東京製綱株式会社(5981) 企業情報サマリー

東京製綱株式会社(5981) 企業情報サマリー

東京製綱株式会社(5981)(EDINETコード E01378)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東京製綱株式会社

証券コード 5981EDINET E01378金属製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

東京製綱株式会社(とうきょうせいこう、英: TOKYO ROPE MFG.CO.,LTD)は、東京都江東区に本社を置くワイヤーロープやスチールコードなどのメーカーである。 ワイヤロープの国内最大手メーカーであり、つり橋や超高層エレベーター向けが主力製品となっている。

出典

Wikipedia「東京製綱」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高641億円前年比 +2.0%
当期純利益34.8億円前年比 +7.2%
総資産891億円前年比 +1.9%
純資産・持分412億円前年比 +12.3%
ROE8.9%前年比 -2.2%
従業員数1,430 人前年比 -1.4%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0200億400億600億800億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 638億円 円2022/3 営業利益: 16.2億円 円2022/3 当期純利益: 13.1億円 円2023/3 売上高: 671億円 円2023/3 営業利益: 33.0億円 円2023/3 当期純利益: 37.8億円 円2024/3 売上高: 642億円 円2024/3 営業利益: 39.0億円 円2024/3 当期純利益: 20.4億円 円2025/3 売上高: 629億円 円2025/3 営業利益: 35.9億円 円2025/3 当期純利益: 32.5億円 円2026/3 売上高: 641億円 円2026/3 営業利益: 48.5億円 円2026/3 当期純利益: 34.8億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−40.0億−20.0億020.0億40.0億60.0億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 19.1億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −15.0億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −22.9億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 31.3億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −16.9億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −4.05億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 34.3億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3.01億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −39.7億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 24.2億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −16.4億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3,100万円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 53.9億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −16.6億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −26.9億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
638億円
2023/3
671億円
2024/3
642億円
2025/3
629億円
2026/3
641億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
16.2億円
2023/3
33.0億円
2024/3
39.0億円
2025/3
35.9億円
2026/3
48.5億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
20.2億円
2023/3
36.5億円
2024/3
47.5億円
2025/3
38.8億円
2026/3
51.4億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
13.1億円
2023/3
37.8億円
2024/3
20.4億円
2025/3
32.5億円
2026/3
34.8億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
837億円
2023/3
888億円
2024/3
858億円
2025/3
874億円
2026/3
891億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
261億円
2023/3
313億円
2024/3
346億円
2025/3
367億円
2026/3
412億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
19.1億円
2023/3
31.3億円
2024/3
34.3億円
2025/3
24.2億円
2026/3
53.9億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
30.5%
2023/3
35%
2024/3
40.3%
2025/3
42%
2026/3
46.2%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
5.4%
2023/3
13.4%
2024/3
6.2%
2025/3
9.1%
2026/3
8.9%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
1,561人
2023/3
1,519人
2024/3
1,488人
2025/3
1,450人
2026/3
1,430人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高641億円629億円642億円671億円638億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)40.6億円38.4億円27.1億円34.9億円5.29億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)34.8億円32.5億円20.4億円37.8億円13.1億円
自己資本利益率8.9%9.1%6.2%13.4%5.4%
営業利益又は営業損失(△)48.5億円35.9億円39.0億円33.0億円16.2億円
経常利益又は経常損失(△)51.4億円38.8億円47.5億円36.5億円20.2億円
総資産額891億円874億円858億円888億円837億円
自己資本比率46.2%42%40.3%35%30.5%
純資産額412億円367億円346億円313億円261億円
現金及び現金同等物の残高70.6億円59.6億円49.4億円57.3億円44.3億円
営業活動によるキャッシュ・フロー53.9億円24.2億円34.3億円31.3億円19.1億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−16.6億円−16.4億円−3.01億円−16.9億円−15.0億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−26.9億円−3,100万円−39.7億円−4.05億円−22.9億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)223.73 円205.77 円128.1 円234.88 円81.08 円
1株当たり純資産額2,671.25 円2,352.84 円2,186.73 円1,947.84 円1,581.75 円
従業員数1,430 人1,450 人1,488 人1,519 人1,561 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
775億
2003
707億
2004
647億
2005
691億
2006
684億
2007
692億
2008
784億
2009
798億
2010
721億
2011
719億
2012
764億
2013
653億
2014
709億
2015
733億
2016
653億
2017
650億
2018
635億
2019
640億
2020
631億
2021
592億
2022
638億
2023
671億
2024
642億
2025
629億
2026
641億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−81.5億
2003
3.05億
2004
9.01億
2005
22.8億
2006
21.4億
2007
17.5億
2008
11.3億
2009
−1.76億
2010
4.25億
2011
7.65億
2012
−33.7億
2013
−288億
2014
47.5億
2015
38.2億
2016
26.7億
2017
18.8億
2018
25.2億
2019
1.53億
2020
−24.3億
2021
4.08億
2022
13.1億
2023
37.8億
2024
20.4億
2025
32.5億
2026
34.8億

