株式会社 リソー教育グループ(4714) 企業情報サマリー

株式会社 リソー教育グループ(4714) 企業情報サマリー

株式会社 リソー教育グループ(4714)(EDINETコード E05024)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社 リソー教育グループ

証券コード 4714EDINET E05024サービス業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社リソー教育グループ(リソーきょういくグループ、英: Riso Kyoiku Group co.ltd.)は、首都圏を中心に事業展開をしている学習塾「TOMAS」(トーマス)などを運営する企業である。旧社名は株式会社リソー教育。

出典

Wikipedia「リソー教育グループ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高342億円前年比 +2.5%
当期純利益16.2億円前年比 -7.3%
総資産227億円前年比 +2.5%
純資産・持分123億円前年比 +1.9%
ROE13.4%前年比 -21.6%
従業員数1,183 人前年比 +3.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0100億200億300億400億
2022/22023/22024/22025/22026/22022/2 売上高: 300億円 円2022/2 営業利益: 30.4億円 円2022/2 当期純利益: 23.9億円 円2023/2 売上高: 315億円 円2023/2 営業利益: 24.2億円 円2023/2 当期純利益: 14.9億円 円2024/2 売上高: 322億円 円2024/2 営業利益: 26.3億円 円2024/2 当期純利益: 16.6億円 円2025/2 売上高: 334億円 円2025/2 営業利益: 29.3億円 円2025/2 当期純利益: 17.4億円 円2026/2 売上高: 342億円 円2026/2 営業利益: 27.0億円 円2026/2 当期純利益: 16.2億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−40.0億−20.0億020.0億40.0億
2022/22023/22024/22025/22026/22022/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 36.1億円 円2022/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −10.1億円 円2022/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: 14.5億円 円2023/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 27.8億円 円2023/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −10.2億円 円2023/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −24.7億円 円2024/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 16.5億円 円2024/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −10.3億円 円2024/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −24.7億円 円2025/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 24.5億円 円2025/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −8.01億円 円2025/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: 18.4億円 円2026/2 営業活動によるキャッシュ・フロー: 20.0億円 円2026/2 投資活動によるキャッシュ・フロー: −11.7億円 円2026/2 財務活動によるキャッシュ・フロー: −17.0億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/2
300億円
2023/2
315億円
2024/2
322億円
2025/2
334億円
2026/2
342億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/2
30.4億円
2023/2
24.2億円
2024/2
26.3億円
2025/2
29.3億円
2026/2
27.0億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/2
30.6億円
2023/2
24.6億円
2024/2
26.6億円
2025/2
29.4億円
2026/2
27.3億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/2
23.9億円
2023/2
14.9億円
2024/2
16.6億円
2025/2
17.4億円
2026/2
16.2億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/2
189億円
2023/2
181億円
2024/2
181億円
2025/2
221億円
2026/2
227億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/2
104億円
2023/2
92.3億円
2024/2
84.8億円
2025/2
120億円
2026/2
123億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/2
36.1億円
2023/2
27.8億円
2024/2
16.5億円
2025/2
24.5億円
2026/2
20.0億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/2
54.5%
2023/2
50.4%
2024/2
46.3%
2025/2
54.1%
2026/2
53.8%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/2
28.6%
2023/2
15.3%
2024/2
19%
2025/2
17.1%
2026/2
13.4%

従業員数

人員・連結5期
2022/2
1,016人
2023/2
1,095人
2024/2
1,119人
2025/2
1,149人
2026/2
1,183人
指標2026年2月期2025年2月期2024年2月期2023年2月期2022年2月期
売上高342億円334億円322億円315億円300億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)26.1億円25.8億円23.7億円23.2億円30.3億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)16.2億円17.4億円16.6億円14.9億円23.9億円
自己資本利益率13.4%17.1%19%15.3%28.6%
営業利益又は営業損失(△)27.0億円29.3億円26.3億円24.2億円30.4億円
経常利益又は経常損失(△)27.3億円29.4億円26.6億円24.6億円30.6億円
総資産額227億円221億円181億円181億円189億円
自己資本比率53.8%54.1%46.3%50.4%54.5%
純資産額123億円120億円84.8億円92.3億円104億円
現金及び現金同等物の残高80.8億円89.5億円54.6億円73.1億円80.1億円
営業活動によるキャッシュ・フロー20.0億円24.5億円16.5億円27.8億円36.1億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−11.7億円−8.01億円−10.3億円−10.2億円−10.1億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−17.0億円18.4億円−24.7億円−24.7億円14.5億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)9.49 円10.48 円10.76 円9.64 円15.99 円
1株当たり純資産額71.58 円70.31 円54.26 円59.14 円66.81 円
従業員数1,183 人1,149 人1,119 人1,095 人1,016 人

