東芝プラントシステム株式会社(1983) 企業情報サマリー

東芝プラントシステム株式会社(1983) 企業情報サマリー

東芝プラントシステム株式会社(1983)(EDINETコード E00200)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東芝プラントシステム株式会社

証券コード 1983上場廃止EDINET E00200建設業連結
他社比較
概要

東芝プラントシステム株式会社(とうしばプラントシステム)は、東芝グループに属する企業。電力システムや原子力システムなどのプラントエンジニアリングを行う。 2004年(平成16年)に東芝プラント建設と東芝エンジニアリングが合併し、社名変更。

出典

Wikipedia「東芝プラントシステム」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2,442億円前年比 +5.0%
当期純利益144億円前年比 +5.9%
総資産2,743億円前年比 +7.1%
純資産・持分1,569億円前年比 +7.9%
ROE9.52%前年比 -2.4%
従業員数4,319 人前年比 +0.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
2015/32016/32017/32018/32019/32015/3 売上高: 2,187億円 円2015/3 営業利益: 169億円 円2015/3 当期純利益: 100億円 円2016/3 売上高: 2,194億円 円2016/3 営業利益: 186億円 円2016/3 当期純利益: 112億円 円2017/3 売上高: 2,269億円 円2017/3 営業利益: 176億円 円2017/3 当期純利益: 128億円 円2018/3 売上高: 2,326億円 円2018/3 営業利益: 202億円 円2018/3 当期純利益: 136億円 円2019/3 売上高: 2,442億円 円2019/3 営業利益: 204億円 円2019/3 当期純利益: 144億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億
2015/32016/32017/32018/32019/32015/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −50.7億円 円2015/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 87.0億円 円2015/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −14.9億円 円2016/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 252億円 円2016/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 163億円 円2016/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −24.4億円 円2017/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 7.00億円 円2017/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −15.2億円 円2017/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −30.8億円 円2018/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 167億円 円2018/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −18.3億円 円2018/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −38.1億円 円2019/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 102億円 円2019/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −761億円 円2019/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −40.0億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2015/3
2,187億円
2016/3
2,194億円
2017/3
2,269億円
2018/3
2,326億円
2019/3
2,442億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2015/3
169億円
2016/3
186億円
2017/3
176億円
2018/3
202億円
2019/3
204億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2015/3
177億円
2016/3
187億円
2017/3
191億円
2018/3
202億円
2019/3
223億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2015/3
100億円
2016/3
112億円
2017/3
128億円
2018/3
136億円
2019/3
144億円

総資産額

財政状態・連結5期
2015/3
2,294億円
2016/3
2,383億円
2017/3
2,444億円
2018/3
2,560億円
2019/3
2,743億円

純資産額

財政状態・連結5期
2015/3
1,161億円
2016/3
1,213億円
2017/3
1,333億円
2018/3
1,454億円
2019/3
1,569億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2015/3
−50.7億円
2016/3
252億円
2017/3
7.00億円
2018/3
167億円
2019/3
102億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2015/3
50.44%
2016/3
50.78%
2017/3
54.41%
2018/3
56.66%
2019/3
57.05%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2015/3
9.13%
2016/3
9.5%
2017/3
10.08%
2018/3
9.75%
2019/3
9.52%

従業員数

人員・連結5期
2015/3
4,225人
2016/3
4,283人
2017/3
4,353人
2018/3
4,318人
2019/3
4,319人
指標2019年3月期2018年3月期2017年3月期2016年3月期2015年3月期
売上高2,442億円2,326億円2,269億円2,194億円2,187億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)221億円202億円191億円186億円178億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)144億円136億円128億円112億円100億円
自己資本利益率9.52%9.75%10.08%9.5%9.13%
営業利益又は営業損失(△)204億円202億円176億円186億円169億円
経常利益又は経常損失(△)223億円202億円191億円187億円177億円
総資産額2,743億円2,560億円2,444億円2,383億円2,294億円
自己資本比率57.05%56.66%54.41%50.78%50.44%
純資産額1,569億円1,454億円1,333億円1,213億円1,161億円
現金及び現金同等物の残高294億円993億円880億円916億円531億円
営業活動によるキャッシュ・フロー102億円167億円7.00億円252億円−50.7億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−761億円−18.3億円−15.2億円163億円87.0億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−40.0億円−38.1億円−30.8億円−24.4億円−14.9億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)147.35 円139.11 円131.36 円115.4 円103.11 円
1株当たり純資産額1,606.41 円1,489.03 円1,365.06 円1,241.9 円1,188 円
従業員数4,319 人4,318 人4,353 人4,283 人4,225 人

