株式会社ＳＵＢＡＲＵ（7270） 企業情報サマリー
株式会社ＳＵＢＡＲＵ（7270） 企業情報サマリー
株式会社ＳＵＢＡＲＵ（7270）（EDINETコード E02152）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
株式会社ＳＵＢＡＲＵ
株式会社SUBARU（スバル、英: SUBARU CORPORATION）は、東京都渋谷区恵比寿に本社を置く日本の自動車・航空機などを製造する重工業の会社である。 かつての商号は、「富士重工業株式会社」（ふじじゅうこうぎょう、略称：富士重〈ふじじゅう〉・富士重工〈ふじじゅうこう〉、英: Fuji Heavy Industries Ltd.、略称：FHI）であったが、2017年4月1日に自動車のブランド名として広く浸透していた「SUBARU」に由来する「株式会社SUBARU」に商号を変更した。 2020年の2月6日からトヨタ自動車株式会社の持分法適用会社となっている。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（単体）・5期業績とキャッシュ・フローの推移単体・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
−1.00兆01.00兆2.00兆3.00兆
単位 円・年度は決算期の年/月です
主要指標の推移単体・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・単体5期営業利益又は営業損失（△）
業績・単体5期経常利益又は経常損失（△）
業績・単体5期当期純利益又は当期純損失（△）
業績・単体5期総資産額
財政状態・単体5期純資産額
財政状態・単体5期自己資本比率
財務指標・単体5期自己資本利益率
財務指標・単体5期従業員数
人員・単体5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 2.50兆円 | 2.73兆円 | 2.57兆円 | 2.17兆円 | 1.50兆円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | −740億円 | 3,805億円 | 3,444億円 | 2,862億円 | 704億円 |
| 当期純利益又は当期純損失（△） | −514億円 | 3,250億円 | 2,723億円 | 2,329億円 | 698億円 |
| 自己資本利益率 | -3.5% | 22% | 21.2% | 21.4% | 7.1% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 14.5億円 | 2,791億円 | 2,321億円 | 1,803億円 | −483億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 397億円 | 3,867億円 | 3,512億円 | 2,887億円 | 762億円 |
| 総資産額 | 3.39兆円 | 3.29兆円 | 3.12兆円 | 2.46兆円 | 2.21兆円 |
| 自己資本比率 | 40.7% | 47.1% | 44.8% | 47.6% | 45.3% |
| 純資産額 | 1.38兆円 | 1.55兆円 | 1.40兆円 | 1.17兆円 | 1.00兆円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | -70.91 円 | 440.11 円 | 359.89 円 | 303.51 円 | 91.01 円 |
| １株当たり純資産額 | 1,925.91 円 | 2,120.08 円 | 1,861.75 円 | 1,527.21 円 | 1,304.17 円 |
| １株当たり配当額 | 115.5 円 | 115 円 | 106 円 | 76 円 | 56 円 |
| 配当性向 | — | 26.1% | 29.5% | 25% | 61.5% |
| 従業員数 | 17,948 人 | 17,885 人 | 17,347 人 | 17,228 人 | 16,961 人 |
長期経営指標
1998〜2026年度・連結1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属
従業員数
ライバル企業
輸送用機器の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 37,542人・セグメント別・年度推移を見る →
自動車34,404人
航空宇宙2,836人
その他302人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 153,600,000 | 21.46% | 愛知県豊田市トヨタ町１番地 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 106,524,000 | 14.88% | 東京都港区赤坂１丁目８番１号 赤坂インターシティＡＩＲ |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 31,701,000 | 4.43% | 東京都中央区晴海１丁目８－１２ |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 13,490,000 | 1.88% | ＯＮＥ ＣＯＮＧＲＥＳＳ ＳＴＲＥＥＴ，ＳＵＩＴＥ １， ＢＯＳＴＯＮ, ＭＡＳＳＡＣＨＵＳＥＴＴＳ（東京都港区港南２丁目１５－１ 品川インターシティＡ棟） |
| 5 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 10,857,000 | 1.52% | 東京都千代田区丸の内２丁目７－３ 東京ビルディング |
| 6 | 株式会社みずほ銀行 | 10,078,000 | 1.41% | 東京都千代田区大手町１丁目５番５号 |
| 7 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 8,211,000 | 1.15% | ２５ ＢＡＮＫ ＳＴＲＥＥＴ， ＣＡＮＡＲＹ ＷＨＡＲＦ， ＬＯＮＤＯＮ， Ｅ１４ ５ＪＰ， ＵＮＩＴＥＤ ＫＩＮＧＤＯＭ（東京都港区港南２丁目１５－１ 品川インターシティＡ棟） |
| 8 | ＮＳＬ ＤＴＴ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ １ （常任代理人 野村證券株式会社） | 7,544,000 | 1.05% | １０ ＭＡＲＩＮＡ ＢＯＵＬＥＶＡＲＤ， ３６－０１ ＭＡＲＩＮＡ ＢＡＹ ＦＩＮＡＮＣＩＡＬ ＣＥＮＴＲＥ ＴＯＷＥＲ－２ ＳＩＮＧＡＰＯＲＥ， ０１８９８３（東京都 中央区日本橋１丁目１３－１） |
| 9 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４２ （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 7,340,000 | 1.03% | ２４０ ＧＲＥＥＮＷＩＣＨ ＳＴＲＥＥＴ， ＮＥＷ ＹＯＲＫ， ＮＹ １０２８６， Ｕ．Ｓ．Ａ．（東京都港区港南２丁目１５－１ 品川インターシティＡ棟） |
| 10 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 7,156,000 | 1% | 東京都千代田区大手町１丁目９番２号 |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 119,328名大量保有報告 →
金融機関25.01%82名
金融商品取引業者4.84%60名
その他の法人24.6%1,121名
外国法人等（個人以外）35.61%871名
外国法人等（個人）0.02%284名
個人・その他9.92%116,910名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 6名 | 4.23億円 | 2.33億円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 3名 | 7,300万円 | 7,300万円 | — | — |
| 社外取締役 | 3名 | 4,000万円 | 4,000万円 | — | — |
| 社外監査役 | 2名 | 2,600万円 | 2,600万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 1,580億円
20261,580億円
20251,600億円
20241,306億円
20231,078億円
20221,138億円
自動車 1,573億円航空宇宙 8.00億円
設備投資額2026期 2,102億円
20262,102億円
20251,761億円
20241,675億円
20231,228億円
2022861億円
自動車 2,036億円航空宇宙 60.7億円その他 5.37億円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第95期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第94期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第93期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第92期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第91期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/23 17:19。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。