日本電子株式会社（6951） 企業情報サマリー
日本電子株式会社（6951） 企業情報サマリー
日本電子株式会社（6951）（EDINETコード E01905）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
日本電子株式会社
日本電子株式会社（にほんでんし、JEOL Ltd.）は東京都昭島市に本社を置く、電子顕微鏡をはじめとした精密機器や理科学機器の設計、製造、販売、保守を行う企業である。東京証券取引所プライム市場に上場しており、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億2,000億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億300億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,794億円 | 1,967億円 | 1,743億円 | 1,627億円 | 1,384億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 295億円 | 250億円 | 295億円 | 237億円 | 167億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 221億円 | 187億円 | 217億円 | 178億円 | 123億円 |
| 自己資本利益率 | 15.7% | 14.3% | 19.1% | 19% | 17.9% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 260億円 | 355億円 | 275億円 | 242億円 | 141億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 286億円 | 344億円 | 300億円 | 235億円 | 163億円 |
| 総資産額 | 2,420億円 | 2,225億円 | 2,302億円 | 1,993億円 | 1,896億円 |
| 自己資本比率 | 59.9% | 61.4% | 54.5% | 51.1% | 45.3% |
| 純資産額 | 1,449億円 | 1,367億円 | 1,255億円 | 1,019億円 | 859億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 373億円 | 346億円 | 298億円 | 320億円 | 424億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 160億円 | 231億円 | 153億円 | 33.5億円 | 226億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −138億円 | −8.55億円 | −180億円 | −57.3億円 | −6.48億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | −15.5億円 | −171億円 | −7.98億円 | −87.3億円 | 55.2億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 432.58 円 | 365.55 円 | 424.92 円 | 349.34 円 | 246.78 円 |
| １株当たり純資産額 | 2,975.26 円 | 2,672.19 円 | 2,457.01 円 | 1,995.55 円 | 1,684.08 円 |
| 従業員数 | 3,731 人 | 3,604 人 | 3,435 人 | 3,351 人 | 3,291 人 |
長期経営指標
2002〜2026年度・連結2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
電気機器の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 3,731人・セグメント別・年度推移を見る →
全社（共通）385人
理科学・計測機器事業2,397人
産業機器事業659人
医用機器事業290人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7,047,000 | 14.31% | 東京都港区赤坂１－８－１ |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2,548,000 | 5.18% | 東京都中央区晴海１－８－12 |
| 3 | ＭＬＩ ＦＯＲ ＣＬＩＥＮＴ ＧＥＮＥＲＡＬ ＯＭＮＩ ＮＯＮ ＣＯＬＬＡＴＥＲＡＬ ＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ－ＰＢ （常任代理人 ＢＯＦＡ証券株式会社） | 1,706,000 | 3.47% | ＭＥＲＲＩＬＬ ＬＹＮＣＨ ＦＩＮＡＮＣＩＡＬ ＣＥＮＴＲＥ ２ ＫＩＮＧ ＥＤＷＡＲＤ ＳＴＲＥＥＴ ＬＯＮＤＯＮ ＵＮＩＴＥＤ ＫＩＮＧＤＯＭ （東京都中央区日本橋１－４－１） |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1,625,000 | 3.3% | ＯＮＥ ＣＯＮＧＲＥＳＳ ＳＴＲＥＥＴ， ＳＵＩＴＥ １， ＢＯＳＴＯＮ， ＭＡＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ （東京都港区港南２－15－１） |
| 5 | 日本電子共栄会 | 1,351,000 | 2.75% | 東京都昭島市武蔵野３－１－２ |
| 6 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 1,125,000 | 2.29% | 東京都千代田区丸の内１－４－５ |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 1,042,000 | 2.12% | 東京都千代田区丸の内１－６－６ |
| 8 | ＭＩＳＡＫＩ ＥＮＧＡＧＥＭＥＮＴ ＭＡＳＴＥＲ ＦＵＮＤ （常任代理人 香港上海銀行） | 912,000 | 1.85% | １９０ ＥＬＧＩＮ ＡＶＥＮＵＥ， ＧＥＯＲＧＥ ＴＯＷＮ， ＧＲＡＮＤ ＣＡＹＭＡＮ， ＫＹ １－９００５， ＣＡＹＭＡＮ ＩＳＬＡＮＤＳ （東京都中央区日本橋３－11－１） |
| 9 | 日本電子グループ従業員持株会 | 774,000 | 1.57% | 東京都昭島市武蔵野３－１－２ |
| 10 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５３０１ （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 758,000 | 1.54% | ＯＮＥ ＣＯＮＧＲＥＳＳ ＳＴＲＥＥＴ， ＳＵＩＴＥ １， ＢＯＳＴＯＮ， ＭＡＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ （東京都港区港南２－15－１） |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 9,729名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0%1名
金融機関31.56%37名
金融商品取引業者2.46%36名
その他の法人4.54%168名
外国法人等（個人以外）42.87%325名
外国法人等（個人）0.02%24名
個人・その他18.55%9,138名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 7名 | 2.70億円 | — | — | 6,800万円 |
| 社外役員 | 7名 | 5,200万円 | 5,200万円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 2名 | 5,100万円 | 5,100万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 114億円
2026114億円
2025120億円
2024103億円
2023104億円
202285.2億円
理科学・計測機器事業 76.3億円産業機器事業 23.9億円医用機器事業 13.8億円
設備投資額2026期 202億円
2026202億円
202570.3億円
202455.6億円
202336.6億円
202268.9億円
理科学・計測機器事業 155億円産業機器事業 28.0億円医用機器事業 3.35億円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第79期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第78期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第77期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第76期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第75期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/12 19:40。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。