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株式会社菊池製作所 従業員の状況

株式会社菊池製作所 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

株式会社菊池製作所

証券コード 3444EDINET E22016金属製品最新 2026年度（2026年4月期）収録 13年度
最新年度（2026年度・2026年4月期）出典 S100YROC
連結 従業員数339人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数236人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員4人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員4人上記の従業員数には含まれない
平均年齢46.5歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数19.3年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与4,732,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載8年度ぶん報告セグメント別の人員タグあり

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移13年度（2014〜2026年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0100200300400500
20142016201820202022202420262014年度（2014年4月期） 連結 従業員数: 356人2014年度（2014年4月期） 提出会社 従業員数: 350人2015年度（2015年4月期） 連結 従業員数: 395人2015年度（2015年4月期） 提出会社 従業員数: 381人2016年度（2016年4月期） 連結 従業員数: 395人2016年度（2016年4月期） 提出会社 従業員数: 375人2017年度（2017年4月期） 連結 従業員数: 378人2017年度（2017年4月期） 提出会社 従業員数: 351人2018年度（2018年4月期） 連結 従業員数: 362人2018年度（2018年4月期） 提出会社 従業員数: 334人2019年度（2019年4月期） 連結 従業員数: 343人2019年度（2019年4月期） 提出会社 従業員数: 330人2020年度（2020年4月期） 連結 従業員数: 395人2020年度（2020年4月期） 提出会社 従業員数: 322人2021年度（2021年4月期） 連結 従業員数: 402人2021年度（2021年4月期） 提出会社 従業員数: 310人2022年度（2022年4月期） 連結 従業員数: 393人2022年度（2022年4月期） 提出会社 従業員数: 291人2023年度（2023年4月期） 連結 従業員数: 384人2023年度（2023年4月期） 提出会社 従業員数: 282人2024年度（2024年4月期） 連結 従業員数: 364人2024年度（2024年4月期） 提出会社 従業員数: 258人2025年度（2025年4月期） 連結 従業員数: 358人2025年度（2025年4月期） 提出会社 従業員数: 243人2026年度（2026年4月期） 連結 従業員数: 339人2026年度（2026年4月期） 提出会社 従業員数: 236人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
010203040
20142016201820202022202420262014年度（2014年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 40人2014年度（2014年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 40人2015年度（2015年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 14人2015年度（2015年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 14人2016年度（2016年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 6人2016年度（2016年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 6人2017年度（2017年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 4人2017年度（2017年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 4人2018年度（2018年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 3人2018年度（2018年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 3人2019年度（2019年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 3人2019年度（2019年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 3人2020年度（2020年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 3人2020年度（2020年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 3人2021年度（2021年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 5人2021年度（2021年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 3人2022年度（2022年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 2人2022年度（2022年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 2人2023年度（2023年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 3人2023年度（2023年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 3人2024年度（2024年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 3人2024年度（2024年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 3人2025年度（2025年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 4人2025年度（2025年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 4人2026年度（2026年4月期） 連結 平均臨時雇用人員: 4人2026年度（2026年4月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 4人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
380万400万420万440万460万480万
20142016201820202022202420262019年度（2019年4月期） 平均年間給与: 4,251,000円2020年度（2020年4月期） 平均年間給与: 4,440,000円2021年度（2021年4月期） 平均年間給与: 3,907,000円2022年度（2022年4月期） 平均年間給与: 4,146,000円2023年度（2023年4月期） 平均年間給与: 3,925,000円2024年度（2024年4月期） 平均年間給与: 3,937,000円2025年度（2025年4月期） 平均年間給与: 4,247,000円2026年度（2026年4月期） 平均年間給与: 4,732,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2026年度2026年4月期339人4人236人4人46.5歳19.3年4,732,000円2区分S100YROC
2025年度2025年4月期358人4人243人4人45.7歳18.4年4,247,000円2区分S100WE7I
2024年度2024年4月期364人3人258人3人44.4歳17.1年3,937,000円2区分S100U3OP
2023年度2023年4月期384人3人282人3人45歳16.9年3,925,000円2区分S100RGTR
2022年度2022年4月期393人2人291人2人44.2歳16.1年4,146,000円2区分S100OSBE
2021年度2021年4月期402人5人310人3人42.5歳14.7年3,907,000円2区分S100M1X3
2020年度2020年4月期395人3人322人3人41.6歳13.8年4,440,000円2区分S100JARU
2019年度2019年4月期343人3人330人3人40.9歳12.9年4,251,000円2区分S100GJBT
2018年度2018年4月期362人3人334人3人———開示なしS100DP11
2017年度2017年4月期378人4人351人4人———開示なしS100AXRU
2016年度2016年4月期395人6人375人6人———開示なしS10089G6
2015年度2015年4月期395人14人381人14人———開示なしS1005HSR
2014年度2014年4月期356人40人350人40人———開示なしS1002KO7

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数2026年度｜連結 1区分・提出会社 1区分
連結ベース2026年度・企業集団全体
金属製品加工事業339人臨時 4人
提出会社（単体）ベース2026年度・非連結
金属製品加工事業236人臨時 4人

バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。

セグメント別の年度推移（連結ベース）1区分

金属製品加工事業

従業員数（人）
2026
339人
2025
358人
2024
364人
2023
384人
2022
393人
2021
402人
2020
395人
2019
343人

各カードの棒の長さは、そのセグメント自身の年度内の最大値に対する比率です（カードをまたいだ横幅の比較はできません）。 報告セグメントの区分は年度によって変更されることがあるため、区分が変わった年度は単純に連続した推移として読めません。

出典

  • 2026年4月期 有価証券報告書（第51期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YROC・2026年07月22日 提出）PDF本文
  • 2025年4月期 有価証券報告書（第50期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100WE7I・2025年07月23日 提出）PDF本文
  • 2024年4月期 有価証券報告書（第49期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100U3OP・2024年07月25日 提出）PDF本文
  • 2023年4月期 有価証券報告書（第48期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100RGTR・2023年07月27日 提出）PDF本文
  • 2022年4月期 有価証券報告書（第47期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OSBE・2022年07月27日 提出）PDF本文
  • 2021年4月期 有価証券報告書（第46期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100M1X3・2021年07月28日 提出）PDF本文
  • 2020年4月期 有価証券報告書（第45期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100JARU・2020年07月29日 提出）PDF本文
  • 2019年4月期 有価証券報告書（第44期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100GJBT・2019年07月25日 提出）PDF本文
  • 2018年4月期 有価証券報告書（第43期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DP11・2018年07月26日 提出）PDF本文
  • 2017年4月期 有価証券報告書（第42期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AXRU・2017年07月27日 提出）PDF本文
  • 2016年4月期 有価証券報告書（第41期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10089G6・2016年07月28日 提出）PDF本文
  • 2015年4月期 有価証券報告書（第40期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1005HSR・2015年07月28日 提出）PDF本文
  • 2014年4月期 有価証券報告書（第39期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1002KO7・2014年07月25日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。