年06月21日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第98期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D9BC・2018年06月21日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第97期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AJVV・2017年06月23日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第96期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007TBD・2016年06月22日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第95期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10058WV・2015年06月26日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第94期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1002D0I・2014年06月27日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。