株式会社Joshin(8173) 企業情報サマリー

株式会社Joshin(8173) 企業情報サマリー

株式会社Joshin(8173)(EDINETコード E03052)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社Joshin

証券コード 8173EDINET E03052小売業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社Joshin(ジョーシン、英: Joshin Corporation)は、大阪府大阪市浪速区に本社を置く、関西地方を中心に家電量販店を展開する企業。「ジョーシン」(Joshin)の名称で店舗を展開。他に玩具店「キッズランド」を擁する。

出典

Wikipedia「Joshin」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高4,367億円前年比 +8.3%
当期純利益32.8億円前年比 -3.7%
総資産2,288億円前年比 -1.2%
純資産・持分1,054億円前年比 +0.7%
ROE3.1%前年比 -6.1%
従業員数4,362 人前年比 +1.6%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億4,000億5,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 4,095億円 円2022/3 営業利益: 88.8億円 円2022/3 当期純利益: 63.9億円 円2023/3 売上高: 4,085億円 円2023/3 営業利益: 83.1億円 円2023/3 当期純利益: 49.7億円 円2024/3 売上高: 4,037億円 円2024/3 営業利益: 83.6億円 円2024/3 当期純利益: 48.9億円 円2025/3 売上高: 4,033億円 円2025/3 営業利益: 36.9億円 円2025/3 当期純利益: 34.1億円 円2026/3 売上高: 4,367億円 円2026/3 営業利益: 54.2億円 円2026/3 当期純利益: 32.8億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 14.4億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −95.7億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 18.7億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 71.2億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −90.7億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 23.6億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 22.8億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −48.1億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 36.5億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 164億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −18.1億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −107億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 131億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −35.0億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −128億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
4,095億円
2023/3
4,085億円
2024/3
4,037億円
2025/3
4,033億円
2026/3
4,367億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
88.8億円
2023/3
83.1億円
2024/3
83.6億円
2025/3
36.9億円
2026/3
54.2億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
97.0億円
2023/3
83.2億円
2024/3
82.5億円
2025/3
34.9億円
2026/3
51.1億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
63.9億円
2023/3
49.7億円
2024/3
48.9億円
2025/3
34.1億円
2026/3
32.8億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2,174億円
2023/3
2,232億円
2024/3
2,328億円
2025/3
2,315億円
2026/3
2,288億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
986億円
2023/3
1,007億円
2024/3
1,046億円
2025/3
1,047億円
2026/3
1,054億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
14.4億円
2023/3
71.2億円
2024/3
22.8億円
2025/3
164億円
2026/3
131億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
45.4%
2023/3
45.1%
2024/3
44.9%
2025/3
45.2%
2026/3
46%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
6.6%
2023/3
5%
2024/3
4.8%
2025/3
3.3%
2026/3
3.1%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
4,144人
2023/3
4,184人
2024/3
4,245人
2025/3
4,295人
2026/3
4,362人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高4,367億円4,033億円4,037億円4,085億円4,095億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)53.3億円56.9億円77.2億円76.3億円95.5億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)32.8億円34.1億円48.9億円49.7億円63.9億円
自己資本利益率3.1%3.3%4.8%5%6.6%
営業利益又は営業損失(△)54.2億円36.9億円83.6億円83.1億円88.8億円
経常利益又は経常損失(△)51.1億円34.9億円82.5億円83.2億円97.0億円
総資産額2,288億円2,315億円2,328億円2,232億円2,174億円
自己資本比率46%45.2%44.9%45.1%45.4%
純資産額1,054億円1,047億円1,046億円1,007億円986億円
現金及び現金同等物の残高45.3億円77.1億円38.9億円27.7億円23.6億円
営業活動によるキャッシュ・フロー131億円164億円22.8億円71.2億円14.4億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−35.0億円−18.1億円−48.1億円−90.7億円−95.7億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−128億円−107億円36.5億円23.6億円18.7億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)126.81 円131.13 円185.9 円186.77 円238.78 円
1株当たり純資産額4,071.33 円4,049.47 円4,008.94 円3,811.42 円3,684.75 円
従業員数4,362 人4,295 人4,245 人4,184 人4,144 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
2,379億
2003
2,239億
2004
2,453億
2005
2,632億
2006
2,980億
2007
3,157億
2008
3,410億
2009
3,597億
2010
3,856億
2011
4,352億
2012
4,102億
2013
3,660億
2014
4,018億
2015
3,724億
2016
3,758億
2017
3,744億
2018
3,917億
2019
4,038億
2020
4,156億
2021
4,491億
2022
4,095億
2023
4,085億
2024
4,037億
2025
4,033億
2026
4,367億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−127億
2003
3.65億
2004
13.8億
2005
17.6億
2006
25.6億
2007
27.6億
2008
37.1億
2009
41.1億
2010
46.9億
2011
61.5億
2012
62.5億
2013
34.6億
2014
30.4億
2015
33.7億
2016
43.6億
2017
51.9億
2018
55.8億
2019
63.5億
2020
54.2億
2021
88.7億
2022
63.9億
2023
49.7億
2024
48.9億
2025
34.1億
2026
32.8億

従業員数

2002
3,292人
2003
3,062人
2004
3,026人
2005
2,912人
2006
2,951人
2007
2,912人
2008
2,978人
2009
3,091人
2010
3,032人
2011
3,418人
2012
3,604人
2013
3,631人
2014
3,658人
2015
3,698人
2016
3,701人
2017
3,782人
2018
3,807人
2019
3,876人
2020
3,940人
2021
4,024人
2022
4,144人
2023
4,184人
2024
4,245人
2025
4,295人
2026
4,362人

ライバル企業

小売業の売上上位企業を多指標で比較する →小売業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢44歳
平均年間給与6,193,000円
平均勤続年数19年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,964,0007.39%東京都港区赤坂1丁目8-1赤坂インターシティAIR
2上新電機社員持株会1,799,0006.77%大阪市浪速区日本橋西1丁目6-5
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)1,046,0003.94%東京都中央区晴海1丁目8-12
4株式会社りそな銀行800,0003.01%大阪市中央区備後町2丁目2-1
5第一生命保険株式会社675,0002.54%東京都千代田区有楽町1丁目13-1
6シャープ株式会社542,0002.04%大阪市中央区久太郎町2丁目1-25
7STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行)401,0001.51%P.O.BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A(東京都港区港南2丁目15-1品川インターシティA棟)
8株式会社ケーズマネジメント370,0001.39%茨城県水戸市柳町1丁目13-20
9上新電機取引先持株会356,0001.34%大阪市浪速区日本橋西1丁目6-5
10BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD(常任代理人 株式会社三菱 UFJ銀行)342,0001.28%ONE CHURCHILL PLACE,LONDON,E14 5HP UNITED KINGDOM(東京都千代田区丸の内1丁目4-5)

所有者別状況

金融機関25.1%36名
金融商品取引業者2.34%22名
その他の法人25.34%336名
外国法人等(個人以外)12.53%112名
外国法人等(個人)0.02%35名
個人・その他34.67%24,145名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)5名1.09億円3,400万円
社外役員10名5,000万円
監査役(社外監査役を除く)1名300万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

設備投資額2026期 46.6億円
202646.6億円
202559.4億円
202470.4億円
202392.5億円
202293.9億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第78期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YHVK・2026年06月23日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W56V・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TUBN・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第75期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R62H・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第74期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OGQA・2022年06月27日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 03:35。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。