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日本システム技術株式会社 財務データ（有報）

日本システム技術株式会社 財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

日本システム技術株式会社

証券コード 4323EDINET E05236情報・通信業
通期（有報）四半期半期
通常前年比指数
損益計算書関係〈個別〉
項目単位2026202520242023202220212020201920182017201620152014CAGR
役員報酬百万円365350347294265271261190168158137136159+7.2%
給料及び手当百万円2,1481,9301,6441,5521,4361,3341,2821,087924900906787726+9.5%
賞与引当金繰入額百万円246225220217226168155129113116878190+8.8%
役員賞与引当金繰入額百万円142144137118776230212727191927+14.9%
退職給付費用百万円60586164516666474140353332+5.3%
役員株式報酬費用百万円5917142142373020     +16.7%
減価償却費百万円127998965606457667347375125+14.6%
研究開発費百万円589553353469437400442493458332346269157+11.7%
賃借料百万円184111141136122124141147104877810072+8.1%

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。 斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。 軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書（第54期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YI5H・2026年06月24日 提出）PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書（第53期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100W4ZM・2025年06月27日 提出）PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書（第52期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TQ3R・2024年06月26日 提出）PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書（第51期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R5Y8・2023年06月29日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第50期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100O9T8・2022年06月24日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第49期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LRQL・2021年06月28日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第48期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IYNQ・2020年06月25日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第47期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G4QH・2019年06月24日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第46期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DF0M・2018年06月27日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第45期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AOLH・2017年06月28日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第44期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007XBZ・2016年06月27日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第43期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1005184・2015年06月22日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第42期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100220Q・2014年06月23日 提出）PDF本文

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