日本電子株式会社(6951) 企業情報サマリー

日本電子株式会社(6951) 企業情報サマリー

日本電子株式会社(6951)(EDINETコード E01905)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

日本電子株式会社

証券コード 6951EDINET E01905電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

日本電子株式会社(にほんでんし、JEOL Ltd.)は東京都昭島市に本社を置く、電子顕微鏡をはじめとした精密機器や理科学機器の設計、製造、販売、保守を行う企業である。東京証券取引所プライム市場に上場しており、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「日本電子」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(単体)・5期
売上高1,471億円前年比 -11.0%
当期純利益210億円前年比 +14.9%
総資産2,014億円前年比 +8.0%
純資産・持分1,274億円前年比 +2.5%
ROE16.7%前年比 +9.2%
従業員数2,313 人前年比 -0.1%
業績とキャッシュ・フローの推移単体・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億2,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1,177億円 円2022/3 営業利益: 113億円 円2022/3 当期純利益: 121億円 円2023/3 売上高: 1,353億円 円2023/3 営業利益: 209億円 円2023/3 当期純利益: 175億円 円2024/3 売上高: 1,461億円 円2024/3 営業利益: 255億円 円2024/3 当期純利益: 212億円 円2025/3 売上高: 1,653億円 円2025/3 営業利益: 323億円 円2025/3 当期純利益: 182億円 円2026/3 売上高: 1,471億円 円2026/3 営業利益: 219億円 円2026/3 当期純利益: 210億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

主要指標の推移単体・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・単体5期
2022/3
1,177億円
2023/3
1,353億円
2024/3
1,461億円
2025/3
1,653億円
2026/3
1,471億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・単体5期
2022/3
113億円
2023/3
209億円
2024/3
255億円
2025/3
323億円
2026/3
219億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・単体5期
2022/3
144億円
2023/3
229億円
2024/3
294億円
2025/3
330億円
2026/3
263億円

当期純利益又は当期純損失(△)

業績・単体5期
2022/3
121億円
2023/3
175億円
2024/3
212億円
2025/3
182億円
2026/3
210億円

総資産額

財政状態・単体5期
2022/3
1,598億円
2023/3
1,693億円
2024/3
1,972億円
2025/3
1,865億円
2026/3
2,014億円

純資産額

財政状態・単体5期
2022/3
790億円
2023/3
937億円
2024/3
1,135億円
2025/3
1,243億円
2026/3
1,274億円

自己資本比率

財務指標・単体5期
2022/3
49.5%
2023/3
55.4%
2024/3
57.5%
2025/3
66.6%
2026/3
63.3%

自己資本利益率

財務指標・単体5期
2022/3
19.3%
2023/3
20.3%
2024/3
20.4%
2025/3
15.3%
2026/3
16.7%

従業員数

人員・単体5期
2022/3
2,092人
2023/3
2,259人
2024/3
2,277人
2025/3
2,315人
2026/3
2,313人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,471億円1,653億円1,461億円1,353億円1,177億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)271億円236億円281億円223億円155億円
当期純利益又は当期純損失(△)210億円182億円212億円175億円121億円
自己資本利益率16.7%15.3%20.4%20.3%19.3%
営業利益又は営業損失(△)219億円323億円255億円209億円113億円
経常利益又は経常損失(△)263億円330億円294億円229億円144億円
総資産額2,014億円1,865億円1,972億円1,693億円1,598億円
自己資本比率63.3%66.6%57.5%55.4%49.5%
純資産額1,274億円1,243億円1,135億円937億円790億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)410.24 円356.61 円414.5 円343.37 円242.8 円
1株当たり純資産額2,616.78 円2,430.26 円2,220.9 円1,836 円1,548.9 円
1株当たり配当額132 円106 円102 円66 円50 円
配当性向32.2%29.7%24.6%19.2%20.6%
従業員数2,313 人2,315 人2,277 人2,259 人2,092 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
827億
2003
828億
2004
871億
2005
859億
2006
933億
2007
1,018億
2008
939億
2009
839億
2010
848億
2011
753億
2012
832億
2013
796億
2014
993億
2015
954億
2016
1,074億
2017
997億
2018
1,046億
2019
1,113億
2020
1,172億
2021
1,104億
2022
1,384億
2023
1,627億
2024
1,743億
2025
1,967億
2026
1,794億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
11.6億
2003
−9.50億
2004
7.84億
2005
12.4億
2006
12.9億
2007
28.1億
2008
1.12億
2009
−19.3億
2010
2.75億
2011
5,200万
2012
−90.5億
2013
16.0億
2014
39.8億
2015
19.9億
2016
40.9億
2017
5.95億
2018
45.3億
2019
59.4億
2020
53.6億
2021
37.5億
2022
123億
2023
178億
2024
217億
2025
187億
2026
221億

従業員数

2002
3,114人
2003
3,129人
2004
3,086人
2005
3,048人
2006
3,020人
2007
3,014人
2008
3,047人
2009
3,103人
2010
3,114人
2011
2,926人
2012
2,709人
2013
2,742人
2014
2,967人
2015
2,952人
2016
2,963人
2017
2,976人
2018
3,008人
2019
3,029人
2020
3,165人
2021
3,198人
2022
3,291人
2023
3,351人
2024
3,435人
2025
3,604人
2026
3,731人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢44.6歳
平均年間給与8,575,000円
平均勤続年数15.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 3,731人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)385人
理科学・計測機器事業2,397人
産業機器事業659人
医用機器事業290人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7,047,00014.31%東京都港区赤坂1-8-1
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)2,548,0005.18%東京都中央区晴海1-8-12
3MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB (常任代理人 BOFA証券株式会社)1,706,0003.47%MERRILL LYNCH FINANCIAL CENTRE 2 KING EDWARD STREET LONDON UNITED KINGDOM (東京都中央区日本橋1-4-1)
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)1,625,0003.3%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2-15-1)
5日本電子共栄会1,351,0002.75%東京都昭島市武蔵野3-1-2
6株式会社三菱UFJ銀行1,125,0002.29%東京都千代田区丸の内1-4-5
7日本生命保険相互会社1,042,0002.12%東京都千代田区丸の内1-6-6
8MISAKI ENGAGEMENT MASTER FUND (常任代理人 香港上海銀行)912,0001.85%190 ELGIN AVENUE, GEORGE TOWN, GRAND CAYMAN, KY 1-9005, CAYMAN ISLANDS (東京都中央区日本橋3-11-1)
9日本電子グループ従業員持株会774,0001.57%東京都昭島市武蔵野3-1-2
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)758,0001.54%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2-15-1)

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関31.56%37名
金融商品取引業者2.46%36名
その他の法人4.54%168名
外国法人等(個人以外)42.87%325名
外国法人等(個人)0.02%24名
個人・その他18.55%9,138名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)7名2.70億円6,800万円
社外役員7名5,200万円5,200万円
監査役(社外監査役を除く)2名5,100万円5,100万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 114億円
2026114億円
2025120億円
2024103億円
2023104億円
202285.2億円
理科学・計測機器事業 76.3億円産業機器事業 23.9億円医用機器事業 13.8億円
設備投資額2026期 202億円
2026202億円
202570.3億円
202455.6億円
202336.6億円
202268.9億円
理科学・計測機器事業 155億円産業機器事業 28.0億円医用機器事業 3.35億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第79期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YIDD・2026年06月23日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第78期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W5KW・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TSO8・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R6SW・2023年06月28日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第75期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OISG・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/16 11:02。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。