東映株式会社（9605） 企業情報サマリー
東映株式会社（9605） 企業情報サマリー
東映株式会社（9605）（EDINETコード E04585）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
東映株式会社
東映株式会社（とうえい、英: TOEI COMPANY,LTD.）は、東京都中央区京橋に本社を置く、日本の映画の製作・配給・興行会社。2023年現在、日本の映画会社では唯一2つの撮影所を保有している。東宝・松竹と共に日本のメジャー映画会社「御三家」「三大メジャー」の一社となっている。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
0500億1,000億1,500億2,000億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億0200億400億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,853億円 | 1,799億円 | 1,713億円 | 1,744億円 | 1,175億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 511億円 | 393億円 | 354億円 | 386億円 | 223億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 233億円 | 157億円 | 140億円 | 150億円 | 89.8億円 |
| 自己資本利益率 | 8.4% | 6.3% | 6.2% | 7.3% | 4.6% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 361億円 | 352億円 | 293億円 | 363億円 | 178億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 435億円 | 400億円 | 353億円 | 402億円 | 233億円 |
| 総資産額 | 4,991億円 | 4,636億円 | 4,114億円 | 3,799億円 | 3,486億円 |
| 自己資本比率 | 58.3% | 57.1% | 57.5% | 56% | 57.6% |
| 純資産額 | 3,857億円 | 3,543億円 | 3,162億円 | 2,832億円 | 2,611億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 1,100億円 | 890億円 | 779億円 | 713億円 | 574億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 267億円 | 336億円 | 221億円 | 273億円 | 145億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | −46.6億円 | −175億円 | −98.0億円 | −78.2億円 | −179億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | −18.9億円 | −46.2億円 | −75.4億円 | −66.0億円 | −34.0億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 374.29 円 | 253.96 円 | 225.68 円 | 1,212.4 円 | 723.31 円 |
| １株当たり純資産額 | 4,657.03 円 | 4,274.51 円 | 3,819.35 円 | 17,172.5 円 | 16,176.24 円 |
| 従業員数 | 1,965 人 | 1,764 人 | 1,098 人 | 1,057 人 | 1,054 人 |
長期経営指標
2002〜2026年度・連結2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
情報・通信業の主要企業業種の全企業 →
| 証券コード | 企業名 | 業種 | サマリー | 比較 |
|---|---|---|---|---|
| 96050 | 東映株式会社表示中 | 情報・通信業 | ||
| 36480 | ＡＧＳ株式会社 | 情報・通信業 | 表示 | 比較に追加 |
| 44760 | ＡＩ ＣＲＯＳＳ株式会社 | 情報・通信業 | 表示 | 比較に追加 |
| 44880 | ＡＩ ｉｎｓｉｄｅ株式会社 | 情報・通信業 | 表示 | 比較に追加 |
| 37190 | ＡＩストーム株式会社 | 情報・通信業 | 表示 | 比較に追加 |
| 50320 | ＡＮＹＣＯＬＯＲ株式会社 | 情報・通信業 | 表示 | 比較に追加 |
情報・通信業の売上上位企業を多指標で比較する →情報・通信業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 1,965人・セグメント別・年度推移を見る →
観光不動産事業75人
催事関連事業95人
興行関連事業199人
全社（共通）115人
建築内装事業32人
映像関連事業1,449人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 12,640,000 | 19.43% | 東京都港区六本木6-9-1 |
| 2 | 株式会社ＴＢＳテレビ | 6,075,000 | 9.34% | 東京都港区赤坂5-3-6 |
| 3 | 株式会社バンダイナムコホールディングス | 5,177,000 | 7.96% | 東京都港区芝5-37-8 |
| 4 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８０７５２ （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 4,662,000 | 7.17% | ２５ ＢＡＮＫ ＳＴＲＥＥＴ， ＣＡＮＡ ＲＹ ＷＨＡＲＦ， ＬＯＮＤＯＮ， Ｅ１ ４ ５ＪＰ， ＵＮＩＴＥＤ ＫＩＮＧＤ ＯＭ （東京都港区港南2-15-1） |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4,207,000 | 6.47% | 東京都港区赤坂1-8-1 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行 （信託口） | 3,227,000 | 4.96% | 東京都中央区晴海1-8-12 |
| 7 | 東急株式会社 | 3,000,000 | 4.61% | 東京都渋谷区南平台町5-6 |
| 8 | 株式会社フジ・メディア・ホールディングス | 2,862,000 | 4.4% | 東京都港区台場2-4-8 |
| 9 | 日本テレビ放送網株式会社 | 2,400,000 | 3.69% | 東京都港区東新橋1-6-1 |
| 10 | ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ （常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社） | 1,720,000 | 2.65% | ＰＬＵＭＴＲＥＥ ＣＯＵＲＴ， ２５ ＳＨＯＥ ＬＡＮＥ， ＬＯＮＤＯＮ ＥＣ４Ａ ４ＡＵ， Ｕ．Ｋ． （東京都港区虎ノ門2-6-1） |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 7,260名大量保有報告 →
金融機関14.37%25名
金融商品取引業者0.43%30名
その他の法人48.89%99名
外国法人等（個人以外）17.69%178名
外国法人等（個人）0%10名
個人・その他18.62%6,918名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（監査等委員である取締役を除く。） | 8名 | 2.81億円 | 2.17億円 | — | — |
| 監査等委員である取締役 | 4名 | 3,900万円 | 3,900万円 | — | — |
| 監査等委員である取締役（うち社外取締役） | 3名 | 1,900万円 | 1,900万円 | — | — |
| 取締役（監査等委員である取締役を除く。）（うち社外取締役） | 2名 | 1,500万円 | 1,500万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
設備投資額2026期 136億円
2026136億円
2025110億円
202453.9億円
202367.7億円
202280.0億円
催事関連事業 67.4億円映像関連事業 19.6億円観光不動産事業 19.5億円全社（共通） 14.5億円興行関連事業 13.3億円建築内装事業 1.34億円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第103期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第102期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第101期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第100期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第99期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/16 09:22。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。