株式会社三陽商会(8011) 企業情報サマリー

株式会社三陽商会(8011) 企業情報サマリー

株式会社三陽商会(8011)(EDINETコード E00593)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社三陽商会

証券コード 8011EDINET E00593繊維製品プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社三陽商会(さんようしょうかい、英: SANYO SHOKAI LTD.)は、東京都新宿区に本社を置くアパレルメーカーである。販売網は百貨店が主体であり、自社ブランドに加え、海外の様々なブランドともライセンス契約を結び販売している。アッパーミドル市場でのトップランナーを目指している。

出典

Wikipedia「三陽商会」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高584億円前年比 -3.4%
当期純利益41.1億円前年比 +2.6%
総資産599億円前年比 +5.0%
純資産・持分409億円前年比 +4.1%
ROE10.26%前年比 +3.1%
従業員数1,125 人前年比 -2.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−200億0200億400億600億800億
2022/22023/22024/22025/22026/22022/2 売上高: 386億円 円2022/2 営業利益: −10.6億円 円2022/2 当期純利益: 6.61億円 円2023/2 売上高: 583億円 円2023/2 営業利益: 22.4億円 円2023/2 当期純利益: 21.6億円 円2024/2 売上高: 614億円 円2024/2 営業利益: 30.5億円 円2024/2 当期純利益: 27.9億円 円2025/2 売上高: 605億円 円2025/2 営業利益: 27.1億円 円2025/2 当期純利益: 40.1億円 円2026/2 売上高: 584億円 円2026/2 営業利益: 13.0億円 円2026/2 当期純利益: 41.1億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−40.0億−20.0億020.0億40.0億60.0億
2022/22023/22024/22025/22026/22022/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: −16.4億円 円2022/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −13.6億円 円2022/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: 5.27億円 円2023/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 42.1億円 円2023/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −10.5億円 円2023/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −9.20億円 円2024/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 44.2億円 円2024/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −23.4億円 円2024/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −13.9億円 円2025/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 26.8億円 円2025/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: 16.3億円 円2025/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −38.7億円 円2026/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 9.95億円 円2026/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: 16.4億円 円2026/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −36.8億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/2
386億円
2023/2
583億円
2024/2
614億円
2025/2
605億円
2026/2
584億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/2
−10.6億円
2023/2
22.4億円
2024/2
30.5億円
2025/2
27.1億円
2026/2
13.0億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/2
−7.35億円
2023/2
24.4億円
2024/2
31.8億円
2025/2
28.3億円
2026/2
14.4億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/2
6.61億円
2023/2
21.6億円
2024/2
27.9億円
2025/2
40.1億円
2026/2
41.1億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/2
516億円
2023/2
544億円
2024/2
588億円
2025/2
570億円
2026/2
599億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/2
339億円
2023/2
364億円
2024/2
413億円
2025/2
393億円
2026/2
409億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/2
−16.4億円
2023/2
42.1億円
2024/2
44.2億円
2025/2
26.8億円
2026/2
9.95億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/2
65.4%
2023/2
66.93%
2024/2
70.19%
2025/2
68.9%
2026/2
68.31%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/2
1.97%
2023/2
6.14%
2024/2
7.18%
2025/2
9.95%
2026/2
10.26%

従業員数

人員・連結5期
2022/2
1,235人
2023/2
1,179人
2024/2
1,150人
2025/2
1,149人
2026/2
1,125人
指標2026年2月期2025年2月期2024年2月期2023年2月期2022年2月期
売上高584億円605億円614億円583億円386億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)50.3億円45.3億円30.4億円13.5億円7.00億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)41.1億円40.1億円27.9億円21.6億円6.61億円
自己資本利益率10.26%9.95%7.18%6.14%1.97%
営業利益又は営業損失(△)13.0億円27.1億円30.5億円22.4億円−10.6億円
経常利益又は経常損失(△)14.4億円28.3億円31.8億円24.4億円−7.35億円
総資産額599億円570億円588億円544億円516億円
自己資本比率68.31%68.9%70.19%66.93%65.4%
純資産額409億円393億円413億円364億円339億円
現金及び現金同等物の残高185億円195億円191億円184億円163億円
営業活動によるキャッシュ・フロー9.95億円26.8億円44.2億円42.1億円−16.4億円
投資活動によるキャッシュ・フロー16.4億円16.3億円−23.4億円−10.5億円−13.6億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−36.8億円−38.7億円−13.9億円−9.20億円5.27億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)392.17 円351.48 円238.96 円178.68 円54.59 円
1株当たり純資産額4,011.55 円3,681.79 円3,534.09 円3,124.38 円2,782.64 円
従業員数1,125 人1,149 人1,150 人1,179 人1,235 人