従業員数

2002
2,373人
2003
2,120人
2004
1,579人
2005
1,598人
2006
1,664人
2007
1,736人
2008
1,881人
2009
2,015人
2010
2,041人
2011
2,184人
2012
2,509人
2013
1,988人
2014
1,878人
2015
1,800人
2016
1,718人
2017
1,665人
2018
1,698人
2019
1,737人
2020
1,766人
2021
1,589人
2022
1,561人
2023
1,519人
2024
1,488人
2025
1,450人
2026
1,430人

ライバル企業

金属製品の売上上位企業を多指標で比較する →金属製品のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.4歳
平均年間給与6,824,297円
平均勤続年数15.5年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,430人・セグメント別・年度推移を見る →
鋼索鋼線関連724人
エネルギー不動産関連37人
産業機械関連187人
開発製品関連299人
スチールコード関連183人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本製鉄株式会社2,473,00015.91%東京都千代田区丸の内2丁目6番1号
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,421,0009.14%東京都港区赤坂1丁目8番1号
3野村證券株式会社718,0004.62%東京都中央区日本橋1丁目13番1号
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)598,0003.85%東京都中央区晴海1丁目8-12
5東京ロープ共栄会570,0003.66%東京都江東区永代2丁目37-28
6GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)447,0002.87%PLUMTREE COURT,25 SHOE LANE, LONDON EC4A 4AU, U.K.(東京都港区虎ノ門2丁目6番1号)
7株式会社ハイレックスコーポレーション400,0002.57%兵庫県宝塚市栄町1丁目12番28号
8OKASAN INTERNATIONAL (ASIA) LIMITED A/C CLIENT(常任代理人 岡三証券株式会社)400,0002.57%ROOMS 2605-7, 26F, WINGON CENTRE, 111 CONNAUGHTROAD CENTRAL, HONGKONG(東京都中央区日本橋室町2丁目2-1)
9KSD-NH(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)392,0002.52%34-6, YEOUIDO-DONG, YEOUNGDEUNGPO-GU,SEOUL, KOREA(東京都新宿区新宿6丁目27番30号)
10BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC)(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)387,0002.49%PETERBOROUNGH COURT 133 FLEET STREET LONDON EC4A 2BB UNITED KINGDOM(東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関16.11%13名
金融商品取引業者6.83%28名
その他の法人25.13%184名
外国法人等(個人以外)15.79%70名
外国法人等(個人)0.23%27名
個人・その他35.87%7,131名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名1.22億円9,700万円
社外役員8名6,300万円6,300万円
監査役(社外監査役を除く)2名3,000万円3,000万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 13.4億円
202613.4億円
202513.2億円
202413.0億円
202312.0億円
202211.5億円
開発製品関連 7.25億円鋼索鋼線関連 5.49億円スチールコード関連 5,900万円産業機械関連 600万円
設備投資額2026期 23.1億円
202623.1億円
202521.9億円
202413.9億円
202319.8億円
202214.0億円
鋼索鋼線関連 13.4億円産業機械関連 3.45億円開発製品関連 2.95億円スチールコード関連 2.54億円エネルギー不動産関連 7,000万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第227期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YJJW・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第226期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W5M9・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第225期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TTTU・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第224期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R6Z0・2023年06月28日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第223期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OHJ2・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/20 03:51。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。