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任天堂株式会社 従業員の状況

任天堂株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

任天堂株式会社

証券コード 7974EDINET E02367その他製品最新 2026年度（2026年3月期）収録 13年度
最新年度（2026年度・2026年3月期）出典 S100Y9NX
連結 従業員数8,666人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数3,084人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員—上記の従業員数には含まれない
平均年齢40.5歳提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数14.6年提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与9,824,708円提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移13年度（2014〜2026年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
02,0004,0006,0008,0001万
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 連結 従業員数: 5,213人2014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 1,977人2015年度（2015年3月期） 連結 従業員数: 5,120人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 2,009人2016年度（2016年3月期） 連結 従業員数: 5,064人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 2,066人2017年度（2017年3月期） 連結 従業員数: 5,166人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 2,133人2018年度（2018年3月期） 連結 従業員数: 5,501人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 2,191人2019年度（2019年3月期） 連結 従業員数: 5,944人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 2,286人2020年度（2020年3月期） 連結 従業員数: 6,200人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 2,395人2021年度（2021年3月期） 連結 従業員数: 6,574人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 2,498人2022年度（2022年3月期） 連結 従業員数: 6,717人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 2,634人2023年度（2023年3月期） 連結 従業員数: 7,317人2023年度（2023年3月期） 提出会社 従業員数: 2,779人2024年度（2024年3月期） 連結 従業員数: 7,724人2024年度（2024年3月期） 提出会社 従業員数: 2,814人2025年度（2025年3月期） 連結 従業員数: 8,205人2025年度（2025年3月期） 提出会社 従業員数: 2,962人2026年度（2026年3月期） 連結 従業員数: 8,666人2026年度（2026年3月期） 提出会社 従業員数: 3,084人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0200400600800
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 717人2014年度（2014年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 219人2015年度（2015年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 667人2015年度（2015年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 217人2016年度（2016年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 633人2016年度（2016年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 210人2017年度（2017年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 622人2017年度（2017年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 206人2018年度（2018年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 529人2018年度（2018年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 147人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

提出会社の平均年間給与
提出会社の平均年間給与
900万920万940万960万980万1,000万
20142016201820202022202420262019年度（2019年3月期） 平均年間給与: 9,126,281円2020年度（2020年3月期） 平均年間給与: 9,350,972円2021年度（2021年3月期） 平均年間給与: 9,710,405円2022年度（2022年3月期） 平均年間給与: 9,886,405円2023年度（2023年3月期） 平均年間給与: 9,856,646円2024年度（2024年3月期） 平均年間給与: 9,626,857円2025年度（2025年3月期） 平均年間給与: 9,666,256円2026年度（2026年3月期） 平均年間給与: 9,824,708円

単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2026年度2026年3月期8,666人—3,084人—40.5歳14.6年9,824,708円開示なしS100Y9NX
2025年度2025年3月期8,205人—2,962人—40.2歳14.4年9,666,256円開示なしS100W73A
2024年度2024年3月期7,724人—2,814人—40.2歳13.9年9,626,857円開示なしS100TMMG
2023年度2023年3月期7,317人—2,779人—39.9歳14.3年9,856,646円開示なしS100QY8A
2022年度2022年3月期6,717人—2,634人—39.8歳14.2年9,886,405円開示なしS100O9PP
2021年度2021年3月期6,574人—2,498人—39.6歳14.2年9,710,405円開示なしS100LK4Y
2020年度2020年3月期6,200人—2,395人—39.2歳13.9年9,350,972円開示なしS100ITKB
2019年度2019年3月期5,944人—2,286人—39.3歳13.5年9,126,281円開示なしS100G23Z
2018年度2018年3月期5,501人529人2,191人147人———開示なしS100D6WC
2017年度2017年3月期5,166人622人2,133人206人———開示なしS100APYF
2016年度2016年3月期5,064人633人2,066人210人———開示なしS10082NV
2015年度2015年3月期5,120人667人2,009人217人———開示なしS1004YQF
2014年度2014年3月期5,213人717人1,977人219人———開示なしS1002E7U

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書（第86期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100Y9NX・2026年06月25日 提出）PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書（第85期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100W73A・2025年06月26日 提出）PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書（第84期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TMMG・2024年06月28日 提出）PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書（第83期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100QY8A・2023年06月26日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第82期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100O9PP・2022年06月30日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第81期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LK4Y・2021年06月30日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第80期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100ITKB・2020年06月29日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第79期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G23Z・2019年06月28日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第78期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100D6WC・2018年06月29日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第77期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100APYF・2017年06月30日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第76期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10082NV・2016年06月30日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第75期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1004YQF・2015年06月29日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第74期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1002E7U・2014年06月30日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。