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東京エレクトロン株式会社 セグメント情報

東京エレクトロン株式会社 セグメント情報

有価証券報告書のセグメント情報（事業セグメント別の売上・利益・資産等）を年度推移グラフで表示します。

セグメント別指標

東京エレクトロン株式会社

証券コード 8035EDINET E02652電気機器出典 S100QYR0（2023年度有報）

表示条件

有価証券報告書に記載された事業セグメントごとの内訳を表示します

セグメント構成比（収益）

年度ごとの積み上げ内訳・バー全長は年度合計に比例・金額は円
電子部品・情報通信機器FPD製造装置PV製造装置半導体製造装置その他
2023年度
2.16兆円
2.24兆円
2022年度
1.94兆円
2.03兆円
2021年度
838億円
1.32兆円
1.42兆円
2020年度
661億円
1.06兆円
1.15兆円
2019年度
1,113億円
1.17兆円
1.30兆円
2018年度
751億円
1.06兆円
1.15兆円
2017年度
494億円
7,499億円
8,141億円
2016年度
447億円
6,130億円
6,755億円
2015年度
327億円
5,762億円
6,246億円
2014年度
1,018億円
283億円
4,789億円
6,250億円

構成比は調整額・消去等を除く実セグメントの値で構成しています（負値のセグメントは積み上げに含まれません）。

電子部品・情報通信機器

6指標

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
8.25億円

減価償却費

円
2014
4.76億円

のれん

円
2014
3.08億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
10.7億円

収益

円
2014
1,018億円

外部顧客からの収益

円
2014
1,007億円

FPD製造装置

7指標

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
1.02億円
2015
1.97億円
2016
2.84億円
2017
5.62億円
2018
9.35億円
2019
15.1億円
2020
40.4億円
2021
12.6億円
2022
15.9億円
2023
13.9億円

減価償却費

円
2014
2.35億円
2015
4.26億円
2016
4.23億円
2017
4.18億円
2018
7.01億円
2019
8.73億円
2020
12.4億円
2021
14.9億円
2022
12.6億円
2023
14.6億円

従業員数

実数
2019
623
2020
677
2021
677
2022
634
2023
581

減損損失

円
2015
5.09億円

研究開発費

円
2019
40.8億円
2020
39.7億円
2021
39.8億円
2022
51.6億円
2023
55.5億円

収益

円
2014
283億円
2015
327億円
2016
447億円
2017
494億円
2018
751億円
2019
1,113億円
2020
661億円
2021
838億円
2022
598億円
2023
537億円

外部顧客からの収益

円
2014
283億円
2015
327億円
2016
447億円
2017
494億円
2018
751億円
2019
1,113億円
2020
661億円
2021
838億円
2022
598億円
2023
537億円

PV製造装置

5指標

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
8.56億円

減価償却費

円
2014
1,000万円
2015
500万円

減損損失

円
2014
328億円

収益

円
2014
38.0億円
2015
36.2億円

外部顧客からの収益

円
2014
38.0億円
2015
36.2億円

半導体製造装置

9指標

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
81.1億円
2015
85.3億円
2016
85.0億円
2017
109億円
2018
164億円
2019
226億円
2020
211億円
2021
235億円
2022
253億円
2023
334億円

減価償却費

円
2014
101億円
2015
100億円
2016
87.9億円
2017
86.9億円
2018
114億円
2019
140億円
2020
161億円
2021
179億円
2022
191億円
2023
221億円

従業員数

実数
2019
9,927
2020
10,887
2021
11,396
2022
12,487
2023
13,847

のれん

円
2014
90.9億円
2015
90.7億円
2016
41.0億円
2017
33.8億円
2018
17.0億円
2019
11.2億円
2020
9.10億円
2021
7.33億円
2022
5.31億円
2023
3.65億円

減損損失

円
2014
50.1億円
2015
3.87億円
2016
97.1億円
2017
3.62億円
2018
9.25億円

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
3,400万円

研究開発費

円
2019
919億円
2020
953億円
2021
1,106億円
2022
1,292億円
2023
1,524億円

収益

円
2014
4,789億円
2015
5,762億円
2016
6,130億円
2017
7,499億円
2018
1.06兆円
2019
1.17兆円
2020
1.06兆円
2021
1.32兆円
2022
1.94兆円
2023
2.16兆円

外部顧客からの収益

円
2014
4,788億円
2015
5,762億円
2016
6,130億円
2017
7,499億円
2018
1.06兆円
2019
1.17兆円
2020
1.06兆円
2021
1.32兆円
2022
1.94兆円
2023
2.16兆円

その他

6指標

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

円
2014
4,000万円
2015
2,300万円
2016
1,300万円
2017
4.72億円
2018
2.47億円
2019
1.98億円
2020
2.84億円
2021
1.07億円
2022
2,000万円
2023
2,400万円

減価償却費

円
2014
4,800万円
2015
4,200万円
2016
4,500万円
2017
8,900万円
2018
8,100万円
2019
1.26億円
2020
1.94億円
2021
1.99億円
2022
1.48億円
2023
1.14億円

従業員数

実数
2019
356
2020
347
2021
343
2022
341
2023
345

セグメント間の内部営業収益又は振替高

円
2014
118億円
2015
114億円
2016
116億円
2017
144億円
2018
195億円
2019
189億円
2020
193億円
2021
220億円
2022
280億円
2023
341億円

収益

円
2014
122億円
2015
120億円
2016
178億円
2017
148億円
2018
199億円
2019
191億円
2020
195億円
2021
221億円
2022
281億円
2023
342億円

外部顧客からの収益

円
2014
4.79億円
2015
5.55億円
2016
62.3億円
2017
4.38億円
2018
4.25億円
2019
1.97億円
2020
1.97億円
2021
1.29億円
2022
1.31億円
2023
1.44億円

出典

  • 2023年3月期 有価証券報告書（第60期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QYR0・2023年06月20日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第59期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OA3X・2022年06月21日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第58期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LJ5R・2021年06月17日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第57期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IVX0・2020年06月23日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第56期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100FZBW・2019年06月18日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第55期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D6W6・2018年06月19日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第54期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AFA1・2017年06月20日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 訂正有価証券報告書（第53期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1008WZB・2016年10月28日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 訂正有価証券報告書（第52期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1008WZO・2016年10月28日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第51期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1002373・2014年06月20日 提出）PDF本文

セグメント区分は各年度の提出書類の記載に従っています。組織再編等により区分が変更された年度は、単純比較できないことがあります。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。