東日本旅客鉄道株式会社(9020) 企業情報サマリー

東日本旅客鉄道株式会社(9020) 企業情報サマリー

東日本旅客鉄道株式会社(9020)(EDINETコード E04147)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東日本旅客鉄道株式会社

証券コード 9020EDINET E04147陸運業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

東日本旅客鉄道株式会社(ひがしにほんりょかくてつどう、英: East Japan Railway Company)は、東日本を中心として旅客鉄道等を運営する日本の鉄道事業者。JRグループの旅客鉄道会社の一つ。通称はJR東日本(ジェイアールひがしにほん)、英語略称はJR East。

出典

Wikipedia「東日本旅客鉄道」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高前年比 —
当期純利益2,478億円前年比 +10.5%
総資産前年比 —
純資産・持分前年比 —
ROE前年比 —
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
営業利益当期純利益
−2,000億02,000億4,000億6,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業利益: −1,539億円 円2022/3 当期純利益: −949億円 円2023/3 営業利益: 1,406億円 円2023/3 当期純利益: 992億円 円2024/3 営業利益: 3,452億円 円2024/3 当期純利益: 1,964億円 円2025/3 営業利益: 3,768億円 円2025/3 当期純利益: 2,243億円 円2026/3 営業利益: 4,143億円 円2026/3 当期純利益: 2,478億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−1,539億円
2023/3
1,406億円
2024/3
3,452億円
2025/3
3,768億円
2026/3
4,143億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−949億円
2023/3
992億円
2024/3
1,964億円
2025/3
2,243億円
2026/3
2,478億円
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)2,478億円2,243億円1,964億円992億円−949億円
営業利益又は営業損失(△)4,143億円3,768億円3,452億円1,406億円−1,539億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)219.42 円198.29 円173.82 円263.38 円-251.69 円

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

営業収益

1998
2.51兆
1999
2.48兆
2000
2.50兆
2001
2.55兆
2002
2.54兆
2003
2.57兆
2004
2.54兆
2005
2.54兆
2006
2.59兆
2007
2.66兆
2008
2.70兆
2009
2.70兆
2010
2.57兆
2011
2.54兆
2012
2.53兆
2013
2.67兆
2014
2.70兆
2015
2.76兆
2016
2.87兆
2017
2.88兆
2018
2.95兆
2019
3.00兆
2020
2.95兆
2021
1.76兆
2022
1.98兆
2023
2.41兆
2024
2.73兆
2025
2.89兆
2026
3.08兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
662億
1999
219億
2000
670億
2001
692億
2002
476億
2003
980億
2004
1,199億
2005
1,116億
2006
1,576億
2007
1,759億
2008
1,897億
2009
1,873億
2010
1,202億
2011
762億
2012
1,087億
2013
1,754億
2014
1,999億
2015
1,804億
2016
2,453億
2017
2,779億
2018
2,890億
2019
2,952億
2020
1,984億
2021
−5,779億
2022
−949億
2023
992億
2024
1,964億
2025
2,243億
2026
2,478億

従業員数

2000
82,747人
2001
82,285人
2002
80,200人
2003
78,760人
2004
77,009人
2005
74,923人
2006
72,802人
2007
71,316人
2008
72,214人
2009
72,550人
2010
71,854人
2011
71,749人
2012
71,729人
2013
73,017人
2014
73,551人
2015
73,329人
2016
73,053人
2017
73,063人
2018
73,193人
2019
72,402人
2020
71,812人
2021
71,973人
2022
71,240人
2023
69,235人
2024
68,769人
2025
69,559人
2026
70,623人

ライバル企業

陸運業の売上上位企業を多指標で比較する →陸運業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢39.8歳
平均年間給与8,191,696円
平均勤続年数17.1年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 70,623人・セグメント別・年度推移を見る →
流通・サービス事業6,310人
不動産・ホテル事業6,007人
その他5,141人
運輸事業53,165人

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第39期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YC7N・2026年06月17日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第38期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VYOS・2025年06月18日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第37期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TNNU・2024年06月20日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第36期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R09D・2023年06月22日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第35期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OA8T・2022年06月22日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 22:06。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。