長期経営指標

1998〜2019年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1,212億
1999
1,159億
2000
1,051億
2001
1,093億
2002
1,085億
2003
976億
2004
1,056億
2005
1,380億
2006
1,443億
2007
1,647億
2008
1,785億
2009
1,654億
2010
1,552億
2011
1,511億
2012
1,623億
2013
1,729億
2014
1,823億
2015
2,187億
2016
2,194億
2017
2,269億
2018
2,326億
2019
2,442億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
7.11億
1999
4.48億
2000
2,500万
2001
−42.7億
2002
−22.9億
2003
3.99億
2004
5.12億
2005
42.8億
2006
25.9億
2007
50.2億
2008
62.9億
2009
73.0億
2010
78.4億
2011
57.4億
2012
69.7億
2013
103億
2014
98.3億
2015
100億
2016
112億
2017
128億
2018
136億
2019
144億

従業員数

2000
2,536人
2001
2,505人
2002
2,191人
2003
2,069人
2004
4,135人
2005
4,018人
2006
4,015人
2007
3,951人
2008
3,967人
2009
3,970人
2010
3,934人
2011
3,990人
2012
4,012人
2013
4,024人
2014
4,055人
2015
4,225人
2016
4,283人
2017
4,353人
2018
4,318人
2019
4,319人

ライバル企業

建設業の売上上位企業を多指標で比較する →建設業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢45.4歳
平均年間給与8,592,409円
平均勤続年数21.6年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 8,360人・セグメント別・年度推移を見る →
発電システム部門2,538人
社会・産業システム部門1,503人
報告セグメント4,041人
全社(共通)278人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1株式会社東芝48,574,00049.87%東京都港区芝浦1丁目1番1号
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)3,902,0004.01%東京都港区浜松町2丁目11番3号
3ゴールドマン・サックス・アンド・カンパニー レギュラーアカウント (常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)2,983,0003.06%200 WEST STREET NEW YORK, NY, USA (東京都港区六本木6丁目10番1号六本木ヒルズ森 タワー)
4ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 510312 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,431,0002.5%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. (東京都港区港南2丁目15番1号品川インターシティ A棟)
5ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 510311 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,353,0002.42%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. (東京都港区港南2丁目15番1号品川インターシティ A棟)
6日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)1,664,0001.71%東京都中央区晴海1丁目8番11号
7東芝保険サービス株式会社1,600,0001.64%川崎市川崎区日進町7番1号
8ビーエヌワイエム エスエーエヌブイ ビーエヌワイエム ジーシーエム クライアント アカウンツ エム アイエルエム エフイー (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1,558,0001.6%2 KING EDWARD STREET, LONDON EC1A 1HQ UNITED KINGDOM (東京都千代田区丸の内2丁目7番1号)
9東芝プラントシステム従業員持株会1,513,0001.55%横浜市鶴見区鶴見中央4丁目36番5号
10ザ バンク オブ ニューヨーク メロン 140051 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,209,0001.24%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A. (東京都港区港南2丁目15番1号品川インターシティA棟)

所有者別状況

金融機関11.16%33名
金融商品取引業者0.91%23名
その他の法人52.15%57名
外国法人等(個人以外)29.76%253名
外国法人等(個人)0%2名
個人・その他6.02%2,551名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)10名1.80億円9,600万円8,400万円
監査役(社外監査役を除く)3名5,100万円3,200万円1,900万円
社外役員4名2,900万円2,900万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2019期 9.10億円
20199.10億円
発電システム部門 6.46億円社会・産業システム部門 2.63億円
設備投資額2019期 8.18億円
20198.18億円

出典

  • 2019年3月期 有価証券報告書(第113期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100G0N8・2019年06月20日 提出)PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書(第112期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100D8BP・2018年06月21日 提出)PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書(第111期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100AI1A・2017年06月22日 提出)PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書(第110期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1007U10・2016年06月23日 提出)PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書(第109期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S1005HPI・2015年07月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 18:43。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。