日本基礎技術株式会社(1914) 企業情報サマリー

日本基礎技術株式会社(1914) 企業情報サマリー

日本基礎技術株式会社(1914)(EDINETコード E00204)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

日本基礎技術株式会社

証券コード 1914EDINET E00204建設業スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

日本基礎技術株式会社(にほんきそぎじゅつ)は、基礎工事が専門の日本の建設会社。 地質調査、岩盤グラウチング技術、アンカー技術など基礎工事を専門としている。

出典

Wikipedia「日本基礎技術」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高274億円前年比 -9.7%
当期純利益16.6億円前年比 +15.3%
総資産385億円前年比 +21.3%
純資産・持分247億円前年比 +7.7%
ROE7%前年比 +9.4%
従業員数391 人前年比 +3.2%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0100億200億300億400億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 221億円 円2022/3 営業利益: 7.51億円 円2022/3 当期純利益: 4.98億円 円2023/3 売上高: 239億円 円2023/3 営業利益: 7.79億円 円2023/3 当期純利益: 5.26億円 円2024/3 売上高: 236億円 円2024/3 営業利益: 10.1億円 円2024/3 当期純利益: 9.32億円 円2025/3 売上高: 303億円 円2025/3 営業利益: 18.9億円 円2025/3 当期純利益: 14.4億円 円2026/3 売上高: 274億円 円2026/3 営業利益: 14.6億円 円2026/3 当期純利益: 16.6億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−20.0億−10.0億010.0億20.0億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 11.9億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3.25億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 4,800万円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 9.69億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −9.45億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2.76億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 16.5億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −14.3億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3.83億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4.49億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −18.6億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2.58億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1.02億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −7.83億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 18.1億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
221億円
2023/3
239億円
2024/3
236億円
2025/3
303億円
2026/3
274億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
7.51億円
2023/3
7.79億円
2024/3
10.1億円
2025/3
18.9億円
2026/3
14.6億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
9.63億円
2023/3
10.1億円
2024/3
14.0億円
2025/3
19.2億円
2026/3
20.9億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
4.98億円
2023/3
5.26億円
2024/3
9.32億円
2025/3
14.4億円
2026/3
16.6億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
301億円
2023/3
302億円
2024/3
328億円
2025/3
318億円
2026/3
385億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
211億円
2023/3
206億円
2024/3
219億円
2025/3
230億円
2026/3
247億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
11.9億円
2023/3
9.69億円
2024/3
16.5億円
2025/3
4.49億円
2026/3
1.02億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
70.15%
2023/3
68.22%
2024/3
66.81%
2025/3
72.23%
2026/3
64.12%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
2.3%
2023/3
2.5%
2024/3
4.4%
2025/3
6.4%
2026/3
7%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
418人
2023/3
399人
2024/3
395人
2025/3
379人
2026/3
391人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高274億円303億円236億円239億円221億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)22.4億円19.2億円13.8億円10.1億円10.4億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)16.6億円14.4億円9.32億円5.26億円4.98億円
自己資本利益率7%6.4%4.4%2.5%2.3%
営業利益又は営業損失(△)14.6億円18.9億円10.1億円7.79億円7.51億円
経常利益又は経常損失(△)20.9億円19.2億円14.0億円10.1億円9.63億円
総資産額385億円318億円328億円302億円301億円
自己資本比率64.12%72.23%66.81%68.22%70.15%
純資産額247億円230億円219億円206億円211億円
現金及び現金同等物の残高52.4億円40.4億円56.3億円57.5億円59.5億円
営業活動によるキャッシュ・フロー1.02億円4.49億円16.5億円9.69億円11.9億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−7.83億円−18.6億円−14.3億円−9.45億円−3.25億円
財務活動によるキャッシュ・フロー18.1億円−2.58億円−3.83億円−2.76億円4,800万円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)89.65 円74.13 円46.57 円25.4 円21.97 円
1株当たり純資産額1,351.37 円1,191.05 円1,094.88 円1,030.69 円987.15 円
従業員数391 人379 人395 人399 人418 人

長期経営指標

2011〜2026年度・連結

2011〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2011
190億
2012
161億
2013
171億
2014
206億
2015
222億
2016
241億
2017
211億
2018
227億
2019
245億
2020
241億
2021
229億
2022
221億
2023
239億
2024
236億
2025
303億
2026
274億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2011
−5.60億
2012
−7.55億
2013
1,300万
2014
8,100万
2015
16.5億
2016
9.51億
2017
−8.95億
2018
1.94億
2019
1.56億
2020
5.07億
2021
2.13億
2022
4.98億
2023
5.26億
2024
9.32億
2025
14.4億
2026
16.6億

従業員数

2011
421人
2012
425人
2013
412人
2014
405人
2015
404人
2016
414人
2017
420人
2018
395人
2019
409人
2020
413人
2021
410人
2022
418人
2023
399人
2024
395人
2025
379人
2026
391人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢43.7歳
平均年間給与7,989,013円
平均勤続年数18.4年
給与増減率
セグメント別従業員構成セグメント別・年度推移を見る →

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません(本文には記載がある場合があります)。

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本基礎技術取引先持株会2,684,00014.68%大阪市北区天満一丁目9番14号
2日本国土開発株式会社1,032,0005.64%東京都港区虎ノ門四丁目3番13号
3日本基礎技術従業員持株会771,0004.22%大阪市北区天満一丁目9番14号
4株式会社りそな銀行771,0004.22%大阪市中央区備後町二丁目2番1号
5株式会社北陸銀行746,0004.08%富山県富山市堤町通り一丁目2番26号
6東陽商事株式会社684,0003.74%東京都北区王子本町二丁目25番3号
7日本生命保険相互会社507,0002.77%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
8前川 貞夫387,0002.12%香川県三豊市
9三菱UFJ信託銀行株式会社346,0001.89%東京都千代田区丸の内1丁目4番5号
10丸全昭和運輸株式会社346,0001.89%神奈川県横浜市中区南仲通2丁目15

所有者別状況

金融機関9.98%9名
金融商品取引業者0.87%19名
その他の法人14.99%109名
外国法人等(個人以外)2.48%38名
外国法人等(個人)0.01%8名
個人・その他71.67%5,640名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役4名1.93億円1.00億円9,200万円
社外役員6名3,400万円3,300万円100万円
監査役1名1,600万円1,600万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 1.00億円
20261.00億円
20251.09億円
20241.42億円
20231.22億円
20221.40億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第73期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YGM2・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第72期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W9NY・2025年06月30日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第71期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TY29・2024年06月28日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第70期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100RAYB・2023年06月30日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第69期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OM6M・2022年06月30日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 21:14。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。