株式会社大林組(1802) 企業情報サマリー

株式会社大林組(1802) 企業情報サマリー

株式会社大林組(1802)(EDINETコード E00055)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社大林組

証券コード 1802EDINET E00055建設業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社大林組(おおばやしぐみ)は、東京都港区港南(品川駅前)に本社を置く、日本の総合建設会社(スーパーゼネコン)である。1892年に大阪で創業。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「大林組」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2.59兆円前年比 -1.3%
当期純利益1,738億円前年比 +19.0%
総資産3.14兆円前年比 +3.3%
純資産・持分1.32兆円前年比 +8.8%
ROE14.4%前年比 +14.3%
従業員数18,031 人前年比 +4.2%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01.00兆2.00兆3.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1.92兆円 円2022/3 営業利益: 411億円 円2022/3 当期純利益: 391億円 円2023/3 売上高: 1.98兆円 円2023/3 営業利益: 938億円 円2023/3 当期純利益: 777億円 円2024/3 売上高: 2.33兆円 円2024/3 営業利益: 794億円 円2024/3 当期純利益: 751億円 円2025/3 売上高: 2.62兆円 円2025/3 営業利益: 1,434億円 円2025/3 当期純利益: 1,461億円 円2026/3 売上高: 2.59兆円 円2026/3 営業利益: 1,947億円 円2026/3 当期純利益: 1,738億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−2,000億−1,000億01,000億2,000億3,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 697億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −498億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −125億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,285億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,016億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 221億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 504億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −845億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −519億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 856億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 96.0億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −506億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 2,529億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −844億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,414億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1.92兆円
2023/3
1.98兆円
2024/3
2.33兆円
2025/3
2.62兆円
2026/3
2.59兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
411億円
2023/3
938億円
2024/3
794億円
2025/3
1,434億円
2026/3
1,947億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
498億円
2023/3
1,008億円
2024/3
915億円
2025/3
1,534億円
2026/3
2,042億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
391億円
2023/3
777億円
2024/3
751億円
2025/3
1,461億円
2026/3
1,738億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2.42兆円
2023/3
2.61兆円
2024/3
3.02兆円
2025/3
3.04兆円
2026/3
3.14兆円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
9,889億円
2023/3
1.04兆円
2024/3
1.19兆円
2025/3
1.21兆円
2026/3
1.32兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
697億円
2023/3
2,285億円
2024/3
504億円
2025/3
856億円
2026/3
2,529億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
39.5%
2023/3
38.2%
2024/3
38.2%
2025/3
38.1%
2026/3
40%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
4.1%
2023/3
8%
2024/3
7%
2025/3
12.6%
2026/3
14.4%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
15,470人
2023/3
15,876人
2024/3
16,986人
2025/3
17,305人
2026/3
18,031人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高2.59兆円2.62兆円2.33兆円1.98兆円1.92兆円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)2,494億円2,110億円1,071億円1,137億円563億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)1,738億円1,461億円751億円777億円391億円
自己資本利益率14.4%12.6%7%8%4.1%
営業利益又は営業損失(△)1,947億円1,434億円794億円938億円411億円
経常利益又は経常損失(△)2,042億円1,534億円915億円1,008億円498億円
総資産額3.14兆円3.04兆円3.02兆円2.61兆円2.42兆円
自己資本比率40%38.1%38.2%38.2%39.5%
純資産額1.32兆円1.21兆円1.19兆円1.04兆円9,889億円
現金及び現金同等物の残高4,160億円3,802億円3,267億円4,056億円2,493億円
営業活動によるキャッシュ・フロー2,529億円856億円504億円2,285億円697億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−844億円96.0億円−845億円−1,016億円−498億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−1,414億円−506億円−519億円221億円−125億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)249.42 円203.88 円104.69 円108.34 円54.55 円
1株当たり純資産額1,830.64 円1,628.88 円1,606.18 円1,390.77 円1,333.1 円
従業員数18,031 人17,305 人16,986 人15,876 人15,470 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1.49兆
1999
1.38兆
2000
1.13兆
2001
1.31兆
2002
1.40兆
2003
1.34兆
2004
1.35兆
2005
1.40兆
2006
1.48兆
2007
1.57兆
2008
1.69兆
2009
1.68兆
2010
1.34兆
2011
1.13兆
2012
1.25兆
2013
1.45兆
2014
1.61兆
2015
1.77兆
2016
1.78兆
2017
1.87兆
2018
1.90兆
2019
2.04兆
2020
2.07兆
2021
1.77兆
2022
1.92兆
2023
1.98兆
2024
2.33兆
2025
2.62兆
2026
2.59兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
117億
1999
88.9億
2000
57.1億
2001
−64.7億
2002
−741億
2003
31.2億
2004
212億
2005
251億
2006
345億
2007
407億
2008
186億
2009
110億
2010
−534億
2011
154億
2012
51.4億
2013
132億
2014
216億
2015
287億
2016
634億
2017
945億
2018
927億
2019
1,132億
2020
1,131億
2021
988億
2022
391億
2023
777億
2024
751億
2025
1,461億
2026
1,738億

従業員数

2000
12,744人
2001
12,464人
2002
13,660人
2003
13,170人
2004
13,695人
2005
13,533人
2006
13,704人
2007
13,743人
2008
15,088人
2009
15,150人
2010
14,476人
2011
14,639人
2012
12,870人
2013
12,838人
2014
12,856人
2015
13,432人
2016
13,688人
2017
14,094人
2018
14,359人
2019
14,739人
2020
14,993人
2021
15,267人
2022
15,470人
2023
15,876人
2024
16,986人
2025
17,305人
2026
18,031人

ライバル企業

建設業の売上上位企業を多指標で比較する →建設業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢42歳
平均年間給与12,393,648円
平均勤続年数15.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 18,031人・セグメント別・年度推移を見る →
海外建築3,662人
国内土木3,539人
海外土木1,601人
不動産331人
その他525人
国内建築8,373人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)106,729,00015.51%東京都港区赤坂1丁目8-1
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)49,983,0007.26%東京都中央区晴海1丁目8-12
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)25,222,0003.66%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1)
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)17,914,0002.6%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1)
5大林 剛郎16,944,0002.46%東京都渋谷区
6日本生命保険相互会社14,633,0002.13%東京都千代田区丸の内1丁目6-6
7大林グループ従業員持株会12,608,0001.83%東京都港区港南2丁目15-2
8JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)9,290,0001.35%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15-1)
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)9,171,0001.33%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A. (東京都港区港南2丁目15-1)
10ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM8,973,0001.3%東京都港区虎ノ門2丁目6-1

所有者別状況

政府・地方公共団体0.01%1名
金融機関31.48%129名
金融商品取引業者5.42%52名
その他の法人6.59%785名
外国法人等(個人以外)40.05%868名
外国法人等(個人)0%94名
個人・その他16.44%73,089名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役10名5.88億円4.07億円
監査役5名1.14億円1.14億円
社外取締役5名7,800万円7,800万円
社外監査役3名4,400万円4,400万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 177億円
2026177億円
2025163億円
2024165億円
2023153億円
2022158億円
設備投資額2026期 1,101億円
20261,101億円
2025392億円
2024680億円
2023923億円
2022504億円
不動産 801億円建設 300億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第122期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YITC・2026年06月24日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第121期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W0FJ・2025年06月19日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第120期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TXH2・2024年06月28日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第119期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R95O・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第118期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OE64・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 19:41。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。