/

日本スキー場開発株式会社 従業員の状況

日本スキー場開発株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

日本スキー場開発株式会社

証券コード 6040EDINET E31408サービス業最新 2025年度（2025年7月期）収録 11年度
最新年度（2025年度・2025年7月期）出典 S100WWGS
連結 従業員数250人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数107人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員520人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員1人上記の従業員数には含まれない
平均年齢35.9歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数4.1年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与5,227,000円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移11年度（2015〜2025年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0100200300
201520162017201820192020202120222023202420252015年度（2015年7月期） 連結 従業員数: 192人2015年度（2015年7月期） 提出会社 従業員数: 18人2016年度（2016年7月期） 連結 従業員数: 222人2016年度（2016年7月期） 提出会社 従業員数: 22人2017年度（2017年7月期） 連結 従業員数: 233人2017年度（2017年7月期） 提出会社 従業員数: 23人2018年度（2018年7月期） 連結 従業員数: 237人2018年度（2018年7月期） 提出会社 従業員数: 31人2019年度（2019年7月期） 連結 従業員数: 233人2019年度（2019年7月期） 提出会社 従業員数: 31人2020年度（2020年7月期） 連結 従業員数: 236人2020年度（2020年7月期） 提出会社 従業員数: 39人2021年度（2021年7月期） 連結 従業員数: 213人2021年度（2021年7月期） 提出会社 従業員数: 61人2022年度（2022年7月期） 連結 従業員数: 218人2022年度（2022年7月期） 提出会社 従業員数: 80人2023年度（2023年7月期） 連結 従業員数: 242人2023年度（2023年7月期） 提出会社 従業員数: 91人2024年度（2024年7月期） 連結 従業員数: 233人2024年度（2024年7月期） 提出会社 従業員数: 89人2025年度（2025年7月期） 連結 従業員数: 250人2025年度（2025年7月期） 提出会社 従業員数: 107人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0200400600
201520162017201820192020202120222023202420252015年度（2015年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 519人2015年度（2015年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2016年度（2016年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 484人2016年度（2016年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2017年度（2017年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 517人2017年度（2017年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2018年度（2018年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 513人2018年度（2018年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 1人2019年度（2019年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 515人2019年度（2019年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2020年度（2020年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 421人2020年度（2020年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2021年度（2021年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 408人2021年度（2021年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2022年度（2022年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 398人2022年度（2022年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2023年度（2023年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 448人2023年度（2023年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2024年度（2024年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 480人2024年度（2024年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 0人2025年度（2025年7月期） 連結 平均臨時雇用人員: 520人2025年度（2025年7月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 1人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
450万500万550万600万650万700万
201520162017201820192020202120222023202420252019年度（2019年7月期） 平均年間給与: 6,583,000円2020年度（2020年7月期） 平均年間給与: 6,568,000円2021年度（2021年7月期） 平均年間給与: 5,725,000円2022年度（2022年7月期） 平均年間給与: 5,207,000円2023年度（2023年7月期） 平均年間給与: 4,989,000円2024年度（2024年7月期） 平均年間給与: 5,062,000円2025年度（2025年7月期） 平均年間給与: 5,227,000円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2025年度2025年7月期250人520人107人1人35.9歳4.1年5,227,000円開示なしS100WWGS
2024年度2024年7月期233人480人89人0人35.6歳3.3年5,062,000円開示なしS100UL18
2023年度2023年7月期242人448人91人0人35.1歳2.7年4,989,000円開示なしS100S33I
2022年度2022年7月期218人398人80人0人36.4歳4.3年5,207,000円開示なしS100PF1P
2021年度2021年7月期213人408人61人0人38.6歳4.9年5,725,000円開示なしS100MO2R
2020年度2020年7月期236人421人39人0人42.5歳3.3年6,568,000円開示なしS100JYMB
2019年度2019年7月期233人515人31人0人42.4歳2.7年6,583,000円開示なしS100H684
2018年度2018年7月期237人513人31人1人———開示なしS100ECNQ
2017年度2017年7月期233人517人23人0人———開示なしS100BKI6
2016年度2016年7月期222人484人22人0人———開示なしS1008WR7
2015年度2015年7月期192人519人18人0人———開示なしS10065YB

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2025年7月期 有価証券報告書（第20期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100WWGS・2025年10月22日 提出）PDF本文
  • 2024年7月期 有価証券報告書（第19期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100UL18・2024年10月31日 提出）PDF本文
  • 2023年7月期 有価証券報告書（第18期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100S33I・2023年10月31日 提出）PDF本文
  • 2022年7月期 有価証券報告書（第17期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100PF1P・2022年10月28日 提出）PDF本文
  • 2021年7月期 有価証券報告書（第16期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100MO2R・2021年10月28日 提出）PDF本文
  • 2020年7月期 有価証券報告書（第15期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100JYMB・2020年10月23日 提出）PDF本文
  • 2019年7月期 有価証券報告書（第14期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100H684・2019年10月25日 提出）PDF本文
  • 2018年7月期 有価証券報告書（第13期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100ECNQ・2018年10月26日 提出）PDF本文
  • 2017年7月期 有価証券報告書（第12期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100BKI6・2017年10月27日 提出）PDF本文
  • 2016年7月期 有価証券報告書（第11期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1008WR7・2016年10月27日 提出）PDF本文
  • 2015年7月期 有価証券報告書（第10期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10065YB・2015年10月29日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。