長期経営指標

2001〜2026年度・連結

2001〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
65.3億
2002
75.7億
2003
83.4億
2004
101億
2005
102億
2006
88.5億
2007
141億
2008
154億
2009
163億
2010
164億
2011
175億
2012
184億
2013
198億
2014
198億
2015
188億
2016
196億
2017
208億
2018
226億
2019
245億
2020
267億
2021
252億
2022
300億
2023
315億
2024
322億
2025
334億
2026
342億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2001
3.81億
2002
4.36億
2003
1.14億
2004
8.67億
2005
3.40億
2006
8.38億
2007
12.2億
2008
3.99億
2009
6.61億
2010
7.74億
2011
5.75億
2012
1.56億
2013
1.96億
2014
−26.8億
2015
23.8億
2016
14.3億
2017
12.8億
2018
13.8億
2019
15.8億
2020
19.5億
2021
5.55億
2022
24.3億
2023
14.9億
2024
17.0億
2025
17.4億
2026
16.2億

従業員数

2001
168人
2002
201人
2003
247人
2004
275人
2005
324人
2006
348人
2007
413人
2008
442人
2009
492人
2010
498人
2011
496人
2012
509人
2013
539人
2014
565人
2015
527人
2016
596人
2017
640人
2018
702人
2019
848人
2020
924人
2021
1,004人
2022
1,016人
2023
1,095人
2024
1,119人
2025
1,149人
2026
1,183人

ライバル企業

サービス業の売上上位企業を多指標で比較する →サービス業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢41.6歳
平均年間給与7,321,000円
平均勤続年数10.4年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,183人・セグメント別・年度推移を見る →
幼児教育事業262人
人格情操合宿教育事業41人
学校内個別指導事業228人
家庭教師派遣教育事業126人
全社(共通)132人
学習塾事業392人
その他2人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1ヒューリック株式会社86,885,59951.01%東京都中央区日本橋大伝馬町7丁目3
2学校法人駿河台学園10,333,7006.06%東京都千代田区神田駿河台2丁目12
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)6,410,7003.76%東京都港区赤坂1丁目8-1
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)1,419,0000.83%東京都中央区晴海1丁目8-12
5リソー教育グループ従業員持株会1,394,2400.81%東京都豊島区目白3丁目1-40
6JPモルガン証券株式会社907,7600.53%東京都千代田区丸の内2丁目7-3
7JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)871,0820.51%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15-1)
8由岐 洋輔850,0000.49%東京都三鷹市
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)671,0220.39%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1)
10難波江 和久621,0000.36%東京都文京区

所有者別状況

金融機関5.13%9名
金融商品取引業者1.22%27名
その他の法人57.17%109名
外国法人等(個人以外)1.83%65名
外国法人等(個人)0.05%90名
個人・その他34.6%29,406名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名1.87億円1.58億円2,962万円
社外役員6名3,495万円3,495万円
監査役(社外監査役を除く)2名2,520万円2,520万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

設備投資額2026期 12.6億円
202612.6億円
202511.7億円
202410.2億円
20239.34億円
202211.1億円
学習塾事業 5.84億円幼児教育事業 3.11億円家庭教師派遣教育事業 1.62億円人格情操合宿教育事業 5,800万円学校内個別指導事業 1,000万円

出典

  • 2026年2月期 有価証券報告書(第41期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100Y58Q・2026年05月21日 提出)PDF本文
  • 2025年2月期 有価証券報告書(第40期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VTBK・2025年05月26日 提出)PDF本文
  • 2024年2月期 有価証券報告書(第39期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TIGP・2024年05月29日 提出)PDF本文
  • 2024年2月期 訂正有価証券報告書(第39期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100U1Y3・2024年07月12日 提出)PDF本文
  • 2023年2月期 有価証券報告書(第38期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QU5I・2023年05月29日 提出)PDF本文
  • 2023年2月期 訂正有価証券報告書(第38期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100U1XU・2024年07月12日 提出)PDF本文
  • 2022年2月期 有価証券報告書(第37期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100O4Z8・2022年05月30日 提出)PDF本文
  • 2022年2月期 訂正有価証券報告書(第37期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100U1XH・2024年07月12日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/20 09:34。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。