カナデビア株式会社（7004） 企業情報サマリー
カナデビア株式会社（7004） 企業情報サマリー
カナデビア株式会社（7004）（EDINETコード E02124）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
カナデビア株式会社
カナデビア株式会社（英: Kanadevia Corporation）は、大阪府大阪市住之江区南港北に本社を置く、環境装置、工場設備・産業機械、発電設備などを製造する日本の機械・プラントメーカー。東京証券取引所プライム市場上場（証券コード：7004）、日経平均株価構成銘柄の一つ。 2024年9月30日までの商号は日立造船株式会社（ひたちぞうせん、英: Hitachi Zosen Corporation）だが、現在は日立グループには属しておらず、2002年に造船事業からも撤退している。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（単体）・5期業績とキャッシュ・フローの推移単体・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
単位 円・年度は決算期の年/月です
主要指標の推移単体・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・単体5期営業利益又は営業損失（△）
業績・単体5期経常利益又は経常損失（△）
業績・単体5期当期純利益又は当期純損失（△）
業績・単体5期総資産額
財政状態・単体5期純資産額
財政状態・単体5期自己資本比率
財務指標・単体5期自己資本利益率
財務指標・単体5期従業員数
人員・単体5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,145億円 | 2,163億円 | 2,093億円 | 2,238億円 | 2,211億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 99.6億円 | 48.9億円 | 89.2億円 | 88.4億円 | 34.1億円 |
| 当期純利益又は当期純損失（△） | 100億円 | 111億円 | 78.2億円 | 80.6億円 | 17.2億円 |
| 自己資本利益率 | 9.6% | 11.3% | 8.2% | 8.6% | 1.9% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 19.0億円 | 44.2億円 | 72.4億円 | 46.7億円 | 81.9億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 43.8億円 | 50.3億円 | 102億円 | 42.2億円 | 66.8億円 |
| 総資産額 | 4,138億円 | 3,550億円 | 3,256億円 | 3,241億円 | 3,243億円 |
| 自己資本比率 | 26% | 28.6% | 29% | 29.7% | 27.9% |
| 純資産額 | 1,075億円 | 1,015億円 | 945億円 | 963億円 | 904億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 59.57 円 | 65.92 円 | 46.41 円 | 47.83 円 | 10.22 円 |
| １株当たり純資産額 | 639.01 円 | 603.66 円 | 560.55 円 | 571.58 円 | 536.61 円 |
| １株当たり配当額 | 25 円 | 25 円 | 23 円 | 18 円 | 12 円 |
| 配当性向 | 42% | 37.9% | 49.6% | 37.6% | 1.17% |
| 従業員数 | 4,088 人 | 3,964 人 | 3,792 人 | 4,046 人 | 4,001 人 |
長期経営指標
2002〜2026年度・連結2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
機械の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 12,666人・セグメント別・年度推移を見る →
その他167人
全社（共通）974人
脱炭素化693人
機械・インフラ1,843人
環境8,989人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 29,082,000 | 17.26% | 東京都港区赤坂一丁目８－１ |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8,980,000 | 5.33% | 東京都中央区晴海一丁目８－12 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 5,556,000 | 3.3% | ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS U.S.A. （東京都港区港南二丁目15－１） |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 5,370,000 | 3.19% | P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. （東京都港区港南二丁目15－１） |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 5,291,000 | 3.14% | 東京都千代田区丸の内一丁目４－５ |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 4,013,000 | 2.38% | ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS U.S.A. （東京都港区港南二丁目15－１） |
| 7 | HSBC－FUND SERVICES HSBC － 006 MF EFM （常任代理人 香港上海銀行東京支店） | 3,100,000 | 1.84% | 1 QUEEN’S ROAD, CENTRAL. HONG KONG （東京都中央区日本橋三丁目11－１） |
| 8 | HSBC BANK PLC A/C M AND G（ACS）VALUE PARTNERS CHINA EQUITY FUND （常任代理人 香港上海銀行東京支店） | 3,086,000 | 1.83% | 8 CANADA SQUARE, LONDON E14 5HQ （東京都中央区日本橋三丁目11－１） |
| 9 | カナデビア職員持株会 | 2,636,000 | 1.56% | 大阪市住之江区南港北一丁目７－89 |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 2,621,000 | 1.56% | 240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A. （東京都港区港南二丁目15－１） |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 58,701名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0.02%2名
金融機関32.26%48名
金融商品取引業者6.02%50名
その他の法人1.3%415名
外国法人等（個人以外）36.46%271名
外国法人等（個人）0.03%81名
個人・その他23.91%57,834名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 6名 | 1.78億円 | 1.39億円 | — | 800万円 |
| 社外役員 | 6名 | 6,800万円 | 6,800万円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 4名 | 6,200万円 | 6,200万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 126億円
2026126億円
2025120億円
2024112億円
202385.8億円
202261.4億円
環境 69.0億円その他 26.5億円脱炭素化 19.8億円機械・インフラ 10.6億円
設備投資額2026期 252億円
2026252億円
2025275億円
202496.0億円
202379.5億円
202280.6億円
環境 176億円機械・インフラ 47.5億円脱炭素化 17.2億円その他 11.0億円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第129期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第128期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第127期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第126期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第125期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/22 23:49。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。