長期経営指標

2001〜2026年度・連結

2001〜2012年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
1,352億
2002
1,416億
2003
1,421億
2004
1,383億
2005
1,366億
2006
1,391億
2007
1,431億
2008
1,331億
2009
1,142億
2010
1,121億
2011
1,046億
2012
1,076億
2013
1,064億
2014
1,110億
2015
974億
2016
676億
2017
625億
2018
591億
2020
689億
2021
379億
2022
386億
2023
583億
2024
614億
2025
605億
2026
584億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2001
41.8億
2002
63.6億
2003
69.1億
2004
51.3億
2005
14.8億
2006
60.9億
2007
63.7億
2008
23.0億
2009
−40.8億
2010
7.50億
2011
−11.8億
2012
21.4億
2013
36.5億
2014
63.2億
2015
25.9億
2016
−114億
2017
−10.3億
2018
−8.19億
2020
−26.9億
2021
−49.9億
2022
6.61億
2023
21.6億
2024
27.9億
2025
40.1億
2026
41.1億

従業員数

2001
2,143人
2002
2,109人
2003
2,122人
2004
2,088人
2005
2,017人
2006
1,994人
2007
1,981人
2008
2,001人
2009
1,993人
2010
1,895人
2011
1,810人
2012
1,729人
2013
1,400人
2014
1,351人
2015
1,328人
2016
1,290人
2017
991人
2018
1,804人
2020
1,650人
2021
1,572人
2022
1,235人
2023
1,179人
2024
1,150人
2025
1,149人
2026
1,125人

ライバル企業

繊維製品の売上上位企業を多指標で比較する →繊維製品のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.4歳
平均年間給与5,481,000円
平均勤続年数15.6年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1八木通商株式会社1,131,00011.1%大阪市中央区北浜3-1-9
2AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,016,0009.97%BEAUFORT HOUSE EXETER EX4 4EP UNITED KINGDOM (港区港南2-15-1)
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)873,0008.57%港区赤坂1-8-1
4BNP PARIBAS SINGAPORE/2S/JASDEC/TD SECURITIES(USA)LLC/BOOK-ENTRY JGBS+CORPORATE BONDS/TAXABLE (常任代理人 香港上海銀行東京支店)778,0007.63%1 VANDERBILT AVE 10017 NEW YORK (中央区日本橋3-11-1)
5株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井物産株式会社退職給付信託口)757,0007.43%中央区晴海1-8-12
6三井物産株式会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)345,0003.39%千代田区大手町1-2-1 (中央区晴海1-8-12)
7BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND 620065 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)220,0002.17%180 MAIDEN LANE, NEW YORK, NEW YORK 10038 U.S.A. (港区港南2-15-1)
8株式会社日本カストディ銀行(信託口)194,0001.91%中央区晴海1-8-12
9明治安田生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)180,0001.77%千代田区丸の内2-1-1 (中央区晴海1-8-12)
10INTERACTIVE BROKERS LLC (常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)159,0001.56%ONE PICKWICK PLAZA GREENWICH, CONNECTICUT 06830 USA (千代田区霞が関3-2-5)

所有者別状況

金融機関20.6%12名
金融商品取引業者1.9%23名
その他の法人17.11%103名
外国法人等(個人以外)30.72%62名
外国法人等(個人)0.03%16名
個人・その他29.65%13,489名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)2名9,900万円7,000万円
社外役員8名5,100万円5,100万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,800万円1,800万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

設備投資額2026期 15.4億円
202615.4億円
20255.80億円
20247.24億円
20234.22億円
20221.84億円

出典

  • 2026年2月期 有価証券報告書(第83期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100Y77K・2026年05月28日 提出)PDF本文
  • 2025年2月期 有価証券報告書(第82期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VUIE・2025年05月29日 提出)PDF本文
  • 2024年2月期 有価証券報告書(第81期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TJHX・2024年05月31日 提出)PDF本文
  • 2023年2月期 有価証券報告書(第80期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QUTS・2023年05月30日 提出)PDF本文
  • 2022年2月期 有価証券報告書(第79期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100O4YE・2022年05月27日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/20 01:00。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。