大末建設株式会社(1814) 企業情報サマリー

大末建設株式会社(1814) 企業情報サマリー

大末建設株式会社(1814)(EDINETコード E00093)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員をまとめて確認できます。

企業基本情報

大末建設株式会社

証券コード 1814EDINET E00093建設業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

大末建設株式会社(だいすえけんせつ、(英: DAISUE CONSTRUCTION CO., LTD.)は、大阪市中央区に本社を置く建設会社でゼネコン。東証プライム上場。みどり会の会員企業であり三和グループに属している。

出典

Wikipedia「大末建設」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,056億円前年比 +18.6%
当期純利益38.0億円前年比 +84.5%
総資産596億円前年比 +7.3%
純資産・持分前年比 —
ROE前年比 —
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 696億円 円2022/3 営業利益: 27.1億円 円2022/3 当期純利益: 18.2億円 円2023/3 売上高: 718億円 円2023/3 営業利益: 18.9億円 円2023/3 当期純利益: 13.2億円 円2024/3 売上高: 778億円 円2024/3 営業利益: 15.9億円 円2024/3 当期純利益: 12.3億円 円2025/3 売上高: 890億円 円2025/3 営業利益: 37.0億円 円2025/3 当期純利益: 20.6億円 円2026/3 売上高: 1,056億円 円2026/3 営業利益: 65.8億円 円2026/3 当期純利益: 38.0億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー
−30.0億−20.0億−10.0億010.0億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1.22億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −5.16億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −29.9億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 8.08億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3.05億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
696億円
2023/3
718億円
2024/3
778億円
2025/3
890億円
2026/3
1,056億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
27.1億円
2023/3
18.9億円
2024/3
15.9億円
2025/3
37.0億円
2026/3
65.8億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
27.1億円
2023/3
19.4億円
2024/3
16.0億円
2025/3
37.1億円
2026/3
66.1億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
18.2億円
2023/3
13.2億円
2024/3
12.3億円
2025/3
20.6億円
2026/3
38.0億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
487億円
2023/3
456億円
2024/3
591億円
2025/3
556億円
2026/3
596億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
42.4%
2023/3
47.2%
2024/3
38.2%
2025/3
41.4%
2026/3
42.3%
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,056億円890億円778億円718億円696億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)38.0億円20.6億円12.3億円13.2億円18.2億円
営業利益又は営業損失(△)65.8億円37.0億円15.9億円18.9億円27.1億円
経常利益又は経常損失(△)66.1億円37.1億円16.0億円19.4億円27.1億円
総資産額596億円556億円591億円456億円487億円
自己資本比率42.3%41.4%38.2%47.2%42.4%
現金及び現金同等物の残高108億円44.6億円87.8億円99.9億円73.2億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−3.05億円8.08億円−29.9億円−5.16億円−1.22億円

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
972億
2003
916億
2004
886億
2005
924億
2006
955億
2007
955億
2008
793億
2009
654億
2010
540億
2011
491億
2012
420億
2013
392億
2014
522億
2015
557億
2016
599億
2017
645億
2018
529億
2019
649億
2020
652億
2021
565億
2022
696億
2023
718億
2024
778億
2025
890億
2026
1,056億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−9.23億
2003
−13.0億
2004
10.8億
2005
4.62億
2006
8.85億
2007
−19.1億
2008
12.6億
2009
1.81億
2010
−7.70億
2011
3.11億
2012
−8.94億
2013
−8.26億
2014
12.4億
2015
16.3億
2016
22.7億
2017
35.5億
2018
18.5億
2019
28.1億
2020
19.0億
2021
16.0億
2022
18.2億
2023
13.2億
2024
12.3億
2025
20.6億
2026
38.0億

従業員数

2002
951人
2003
915人
2004
899人
2005
880人
2006
836人
2007
779人
2008
771人
2009
782人
2010
639人
2011
596人
2012
580人
2013
571人
2014
555人
2015
565人
2016
586人
2017
598人
2018
592人
2019
572人
2020
580人
2021
602人
2022
619人
2023
631人
2024
668人
2025
671人
2026
680人

ライバル企業

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主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1ミサワホーム株式会社2,042,00019.37%東京都新宿区西新宿二丁目4番1号
2NOMURA INTERNATIONAL PLC A/C JAPAN FLOW (常任代理人 野村證券株式会社)284,0002.7%1 ANGEL LANE,LONDON,EC4R 3AB,UNITED KINGDOM (東京都中央区日本橋一丁目13番1号)
3モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社235,0002.24%東京都千代田区大手町一丁目9番7号
4大末建設株式会社大親会持株会232,0002.21%大阪市中央区久太郎町二丁目5番28号
5大末建設従業員持株会219,0002.08%大阪市中央区久太郎町二丁目5番28号
6山本良継197,0001.87%大阪府松原市
7大末建設東京大親会持株会186,0001.77%東京都江東区新砂一丁目7番27号
8DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)167,0001.59%PALISADES WEST 6300,BEE CAVE ROAD BUILDING ONE AUSTIN TX 78746 US (東京都新宿区新宿六丁目27番30号)
9BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)161,0001.53%PETERBOROUGH COURT 133 FLEET STREET LONDON EC4A 2BB UNITED KINGDOM (東京都千代田区丸の内一丁目4番5号)
10住友不動産株式会社155,0001.48%東京都新宿区西新宿二丁目4番1号

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第80期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YK21・2026年06月25日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第79期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W2U5・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第78期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOSV・2024年06月21日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第77期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R1DT・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第76期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OCE0・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/13 00:19。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。