日信工業株式会社財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

日信工業株式会社

証券コード 7230上場廃止EDINET E02235輸送用機器

連結経営指標等〈連結〉

項目	指数	2020	2019	2018	2017	2016	2015	2014	CAGR
売上収益	=100	108	113	112	100	100			+2.0%
税引前利益又は税引前損失（△）	=100	201	224	-16	174	100			+19.0%
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属	=100	33	22	-26	16	100			−24.0%
当期包括利益：親会社の所有者に帰属	=100	18	22	-36	23	100			−35.2%
親会社の所有者に帰属する持分	=100	90	96	94	102	100			−2.7%
総資産額	=100	97	90	90	94	100			−0.7%
１株当たり親会社所有者帰属持分	=100	90	96	94	102	100			−2.7%
基本的1株当たり利益又は損失（△）	=100	33	22	-26	16	100			−24.0%
親会社所有者帰属持分比率	=100	92	106	104	108	100			−2.0%
親会社所有者帰属持分利益率	=100	33	21	-24	15	100			−24.0%
株価収益率	=100	441	424		831	100			+44.9%
営業活動によるキャッシュ・フロー	=100	113	68	85	35	100			+3.1%
投資活動によるキャッシュ・フロー	=100	316	-641	-436	-486	-100
財務活動によるキャッシュ・フロー	=100	-170	-83	-137	-176	-100
現金及び現金同等物	=100	116	67	77	73	100			+3.7%
売上高	=100	24	24	23	22	106	103	100	−20.9%
経常利益又は経常損失（△）	=100	30	28	27	63	85	92	100	−18.4%
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	=100					100
包括利益	=100					45	116	100	−32.9%
純資産額	=100	66	66	66	71	118	115	100	−6.6%
総資産額	=100	54	54	55	59	118	112	100	−9.7%
１株当たり純資産額	=100	79	78	78	84	120	113	100	−3.9%
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	=100	43	37	-38	100	165	86	100	−13.2%
自己資本比率	=100	146	145	142	143	102	100	100	+6.5%
自己資本利益率	=100	50	44	-44	117	131	74	100	−10.8%
株価収益率	=100	269	195		104	48	117	100	+17.9%
営業活動によるキャッシュ・フロー	=100					115	82	100	+7.3%
投資活動によるキャッシュ・フロー	=100					-17	-72	-100
財務活動によるキャッシュ・フロー	=100					-220	-171	-100
現金及び現金同等物の残高	=100					175	117	100	+32.3%
従業員数	=100	116	101	97	93	92	104	100	+2.6%
アジア	=100	115	100						+14.8%
日本	=100	141	100						+41.2%
北米	=100	100	100						−0.4%
南米・欧州	=100	94	100						−6.0%
従業員数	=100					100
平均臨時雇用人員	=100	118	121	103	79	83	90	100	+2.8%
アジア	=100	97	100						−2.9%
日本	=100	149	100						+48.9%
北米	=100	41	100						−59.2%
南米・欧州	=100	69	100						−30.9%
平均臨時雇用者数	=100					100

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

2020年3月期有価証券報告書（第67期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100J4DW・2020年06月30日提出）PDF 本文
2019年3月期有価証券報告書（第66期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G3YM・2019年06月21日提出）PDF 本文
2018年3月期有価証券報告書（第65期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D894・2018年06月20日提出）PDF 本文
2017年3月期有価証券報告書（第64期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AIB1・2017年06月21日提出）PDF 本文
2016年3月期有価証券報告書（第63期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10080L0・2016年06月28日提出）PDF 本文
2015年3月期有価証券報告書（第62期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1004XJC・2015年06月15日提出）PDF 本文
2014年3月期有価証券報告書（第61期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1001XAV・2014年06月16日提出）PDF 本文

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。

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